4、株主優待にのみ注目

最近は株式投資に伴う、優待制度にも大きな注目が集まっている。株主優待で豊かな生活を送る個人投資家が紹介されたり、インターネットでも各社の優待を還元率や人気に応じてランキング付けされたりしている。株式投資では、投資資金が増えることを目的にするのはもちろんだが、一方でいつも利用している商品やサービスを提供している会社を応援する目的のケースもある。

そうした投資に応えるように、優待制度で当該会社の無料施設利用券や製品の割引券が提供される。その他にも、使途が幅広いギフトカードを提供する会社もあり、それだけを目当てに、どんな事業をしている会社なのか、今後の成長性が見込めるのかなど十分な知識もないまま投資をしてしまう例もあるようだ。

5.企業不祥事で右往左往

製品のリコール、異物混入など企業の不祥事はいつの時代も絶えない。当然その代償は株価にも反映されるが、その事態がどこまで深刻なのかは、一般の投資家が推し量るのは困難だ。例えばオリンパス <7733> で粉飾決算が明らかになった際は、株は大きく売り込まれ、会社の存続さえ危惧する声まで挙がった。

同社の株保有者であれば、損失を最小限にするため、売りに踏み切らざるを得ないが、事態が落ち着くと株価は上昇してくることもある。実際にオリンパスの株価は堅調に推移している。あの危機の最中に買っておけばと後悔するのは仕方ないが、どこまで落ち込むかもわからない株価に手を出すのはリスクが高いと同時に卓越した分析力とともに投資を決断する勇気も求められる。

6.思わぬ大化け

アベノミクスでは日経平均が大幅に上昇し、特定の業界だけでなく、幅広い銘柄で株価が押し上げられたため、利益を得た投資家も多かった。この政府の経済政策は市場全体に波及したが、突発的な出来事が特定の株価に影響を及ぼすこともある。例を挙げると、昨年世界中をパニックにさせたエボラ出血熱。

事態の全容がなかなか明らかにならない中、医療器具を製造するメーカーの株価は軒並み大幅に値を上げた。さらに今年に入り、シリアで日本人人質殺害事件を受け、政府のテロ対策が強化されると、警備関連銘柄が急騰。世界情勢の変化で、所有する株が一夜にして大化けする可能性もあるのだ。

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（ZUU online）