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グローバルカンパニーへの礎として社内の公用語を英語にする企業が増えつつある。

企業内でのダイバーシティが進み、多国籍の従業員を雇用していく場合、英語を共通言語とするのは一つの選択肢であり、むしろコミュニケーションをとるためには必然的な状況となることは間違いない。

しかし、日本企業が取り組もうとする社内公用語の英語化は、必ずしもそうした必然性の中で行われているわけでもないところに難しさが潜んでいる。社内で部門部署を問わず英語でコミュニケーションができるようにするため、いきなり英語を公用語とし、会議も英語で実施するといった極端なケースが目立つのが日本企業の英語社内公用語の特徴とも言える。


日本人のみの会議を英語化、非効率さが顕在化

これまでに何度か社内公用語として英語必須の企業の社内会議なるものに参加する機会があったが、英語公用化を導入した経営者が自画自賛するのとは裏腹に、TOEICで800点前後の日本人だけが英語で会議をするものほど非効率なものはない。

まず参加者自身の語彙力の問題などからIT系のように専門用語満載の業界でないかぎり、出席者の意思の疎通が図られていないことを強く感じる場面が多い。特に国内の消費者の微妙な心理などを語るようなマーケティングに関する会議などは、英語で実施することで、内容が希薄になり、有益な会議となるのか疑問を強く感じる。


日本人同士の英会話では英語が上手くならない

また決定的な問題となるのは、一定の英語レベルの日本人だけが行う英会話では、そもそもヒアリング力も高まらなければ、英語らしい表現というものが日常的に英語を利用してもまったく身につかないことだ。結局言葉というのはその時代を生きているものであり、トレンドとなる使い方や話題の言葉遣いというものは英語でも常に存在する。

しかし英語のネイティブでもない日本人だけが無理やり行う英語会議やコミュニケーションというのはそうした肝心な部分を大きく欠落させている場合が多い。、労働生産性という視点で見たとき、本当に英語を使用することに意味があるかどうかを考える必要があることは事実だ。


英語で文書作成は英会話よりも効果的

ただ、書類関係を英語で作成するのは、それなりに上達することになるし、工夫も生まれてくるためこちらは予想以上に効率よく機能する。やはり文書作成で英語を使うというのは、読み書きを中心に英語を学んだ日本人は、会話よりはるかに得意なようだ。したがって、最初はこうしたレベルから積み上げていくのもひとつの方法となりそうだ。