ネット証券各社は、独自のポイントプログラムを設けており、SBI証券もTポイントを使ったポイントプログラムを展開している。SBI証券でTポイントを貯める方法や無駄なく使う方法など、SBI証券でTポイントを最大限に活用するテクニックを紹介する。

1,SBI証券「Tポイント」VS.楽天証券「楽天ポイント」

SBI証券でのTポイントの貯め方、使い方、登録方法は?楽天証券のポイントサービスと比較
(画像=SBI証券公式サイトより)

SBI証券で導入されているTポイントサービスと楽天証券のポイントプログラムには、貯め方や使い道にそれぞれの特徴が見られる。

両社のポイントプログラムに共通しているサービスが、証券会社ならではの「ポイント投資」である。これは、貯まったポイントを使って、金融商品を買い付けるというサービスだ。

ポイント投資に関して、それぞれのサービス概要や利用方法などを比較してみよう。

<SBI証券のポイント投資>

ポイント投資の概要 ・貯まったTポイントを使って投資信託を買付可能
・金額指定のみ対応
・インターネット取引対象
利用可能なポイント ・SBI証券の取引で貯まったTポイント
・期間固定Tポイント
・Tポイント提携先で貯まったTポイント ※
・他のポイントから交換されたTポイント ※
対象商品 SBI証券が取り扱う投資信託全銘柄
投資最低額 100円程度から
(投資信託の最低買付金額による)
ポイントの利用単位 ・1ポイント=1円で換算
・保有ポイントの一部または全部利用
・下限は1円以上
・上限なし
ポイント投資対象外のポイント なし
(Tカード番号登録を行った場合)
ポイント投資対象外の商品 ・投資信託の積立買付
・投資信託の口数買付
・新規募集中の投資信託
・外貨建MMF
・ジュニアNISA口座で買い付ける投資信託
※Yahoo! JAPAN ID連携の上、Tカード番号登録を行うと、Tポイント提携先で貯まったTポイントや、他のポイントから交換したTポイントもポイント投資に利用できる

SBI証券のTポイントによるポイント投資対象商品は投資信託のみ。投資信託の積立買付もジュニアNISA口座での投資信託の買付も対象外だ。

ただし、Yahoo! JAPAN ID連携とTカード番号登録を行って、他のTポイント提携先と連携すれば、SBI証券以外で貯めたポイントもポイント投資に活用できる。期間限定ポイントや他のポイントから交換したTポイントも利用可能だ。

Tポイントサービスの内容はシンプルでわかりやすい。保有するすべてのポイントをポイント投資に充てられることから、SBI証券のポイントプログラムは使いやすさが魅力だ。

<楽天証券のポイント投資>

ポイント
投資の概要
貯まった楽天ポイントを使って
以下の商品を買付可能 ※1
投資信託/
投信積立 ※2
国内現物株式
(PTS含む)
バイナリー
オプション ※3
利用可能
なポイント
・楽天ポイント
・楽天証券ポイント
楽天ポイント 楽天ポイント
対象商品 楽天証券が取り扱う
投資信託全銘柄
楽天証券が取り扱う
国内現物株式の全銘柄
楽天証券が
取り扱う通貨ペア
投資最低額 100円以上1円単位
(投資信託1口の価格による)
株価×単元株(100株) 通貨ペアの
最小取引単位(1枚)
ポイント
の利用単位
・1ポイント=1円で換算
・保有ポイントの一部または全部利用
・下限は1円以上
・上限は会員区分によって異なる
【ダイヤモンド会員】
50万ポイント/1日(スポット購入)または月間
【ダイヤモンド会員以外】
3万ポイント/1日(スポット購入)、
10万ポイント/月間
ポイント投資
対象外のポイント
・期間限定ポイント
(SPUで獲得した楽天ポイント含む)
・他のポイントから交換した楽天ポイント
・有効期限切れポイント
楽天証券ポイント 楽天証券ポイント
ポイント投資
対象外の商品
ジュニアNISA口座で
買い付ける投資信託
・ジュニアNISA口座で
買い付ける国内現物株式
・国内現物株式のうち、
株式IPO、PO、
新株予約権無償割当
※1,楽天証券のポイント投資を利用するには、あらかじめ「楽天ポイントコース」にポイントコースを変更する必要がある
※2,ポイントが+1倍になるSPU(スーパーポイントアップ)の対象は投資信託と投信積立のみ
※3,バイナリーオプションにポイント投資するにあたっては、総合口座の他に、①FX口座、②バイナリーオプション口座の順に、口座を開設しなければならない

楽天証券のポイント投資の対象は、投資信託と国内現物株式、そしてバイナリーオプションの3つだ。

使えるポイントは投資信託が楽天ポイントと楽天証券ポイントの2種類。国内現物株式とバイナリーオプションにポイント投資する場合は楽天ポイントなので、ポイントコースを「楽天ポイントコース」に変更しておくことが前提となる。

楽天グループ全体や提携先で付与されたポイントを利用できるだけでなく、ポイント投資対象商品にも選択肢があるので使い勝手が良い。

使えるポイントに制約があり、利用可能なポイントにも上限が設定されているなど、制度が若干複雑なのが難点だ。

2,SBI証券でTポイントを貯めるには?

