ゴルフ人気がなかなか回復しない。東京都内をはじめ首都圏からのアクセスもよい千葉国際カントリークラブが民事再生法の適用を申請するなど、今年に入り3社のゴルフ場経営企業の倒産が相次いでいる。

現在のゴルフ業界はプレー人口の減少に頭を抱えている。ゴルフ人口の中心は、50~60年代シニア層であり、特に若年層のゴルフ離れが深刻となっているのだ。1990年代には、2兆円近くあったゴルフ場市場規模も、2013年には9,010億円にまで減少している（レジャー白書2014より）。

今後、シニア層の引退が進み、市場規模全体の縮小が進むと予想されるゴルフ業界の回復には、有効な打開策が必要だろう。

業界の縮小に追いうちをかける2015年問題

今年はすべての団塊の世代が年金の全額給付を受ける65歳以上となり、これが「2015年問題」として様々な業界に影響を与えるとみられている。もちろん、ゴルフ業界でもこの問題を重大視しており、対策の必要性に迫られている。

ゴルフ市場活性化委員会の調査によると2015年問題として、①1995年以降のゴルフ離れの進展、②少子高齢化による人口減少、③人口減少の地域間格差拡大、④若年層のゴルフ離れなど、4つの問題点を提言している。

ゴルフ練習場人口は1991年の約1,850万人をピークに、2008年には約950万人に減少した。（株式会社ゴルフ経営研究所調べ）ゴルフコース人口は1994年の約1,370万人をピークに、2008年には約950万人に減少している。（一般社団法人ゴルフ場事業協会調べ）

特にゴルフ練習場人口の減少が、ゴルフコース人口に比べ著しく、2001年にはゴルフ練習場人口が、初めてゴルフコース人口を下回り、その後も以前の状態には回復していない。

コース潜在人口ともいえるゴルフ練習場人口が増加しないことには、クラブセットの販売需要も回復しないため、ゴルフ練習場人口の大幅な減少が、業界全体の縮小に大きく影響しているのだ。

なぜ、シニア層が中心なのか？

元々は会社の上司からの誘いや接待が理由で始める機会が多かったゴルフだが、近年では接待をする機会は減少し、比較的お金がかかるイメージが多いという抵抗感から、若年層ではゴルフを始めるきっかけが少なくなっている。しかし、有名ゴルフプレイヤーの存在がマスメディアで話題になる機会も多く、興味自体を持っている若年層は少なくないのだ。

興味を持っているがなかなかゴルフに接する機会がない若年層を取り込むことが、縮小傾向にあるゴルフ市場の現状を打破するためには必要である。