20%の暴落後、ベアテリトリー（市場の弱気傾向）になだれこんだ国際相場を目の当たりにし、米相場の下落に対する懸念も世界中で強まりつつある。

米CNNが実施した調査によると、米大手で活躍するトップ投資ストラテジスト達は「米相場下落の可能性は50%」との見方を示しているが、いずれにせよ「短期的な現象ですぐに回復する」と、米経済が長期的に失速する可能性を打ち消している。

今年中に株価は11%増、S&Pは2.5%上昇との予想

大方のストラテジストの見解は、米経済は長期的な弱気に傾くには勢いが強すぎ、一時的な激流に巻き込まれることはあっても、典型的な経済危機のパターンに陥る可能性は低い——というもののようだ。

特に原油価格が安定方向に流れれば、11%を上回る株価上昇が期待でき、年末はS&P500種株価指数を2.5%ほど引き上げて幕を閉じることも十分にあり得るという。

米アリアンツ・グローバル・インベスターズのストラテジスト、クリスティーナ・フーパー女史の指摘通りに雇用率や所得の拡大が続けば、米経済を支えている消費支出に大きく貢献するため、中国や日本を含む他国のように苦戦を強いられる恐れはない。

ファースト・コモンウェルス・ファイナンシャルのチーフストラテジスト、ブラッド・マクミラン氏も「経済危機の懸念がない状況で生じる弱気傾向は、下落は激しいが短期的におさまるのが特徴だ」と米経済と経済危機の関連性をキッパリと否定している。

米住宅建設関連株が狙い目？

USトラストのチーフストラテジスト、ジョセフ・クィンラン氏は、株価が下がっている冬眠期の今を「買い時」とし、慎重に選んだ賢い銘柄を「3から5年という長い目で育てる」ことを提案している。

フーパー女史は「価値の下落と買い時期が比例するわけではない」と異論を唱えているが、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのチーフ投資ストラテジスト、マイケル・アローン氏は米住宅市場が回復傾向にあり、消費力も堅硬であることから、住宅建設関連の銘柄に注目しているそうだ。（ZUU online 編集部）

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