日本は保険大国です。全体では約9割の方がなんらかの生命保険に加入しており、さらにその9割の方は医療保険・医療特約に加入しています。

他人の保険やお金の事情ってなかなか聞けないけど、やっぱり気になりますよね?

公益財団法人生命保険文化センターが実施した、平成30年(2018年)度「生命保険に関する全国実態調査」の結果から確認してみましょう。

保険料の相場の平均

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(画像=Stock-Asso/Shutterstock.com)

平均は月に約3万2,000円

生命保険の平均保険料は月額約3万2,000円です。入院や手術に対する給付などの医療保障だけでなく、死亡保障なども含んだ金額です。また、保険料額が不明の世帯も約28%ありました。

支払い保険料は近年減少傾向にあります。2006年の調査では平均約4万4,000円でした。

最も多いのは月に1~2万円の世帯

最も数が多かったのは月に1~2万円の保険料を支払う世帯で、全体の16%を占めています。

次に多いのは月に1万円未満の世帯(全体の14.8%)で、次に2~3万円の世帯(同12.9%)となりました。

世帯の年収別の平均

世帯年収 世帯の平均月額保険料
(加入世帯のみ)
保険料が
年収に占める割合
200万円未満 1万7,500円 12.0%
200~300万円未満 2万5,000円 12.0%
300~400万円未満 2万3,000円 8.0%
400~500万円未満 3万1,000円 8.2%
500~600万円未満 2万9,000円 6.3%
600~700万円未満 3万2,000円 5.8%
700~1,000万円未満 3万6,000円 5.1%
1,000万円以上 5万1,000円 4.5%

多くの世帯で月に2~3万円の保険料

生命保険に加入している世帯を年収別に分け、それぞれの平均を表にまとめました。

世帯年収が200万円未満、また世帯年収が1,000万円以上の世帯では支払い保険料に顕著な差が見られますが、それ以外の世帯ではそう大きな差は見られませんね。

全体では年収の7.2%を保険料に充てている

支払い保険料が年収に占める割合は、全体平均では7.2%でした。世帯年収が高いほど下がっていく傾向にあり、年収が低いと負担感を強く感じやすいようです。

世帯の年齢別の平均

世帯主の年齢 生命保険の加入率 世帯の平均月額保険料
(加入世帯のみ)
29歳以下 79.2% 1万9,000円
30~34歳以下 86.7% 2万5,000円
35~39歳以下 88.7% 3万2,000円
40~44歳以下 92.4% 2万9,000円
45~49歳以下 93.3% 3万6,000円

30歳以上で加入率・保険料が上昇

今度は生命保険に加入している世帯を、世帯主の年齢別に分けた調査です。

29歳以下では生命保険の加入率が低いですが、30歳以上の世帯では加入率が高くなります。40歳以上だと加入率が90%を超え、月額保険料も概ね年齢に比例し大きくなっています。

ライフステージが進むにつれ備えを充実させたいニーズがありそうですね。

年齢が保険料に与える影響

一般に生命保険は、同じ保障でも年齢に応じて保険料が上昇します。ライフステージが進むにつれ死亡率や病気に掛かる可能性が高くなり、保険料もその可能性に合わせて上昇するためです。

【加入の前に】医療保険おすすめの選び方

データの多くは営業職員経由&比較なしで加入

「思ったよりみんな保険にお金払ってるんだ…」と、自分の保障が不安になった方もいらっしゃるかもしれません。しかし、今回の調査では、保障の条件以外に保険料が高くなりやすかった要因があります。

2013年~2018年の間で生命保険の契約をした方のうち、保険料が比較的安い通信販売(インターネットなど)で契約している方はわずか6.5%でした。また、同じ期間で契約した方の66.7%は他の保険商品と比較検討をしていません。

保険料が安いインターネット系の生命保険がほとんど反映されておらず、しかも他の保険商品との比較すらほとんどなされていなかったのです。支払い保険料が高くなりやすかった可能性は充分あるでしょう。

比較検討をしっかりする

医療保険などの生命保険に加入する際は、比較検討をしっかり行うことが大切です。選択肢も大手の保険会社だけでなく、インターネット系・ダイレクト系の生命保険会社まで広げるとなおよいでしょう。

注意したいのは、保険料だけ比較するのではなく、保障内容をしっかり確認することです。

私たちはあくまで「保障が欲しくて保険に加入する」のであって、保険料から先に考えてしまっては本末転倒です。保障内容をしっかり確認し、次に保険料を比較するようにしましょう。

公的保障も考慮し、必要な保障だけに加入する

保険選びには自分に必要な保障を知ることが不可欠です。そのために、まずは誰でも受けられる公的な保障を考慮しましょう。

私たちが加入する公的健康保険にもケガや病気に備える仕組みがあります。「高額療養制度」では治療費が一定以上にならないようにしてくれますし、ケガや病気で働けなくなったときは「傷病手当金」や「労災保険金」が支給されます。

「ケガや病気への備えは最初から持っている」ことを認識し、医療保険への加入は公的保障が保障しない部分をカバーするイメージで検討しましょう。

平均に合わせるより自分に必要な保障を選ぶ

「他の人がどれくらい保険にお金を掛けているか」というのは気になってしまいますよね。ただ、保険の加入は保険料ではなく保障内容で決めるべきで、ましてや他人の保険料に合わせて保険を決めるのはやめましょう。

必要な保障は人によって違います。公的な保障を考え、自分にどんな保障が必要なのか慎重に考えましょう。そして保険の加入の際は、保険商品同士をしっかり比較検討し、コスパのよいものを選ぶようにしましょう。

文・若山卓也(ファイナンシャルプランナー)/fuelle

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