本記事は、ザ・株鬼氏の著書『資産を100倍にする「株鬼流」仕掛けの超基本』（かんき出版）の中から一部を抜粋・編集しています
先回りをしてはいけない
上昇し始める前に「きっと上昇するはず」と見込んで、先回りして仕込むのは禁物です。
読み通りに流れが変わらなければ、大損してしまいます。
せっかちに先回りせず、流れが変わったのを確認してから流れに乗って仕掛ければいいのです。
すでに動いているので3〜5％程度の値幅は取り逃がすことになりますが、すべてをいただこうとするから、アテが外れるわけです。
昔から相場の世界に「魚の頭と尻尾は他人にくれてやれ」という格言がありますが、これは欲を出して尾頭付きをせしめようとすれば、墓穴を掘りかねないという戒めでもあります。
先回りせず、相場の流れに逆らわない投資を心掛けるべきです。
これぞ素直にトレンドに従う「順張り」であり、株鬼流もその典型といえます。
「指値置き」をしてはいけない
株鬼流では、値段を指定せずに注文する「成行注文」で仕掛けることを基本としています。もしくは、売り注文に買い注文をぶつけることもあります。
いってみれば「○○円になったら買う」と株価を決めて買いを入れる「指値置き」は「弱気」の姿勢です。他のところでも述べてきたように、「○○円を割ったら買い」の思考だからです。
安く買いたい気持ちはわかりますが、株鬼流では安さよりも仕掛けのベストなタイミングで確実に買うことを優先します。「このタイミングで買う」という姿勢です。
「今から必ず上がる」と見込んだ銘柄に仕掛けるわけですから、少し高値をつかんでしまっても取り戻せるわけです。これも「魚の頭と尻尾は他人にくれてやれ」の表れです。
それに安い指値で約定したとすれば、その株価で投げ売る投資家が相次いでいるということを意味しています。つまり、相場が急激に弱くなっているわけです。
いわば「指値置き」は大行列に並ぶような行為で、「株鬼流」ではそのように弱気な仕掛けはけっして推奨しません。
「下値に厚い買い板」はダメ
これまでにもお話ししたとおり、買い注文と売り注文の情報がわかる表である「板」で下値付近に大量の買い注文が入っているときでは、「株鬼流」ではけっして手を出しません。
一般的には、下に買い指値がたくさんあるもの、つまり「買い板が厚い」ことは需要があるからよいといわれていますが、株鬼流ではまったくの逆です。
「売り板が厚い」のがよい状態であり、そうでなければ大口の機関投資家が参加できないからです。
その銘柄を本当に買いたい投資家は、とにかく約定しないと意味がありませんから、売り板が厚くなっているところ（売り注文が大量に入っている価格帯）から買っていきます。
したがって時価よりもかなり下値に入っているのは、「その銘柄を安値で買いたい弱気の投資家が入れた注文」だと判断できます。
おそらくは、「下がったら買う」という「弱気」の投資家か、もしくは何らかの思惑で相場を誘導しようと企んでいる投資家の仕業でしょう。
「下値に厚い買い板」を目にした途端、株鬼流では仕掛けの対象から即座に除外します。
ナンピン買いをしてはいけない
ナンピン買いは「弱気」の象徴であって、間違いなく筆頭にあげられる禁じ手です。自分の買い値よりも株価が下がってしまい、追加の買いを入れて平均の買い付け単価を下げるというナンピン買いは、絶対にやってはいけません。
なぜなら、最初の仕掛けの判断が間違っていたにもかかわらず、その失敗を認めようとせず、単価を下げることで損失を小さくしようという考えだからです。
ナンピン買いを繰り返すと、どんどん資金が減っていき「塩漬け」となるのは確定的で、資金効率が著しく悪化して他の銘柄に仕掛けることも難しくなっていきます。
繰り返し述べてきたように、高くなる株を強気で買っていくのが株鬼流であり、安くなるかもしれないと思える株になど目もくれません。
もちろん、上がると思って買ったのに下がるケースは出てきますが、その際には速やかにLCを行うので何の問題もありません。そのほうがナンピン買いを繰り返してジリ貧に陥っていくよりもはるかに効率的であるのは、誰の目にも明白なことでしょう。
「ボロ株」の取り扱いに注意する
株価の安い「低位株」は「ボロ株」と呼ばれることもあります。
ボロボロになる水準まで売り込まれたとか、そこまで叩き売られるのは業績や財務などがボロボロだからだとか、いろいろな意味合いがあるのでしょう。
ともかく厳密な基準はありませんが、株価が100円以下の銘柄は「ボロ株」とみなして差し支えないでしょう。
いわゆる「ワケあり銘柄」ですから、この「ボロ株」にはうかつに手を出さないのが無難です。
稀に「ボロ株」は、ツボにはまった場合には大化けすることがあります。
その意味では魅力が大きいものの、それだけ攻略も難しくなってきます。初心者は手を出さないに越したことはないでしょう。
特に、継続疑義が出ているものには注意が必要です。継続疑義については『会社四季報』で確認できます。
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