SBI証券のTポイントサービスには、「マイレージサービス」といって、国内株式を購入する、あるいは投資信託などを取引することで獲得できるTポイントと、新規口座開設や国内株式入庫、もしくは紹介者特典としてプレゼントされるTポイントがある。

具体的に、どのような場面でTポイントを獲得できるのかを一覧表にまとめておきたい。

<Tポイントの獲得方法>

Tポイントの獲得機会 付与率、付与ポイント数
①マイレージサービス
・国内現物株式手数料マイレージ スタンダードプランの取引手数料と、
現物PTS取引手数料の月間合計手数料の1.1%相当
・投信マイレージ 対象投資信託の月間平均保有額が
・1,000万円未満の場合→年率0.1%相当
・1,000万円以上の場合→年率0.2%相当
・金、プラチナ、銀マイレージ スポット取引手数料と、
積立買付手数料の月間合計手数料の1.0%相当
②新規新規口座開設 一律100ポイントの期間固定Tポイント付与
③国内株式入庫 一回の移管入庫で100ポイント付与
※移管元と名義人が同じであること
④紹介者特典 ・家族や知人などにSBI証券を紹介+
新規口座開設&Tカード番号登録完了→最大5万ポイント
・家族や知人にキャンペーン商品を紹介→最大1.5万ポイント

SBI証券の利用者がTポイントを獲得できるのは、マイレージサービス該当3商品を取引した場合である。

具体的には、国内現物株式(PTS取引含む)の取引手数料、対象投資信託の月間平均保有額、金・プラチナ・銀の取引手数料に対してTポイントが付与される仕組みになっている。

どの取引も、初心者でも取引しやすく、中上級者になっても長く取引を続ける商品であり、誰もがTポイントを獲得できるチャンスの多い商品ばかりだ。

初めてSBI証券に口座を開設する際には、新規でも、他社からの移管でも、一律100ポイントが付与される(新規口座開設の際は「期間固定Tポイント」)。獲得したポイントを使って取引を始めれば、取引に応じたポイントも獲得できるのでお得だ。

3,SBI証券でTポイントを使うための3ステップ

SBI証券は、Yahoo! JAPAN IDとの連携サービスを提供している。Tポイントを使ったポイント投資の際には、このYahoo! JAPAN ID連携を活用することで、「SBI証券で貯まったTポイント」と、「提携先で貯まったTポイント」とを合算して、より大きな金額のポイント投資が可能になる。

Yahoo! JAPAN ID連携を活かしたポイント投資を始めるまでの、もっともシンプルな手順を3ステップに分けて解説する。

ステップ1,「Yahoo! JAPAN ID」を取得して、SBI証券と連携させる

Yahoo! JAPANのホームページから、指示どおりに必要事項を入力し、Yahoo! JAPAN IDを取得する。

Yahoo! JAPAN IDを取得したら、SBI証券と連携させる。以下のように、2通りの連携方法があるので、どちらかを選んで手続きを進める(画像はSBI証券のサイトから引用。一部筆者が加工した)。

① SBI証券のトップページからYahoo! JAPAN IDで初回ログイン後、連携手続きをする

SBI証券のトップページにあるYahoo! JAPAN ログインボタンを押して、Yahoo! JAPANサイトに遷移する。指示にしたがって必要事項を入力して、Yahoo! JAPAN IDとSBI証券口座の連携手続きをする。

② SBI証券サイトにログイン後、「口座管理」から遷移して連携手続きをする

SBI証券サイトにログインしてから、①→②→③をクリックして、「ポイント・外部ID連携」画面を開く。

最下段にある「外部ID連携」項目の右端にある、Yahoo! JAPANログインボタンを押す。Yahoo! JAPANサイトに遷移したら、①と同様に必要事項を入力すれば、Yahoo! JAPAN ID連携が完了する。

ステップ2,「SBI証券Tポイントサービス」に申し込む

SBI証券の取引でTポイントを獲得するには、あらかじめ「SBI証券Tポイントサービス」に申し込んでおく必要がある。

SBI証券のサイトにログインしたら、①→②→③の順にクリックして、「ポイント・外部ID連携」画面を開く。

「ポイントサービス」項目の「保有Tポイント数・履歴はこちら」をクリックする。

「Tポイント利用状況・保有ポイント数」の「SBI証券Tポイントサービス」右端にある「申し込む」ボタンを押すと、表示が「申込済み」になり、SBI証券Tポイントサービスの申し込みは完了する。

