新たなリフォーム

上述のリフォームはオーソドックスであるが、費用がかなりかかってしまう。最近、費用対効果が比較的ある投資としては、住戸内にWifi設備を導入する事例だ。無料インターネットの住宅というのはここ数年、当たり前のようになってきたが、無料Wifiというのはまだ少ない。

最近は、LANケーブルやモジュラージャックを差し込むマルチメディアコンセントにWifiアンテナ付きのものも登場してきたため、住戸内に無駄なアンテナを露出させることなくWifi環境を提供できるようになった。そのため、入居者は入居後すぐにWifiを使えることが可能となり、若者をターゲットにしたワンルームマンションでは費用対効果が高い。今であればインターネット代を賃料込みと謳って、多少の賃料アップまでも可能だ。


規制を緩めてテナント属性を広げる

さらに、これらのハードの投資の他、フリーレントや敷金・礼金・更新料無料と言った金銭的なサービスも空室対策として効果がある。目先を変えて、ペット可能、事務所利用可能、外国人・高齢者・障害者入居可能等、規制を緩めると言うのも一つのやり方だ。特に外国人の入居を可能とする場合、外国語対応ホームページを作成するという投資に効果があり、必ずしもハード面の投資ばかりが有効とも限らない。


ターゲットを明確に

いずれにしても、賃貸住宅を作れば借手が埋まるという恵まれた時代は終わってしまった。重要なのはファミリーや女性、高齢者、外国人、ペット愛好家等のターゲットを絞込み、地域の実情に即した適切なリフォームをしていくことが有効な投資であると言える。空室になってしまったら、そのエリアでどういったターゲットなら呼び込むことが出来るのか、そのターゲットにはどのようなリフォームが有効なのか手順を追って考えることをオススメしたい。

（ZUU online）

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