医療,米国,癌治療
(写真=Thinkstock/Getty Images)

米決済情報サイト「Payment.com」が発表した「世界市民指針(GCI)医療版」から、年間800万人が病気や怪我の治療目的で海外を訪れていることが判明した。これらの海外患者による医療費は、推定400億ドルから800億ドル(約4兆5272億円から9兆544億円)に達する。

医療地として最も高いのは米国で、昨年だけでも3万人の海外患者が訪れた。中でもアジア・アフリカ地域からの富裕層が過半数(58%)を占めている。

4割が「高質な治療」を求め渡米

最先端の医療技術・機器、新薬が精力的に開発され、各専門分野における医師の育成力も突出している米国。特に癌分野の治療では世界一進んでいるといわれているが、それだけに治療費も高額で、海外患者による総治療費の55%は癌の治療費にあてられている。次いで延命手術(52%)、生命に関わる症状(45%)などが主な渡米理由だ。

65%の海外患者は滞在期間が1カ月以内、40%は5000ドル(約57万円)以下の支出ですんでいるが、3分の1は100万ドルから200万ドル(約1億1350万円から2億2700万円)を支払っている。

高額な医療費や渡航費、滞在費を支払ってまで米国を訪れる理由として、44%が「高質な治療」を挙げている。米国の医療システムに関しては、治療・サービスの質が保険料に左右されるというシビアな面も議論の的になっているが、海外患者が求める治療は「高額保険組」に部類される。

当然ながらこれらの海外患者の多くは経済的にかなりの余裕がある層で、中でもアジア・アフリカ地域からの患者が58%を占めている。年齢層は55歳以上が最多で45%。37%が自国あるいは海外に2軒以上の不動産を所有しており、39%がすでに米国、あるいはカナダに医療目的で渡航している。

治療目的は出身(あるいは在住)地域によって異なる。EMEA(アフリカ・欧州・中東)からの患者が癌の治療のみ(33%)で渡米しているのに対し、アジアの患者は特定疾患の治療や延命治療(各25%)目的が多い。

「Payment.com」はこうした海外医療が、今後ますます盛んになると予想している。(ZUU online 編集部)

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