ステップ3,「Tカード番号登録」を行う

SBI証券とYahoo! JAPAN ID連携が完了し、Tポイントサービスが申込済みになったら、次は「Tカード番号登録」を行う。

「Tカード番号登録」項目は、「SBI証券Tポイントサービス」項目の直下に配置されている。

「Tカード番号登録」の右端にある「実施する」ボタンを押すと、「Tカード番号登録」画面に遷移する。

Tカード番号登録画面には、「SBI証券Tポイントサービス規約(T会員用)」が掲載されている。

規約の内容を確認したら、「上記の内容を確認し同意しました」のチェックボックス(①)にチェックして、SBI証券の取引パスワード(②)を入力して、Yahoo! JAPANログインボタンを押す。

Yahoo! JAPANサイトに遷移したら、指示通りにTカード番号を入力すれば、登録完了となる。

4,SBI証券のTポイントサービスの特徴

SBI証券のTポイントサービスは、対象商品の取引でポイントが付与され、貯まったポイントを使って投資信託を買い付けられる特典がある。その反面、外部サービスと連携させるため、手続きや利用上の不便さ、注意点もある。

実際にTポイントサービスを利用し始める前に、サービスの特徴や注意点をあらためて確認しておこう。

特徴1,おまけとしてもらえるTポイントを、現金代わりに利用できてお得

Tポイントは本来、SBI証券での取引のおまけとして、あるいはTポイント提携先での物品購入に対するおまけとして、プレゼントされたものに過ぎない。

それでも、貯まったTポイントをポイント投資に充てれば、投資信託の買付に必要な現金の代わりになるので「お得」だといえる。使わなければ無価値のTポイントから、ポイント投資によって利益が生まれる可能性があるので、夢のある仕組みだといえるだろう。

特徴2,提携先での日常的な買い物が、ポイント投資につながる

Tポイントの提携先には、レンタルショップ、コンビニエンスストア、ファミリーレストラン、ネットショッピングサイト、オンラインゲームサイトなど、日々の生活に密着したありとあらゆる実店舗やネットショップが含まれている。

日常的な買い物をするたびに、Tポイントが貯まる。それをSBI証券での投資信託の買付に利用できるので、毎日の買い物が楽しくなるはずだ。

特徴3,Yahoo! JAPAN ID連携やTカード番号登録なしだとは、ポイントが貯まりにくい

もともとTポイントを貯めていなかった人、あるいはYahoo! JAPAN IDをもっていなかった人にとっては、わざわざYahoo! JAPAN IDを取得したり、Tカード番号登録を行ったりすること自体が煩わしく感じるだろう。

だからといって、SBI証券Tポイントサービスを申し込んだだけの状態では、SBI証券の取引でTポイントを貯めようとしても、なかなか貯まらないのが現状だ。

SBI証券の株式現物取引手数料は業界最安水準だ。さらに、資金が少ない人や多忙で資産運用のために時間を確保できない人の場合、取引金額または取引回数も少なく、ますますポイントが貯まらない。

これでは、投資信託1口分の買付代金に充当できるほどTポイントが貯まるのに、かなりの時間がかかってしまう。

投資信託も、年間通して100万円程度の残高を維持できてはじめて、1年間で1,000ポイント程度を獲得できるに過ぎない。

Tポイントで積極的にポイント投資したいならば、面倒でもYahoo! JAPAN IDを取得した上でTカード番号登録も行うべきだろう。提携先での買い物などで貯まったポイントも合算できたほうがより効率的なポイント投資が可能になるはずだ。

5,手間を惜しまず手続きをして、Tポイントを最大限に活用する

Tポイントサービスは、外部の共通ポイントであるTポイントを、SBI証券内部のサービスとして導入したものである。従来採用していたSBIポイント(SBIグループ内の共通ポイント)から、サービス向上のために切り替えられた経緯もある。

そもそも、本サービスは、SBI証券の顧客向け優遇サービスの一環である。

SBI証券の利用者が、Tポイントサービスを利用することで、より多くのメリットを享受できる、つまり、さまざまな場面で貯めたTポイントを効率的にポイント投資に活用できるように考案されている。その手段がYahoo! JAPAN ID連携とTカード番号登録なのだ。

手間を惜しまず、Yahoo! JAPAN ID連携とTカード番号登録を行い、サービスの効果を最大限に発揮したいものだ。

執筆・近藤真理
証券会社の引受業務やビジネス系翻訳携わったのち、個人投資家として活動。現在は総合証券、ネット証券の両方を使いこなし、経済、金融、HR領域で多数の媒体で執筆中。2019年にフィナンシャルプランナーの資格取得。

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