自己資本比率以外の重要な財務指標
自己資本比率は、もちろん万能な指標ではなく、その他にも企業の状態を判断するための指標はさまざま存在する。そのなかで特に安全性にかかわる部分について、解説していきたい。
流動比率
流動比率は、流動資産の流動負債に対する割合の指標であり、計算式は、【流動資産÷流動負債×100(％)】である。これは、短期的な企業の資金繰り状況を示す指標であるといわれており、流動比率は100％以上であることが求められる。
100％を下回る場合は、短期的な債務の支払に関して、何らかの問題を抱えている可能性があることを示している。なぜならば、通常債務の支払については、流動資産として計上されている現金および預金、売掛金、有価証券、棚卸資産等を資金化して支払うのが通常だからである。
当座比率
流動比率に似た指標として、当座比率というものがある。当座資産とは、流動資産の中でも特に流動性の高い、現預金・有価証券・売掛金などの資金化が容易な資産を「当座資産」とし、その当座資産の流動負債に対する割合のことだ。計算式は、【当座資産÷流動負債×100(％)】である。
これは、流動比率の弱点を克服できる指標である。流動比率は、そのなかに短期貸付金や棚卸資産など、資金化が難しい資産が含まれてしまうため、資金化が容易である当座資産のみに絞ることで、より保守的に企業の資金繰り状況をみることができる。
当座比率では100％を超えることが望ましい。100％以上であるということは、手持ちの資金で1年以内に支払期限の債務が全て支払えるということを意味しているからである。この比率が低下すると、流動比率と同様に、そのタイミング次第では資金ショートの懸念がでてくる。
インタレスト・カバレッジ・レシオ
この指標は、その企業が獲得している安定した事業から得た利益(営業利益・受取利息・受取配当金)が、その企業が支払う必要がある支払利息・割引料の何倍有しているかを示す指標だ。【(営業利益+受取利息+受取配当金)÷(支払利息+割引料)】の計算式で計算される。単位は「倍」であるのが特徴的である。
この指標は、利息割引料の何倍の利益を出しているのかということを示す指標であり、この指標が高ければ、安定した利払いを行うことができる収益力があることを示している。最低１倍はないと、利払いを行う能力がない（既存資産を縮小しながら、利払いを行うことになる）ことになる。
この倍率が高ければ高いほど利払い能力が高いことを示している。なお、無借金経営などで、利息割引料が極端に少ない会社においては、非常に高い倍率になることもあり、無借金経営の安全性を示しているともいえる。
