11月25日気象庁が発表した12月から2月までの3ヶ月予報によると、5年ぶりにエルニーニョ現象の発生が確認された。この発表によると、海面水温が基準の値よりも高い状態がおよそ半年間続くなどのデータが確認されたとのこと。エルニーニョ現象の発生は2009年の夏以来となり冬の間続くとみられている。
暖冬関連銘柄
この3ヶ月予報にエルニーニョ現象が加わり、暖冬となる可能性が報道されるとともに東京証券取引所においても関連銘柄を物色する動きが強まっている。
暖冬で家族やカップル・友達と外出する機会が増えるとなれば、冬休みや春休みでの大型連休の屋外レジャースポット利用客数が増える可能性が高まる。オリエンタルランド <4661> 、よみうりランド <9671> などが該当する。
花粉の飛来が早まったり、飛散量が増加し花粉症が猛威を奮うことも考えられる。この場合には明治ホールディングス <2269> 、協和キリン <4151> 、大日住薬 <4506> 、塩野義薬 <4507> 、田辺三菱 <4508> 、エーザイ <4523> など鼻炎剤などの花粉症改善薬関連が挙げられる。また、目薬関連であるロート <4527> 、参天製薬 <4536> 、マスク関連銘柄である日清紡ホールディングス <3105> 、ダイワボウホールディングス <3107> 、シキボウ <3109> 、ユニチャーム <8113> などが物色されそうだ。
厳冬の可能性もあり！
ただし気象庁は「弱いエルニーニョになる可能性が高い」とも指摘しているため、厳冬となる可能性も否定できない。実際、この夏前にはエルニーニョ現象により冷夏になると発表されていた。しかしフタを開けてみれば6月ごろに太平洋赤道付近の広い範囲において強い東風が発生し、冷夏とはならなかった。このエルニーニョ現象発生が夏から秋、冬へと先延ばしになっている状態だ。もし厳冬となった場合だと、すでに暖冬の可能性が指摘されたあとだけに厳冬関連銘柄の値動きは激しくなるだろう。
厳冬関連銘柄とはコート、ブーツ、石油ファンヒーターなどの「防寒関連」、スタッドレスタイヤや除雪用スコップなどの「雪関連」、食べ物としては「鍋関連」などがその代表格。ヒートテックなどで一時代を築いたファーストリテイリング <9983> などが厳冬に反応する見通しは容易に立つ。暖冬になると泣くこれらの企業としては気象庁の予測が外れてほしいところだろう。今後も冬の気象の行方には要注目だ。
（ZUU online）
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