全米自動車協会（AAA）が1月に実施した調査で、ロボットカーが「iPhone以来の大ヒット商品になる」という各メーカーの期待と、安全性を懸念する消費者の間にはかなりの温度差があるようだ。

AAAの調査では、回答した1800人中、61％が「何らかの自動運転機能が欲しい」と答えている反面、75％は「すべて機械まかせは怖い」と、全自動走行システムへの不信感をあらわにしている。

「安全性が確立されたら購入検討」が84%

世代や性別によっても受け入れ方に微差が生じるようで、ベビーブーマー世代（1949年から1959年生まれ）の80％が「同乗するだけでも恐ろしい」と強い拒絶反応を見せたのに対し、若い世代の拒絶率は69％と若干緩和される。また女性は81%、男性は67%が「新しいテクノロジーに命をあずける覚悟ができていない」ということが明らかになった。

84%の消費者が「安全性が確立された場合、一部に自動運転機能が搭載された車の購入を検討する」と回答している。

ゴーン会長兼CEO「2020年以前の販売開始は難しい」

ロボットカーに対する消費者のネガティブな印象は、「路上事故の94％は人間が原因」という謳い文句のGoogleカーを含むロボットカーの残念な走行テスト結果に起因するところが大きいだろう。

米カリフォルニア州の車両関連部局（Department of Motor Vehicles）のデータによると、マイナーな事故や事故未遂が多発しているほか、2月14日の公道テスト中に起こったGoogleカーとバスとの接触事故が最も記憶に新しい。

多くの専門家が各メーカーのロボットカーの性能や安全性の向上を評価する一方で、一部では「まだまだ実用段階には早い」という声もあがっている。

英調査会社、ジュニパー・リサーチの調べによると、自動走行車（ロボットカ—）製造メーカーや多くの専門家が2025年までに2000万台の出荷を予測しているという。

1月に行われたダボス会議ではルノー・日産アライアンスのカルロス・ゴーン会長兼CEOも「自動走行車の規制が確定していない状況で、2020年以前の販売開始は難しいだろう」とコメントしている。（ZUU online 編集部）

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