事例から学ぶDX推進のポイント

成功している事例では、自社事業における得意な分野や技術とDXを融合させながら、未来のステージに向けた取り組み方法を見出している。

  • 成功している企業では全社的なDXについての理解を前提としており、経営視点からの抜本的な組織改革へとつなげている
  • スモールスタートで段階的に進めている例も多く、軌道修正や検証を重ねながら本格的な動きへと拡大させている
  • DX推進指標等を利用し推進状況を客観的に把握しながら進めることで、ブレのない取り組みができる
  • 適切な人材を配置するために、デジタル人材の確保と育成の具体的な戦略を策定する
  • DXに関するガイドラインを参考にしながら、レガシーシステムの現実的な扱いを検討する

DXにおいては、事業性・企業文化の変容を念頭におきながら自社独自のアプローチを考えていくことが求められるだろう。

DXで激しい市場の変化に対応

業務の効率化やコスト削減に向けIT技術を取り入れていることは、当然とすらいえる。しかしDXの目的は、そこではない。デジタル技術を起点としてさらに企業全体の変容に踏み込んでいく取り組みだ。ペーパーレス化ができたからといってデジタル企業とは呼べない。新しい技術を用いて激しい市場の変化に対応できる企業となることがDXの目的であることを忘れてはならない。DXの本質をしっかりと理解し、自社なりの取り組み方を見つけていこう。

著:千葉 悦子
MOS(マスター)、統計士、着付け技能士、スペイン語検定2級、生涯学習インストラクター、アドラー心理学講師、プロカウンセリング、対人魅力コーチ、データベースインストラクター、PC講師、キャリアカウンセリング、心理カウンセリングなど多くの資格を所有。現在はビジネス系、IT系、転職・求人系、人事管理などの記事を多く執筆。アドラー心理学をベースとしたメンタル記事も得意。
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