新生活を始めるサラリーマンにとって、比較的費用負担が少ないとされる社員寮に入るのか、プライベートを優先して賃貸住宅に入り住宅手当をもらうのかは迷うところです。社員寮・住宅手当、それぞれのメリット・デメリットを見てみましょう。
「社員寮」のメリット・デメリット
社員寮には、独身の社員を対象とした「独身寮」、既婚で単身赴任の社員を対象とした「単身赴任寮」がありますが、社員にとっての一番のメリットは、家賃の安さでしょう。家賃が安ければ、浮いたお金を貯金やスキルアップ、趣味の旅行などにあてることができます。
社員寮には家具付き、水道光熱費込みというケースが多い点も、社員には喜ばれます。食堂が設置されている場合は、食費も抑えられるため、給与が高くない若手社員には歓迎されるでしょう。また、栄養バランスを考えた料理を提供してくれるので、社員自身の健康管理にも最適です。
一方、プライベート重視の社員には不向きというデメリットがあります。また、異性は入寮禁止の社員寮がほとんどで、同期で集まったり恋人を招き入れたりすることもできません。規則も大変厳格で、門限を設けていたり、交代で掃除当番をしたりする寮は住みにくいと感じられるかもしれません。
住宅手当の相場って、どのくらいなの？
福利厚生の一環として支給される住宅手当は、サラリーマンにとっては非常にありがたい手当です。住宅手当は会社の給与規定に基づいて定められているため、各会社によってばらつきがあります。支給がない会社もありますが、多い会社で10万円、平均すれば1～2万円になるようです。
最近では、固定費のような意味合いが強い住宅手当を、廃止すべきかどうか悩む企業もあるようです。住宅手当を支給対象の社員の基本給に吸収したり、全社員の基本給などの原資に組み入れたり、福利厚生の中の別制度で代替したり、というような方法が取られています。
