日本市場は地上波テレビのHUT下落で導入の大チャンス

21世紀に入ってから、国内の地上波テレビ業界は世帯視聴率合計(HUT)が年々低くなっており、若者を中心にテレビ離れが加速している。既に、ゴールデンタイムでは2014年上期で62.7%となっており、4割弱は夜の7時から10時前までテレビを見ていないということになる。この状況に、最新のハリウッドコンテンツをもって、ネットフリックスが登場すれば、一定の利用者の興味をひく可能性は十分に考えられるというわけだ。


有料視聴が定着していない日本の現状

アメリカでは有料テレビやケーブルテレビネットワークの普及率が極めて高く、全米では8割以上がデジタルケーブルテレビに加入しているといわれる。さらに、多くのケーブルテレビ事業者が、ビデオオンデマンド(VOD)のサービスを提供している。Netflixはこの市場でのリプレイスメントに成功し、シェアを拡大している。

しかし、日本のケーブルテレビ加入者数は2,846万件で、世帯普及率こそ51.2%にまで達しているが、市場規模はアメリカの約半分に過ぎない。また、有料という条件下で、急激な普及が本当に見込まれるのか懐疑的な業界関係者も多い。利用者にとってはコンテンツの選択肢が増えることは大歓迎だが、果たしてサービスとして定着するのか、今後が注目される。

(ZUU online 編集部)

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