ファイナンシャル・プランナーを対象にフィンテックに関する意識や利用状況について調査したところ、情報量について「不足している」という回答が48.4％、「どちらかといえば不足」という回答が40.6％。合わせて8割以上のFPがフィンテックに関する知識が不足していると答えていることが分かった。

調査を実施したのはNPO法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会（日本FP協会）が発表した。

フィンテックがFP業務に与える影響とは

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（写真=PIXTA）

FP会社・事務所においてフィンテックサービスのひとつである「ライフプランニングソフト」を利用しているのは、個人的に利用、業務上で利用、個人的・業務上どちらかでも利用しているという回答を合わせ、利用率は61.8％となった。

ライフプイランニングソフトの利用率は高まっているものの、知識としてはまだ不足しているというFPが多いことがわかる。

フィンテックがFP業務に与える影響とは、という質問に対する回答のうち、最も多かったものは「FPの業務効率やサービスの質が向上し、顧客の満足度が高まる」で44.1％だった。次に多かったものが「資産形成意識を持つ顧客層が増え、FPへの相談ニーズが高まる」で34.8％、3位が「現在顧客に提供しているサービスがフィンテックにとって代わられる可能性がある」が34.3％だった。

「FPの業務効率やサービスの質が向上し、顧客の満足度が高まる」と回答した者は、30代以下が64.4％、業務経験年数9年以上が50.6％、フィンテックに関する情報量が充分である人が50％以上を占めている。比較的若い世代でフィンテックに関する知識が豊富であればあるほど、フィンテックをビジネスに活用しようとする意識が高まっている。

自身の克服すべき課題としても「自身のフィンテックに関する知識・理論の向上」が60.9％を占めており、次いで「投資・ライフプラン等に関する知識・理論の向上」が45.7％、「フィンテックの利用による業務効率の向上」が44.3％となっている。（ FinTech online編集部 ）

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