博報堂生活総合研究所は6月1日、生活者の意識変化を調査する目的で発行している生活インデックスレポートの消費動向編を公表し、消費意欲の低下している現状を指摘した。

博報堂生活総合研究所の生活インデックスレポートは、消費者の意識変化を読み解くために、独自に開発した指数を使い、消費、感情、価値観について観測を行うもの。消費動向にについては消費意欲指数やデフレ生活指数として、データが公表されている。

同研究所によれば、消費意欲指数は「モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求を100点満点で回答してもらった集計値」で、デフレ生活指数は「安くモノを買いたい、安くサービスを利用したいという欲求を100点満点で回答してもらった集計値」となっている。

このほど発表されたデータによれば、2015年6月の消費意欲指数は45.7点と、前月比で2.5点の減少となった。前年同月比でも1.5ポイントのマイナスとなり、6月としては過去最低値を記録した。

同研究所によれば、「6月はボーナスへの期待もあって、例年、消費意欲指数が低下する月ではなく」、消費が活性化しにくくなっていることを指摘している。また、消費意欲が低い理由を尋ねると、「ゴールデンウィークなど今月までに多く使った（使う）反動でセーブする、節約する」や「お金がない、余裕がない、収入が少ない、ボーナスが期待できない」との声がよせられた。

消費税増税に続き、物価高、増えない収入などで、出費を抑制する意識が拡がり、買いたいモノはあっても、消費につながりにく様子が窺われた。（ZUU online 編集部）

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