近年、仮想通貨(暗号資産)の存在感が急速に増しています。そうした中で、仮想通貨に投資をしたい、でも、急落したらどうしようと考えている投資家の方も多いのではないでしょうか?

仮想通貨への投資というと、「一括投資をして値上がりを待つ」という方法のみを思い浮かべる方が多いかもしれません。実は仮想通貨でも積立投資ができることをご存じでしょうか。

今回は、積立投資とは何か、その利点や気をつけたいポイントなどについて解説させていただきながら、仮想通貨投資への応用について説明していきます。

積立投資とは?

仮想通貨は積立投資で。その利点と気をつけたい3つのポイント
(画像=SB/stock.adobe.com)

積立投資とは、定期的に一定の金額で金融商品を購入する投資方法です。積立投資には大きく分けて「定量購入方法」と「定額購入方法」があり、どちらも購入価格を平準化することで、価格変動リスクを低減させる効果が期待できます。

「定額購入方法」は「ドル・コスト平均法」とも呼ばれ、定量購入方法よりも購入価格を平準化できるため、積立投資の王道といわれています。本稿では断りがない限り、「積立投資=ドル・コスト平均法」として進めていきます。

積立投資のメリットとしては、「価格変動リスクを低減できる(時間分散ができる)」「少額から投資できる」「基本的には放ったらかしでよい」などが挙げられます。

一方、積立投資のデメリット(注意点)としては、「すぐに大きな利益が出るわけではない」「手数料が割高になりやすい」「積み立てている資産価格が一貫して値下がりした場合は損失が発生する」などが挙げられます。

仮想通貨で積立投資を行う利点

仮想通貨で積立投資を行う利点は何でしょうか。

一般的に仮想通貨はボラティリティ(資産価格の変動幅)が大きいため、リスクの高い投資対象といわれています。例えば、仮想通貨の代表であるビットコインのチャートを見ると、2020年の秋から2021年の春にかけて約7倍になったかと思いきや、2021年6月にはその半分以下の水準まで落ち込みました。

積立投資を活用して時間の分散を行うと、価格変動リスクを低減させる効果が期待できます。仮想通貨以外の資産で積立投資をしても同様の効果が期待できますが、ボラティリティが大きい仮想通貨と組み合わせることで、積立投資のメリットをさらに活かせるわけです。

仮想通貨を積立投資するときに気をつけたい3つのポイント

次に、仮想通貨を積立投資するときに気をつけたいポイントを見ていきましょう。ここでは以下の3点を紹介します。

1. 短期で大きな利益を上げにくい

積立投資は一括投資より価格変動リスクを抑えられますが、その代わり短期で大きな利益を上げるチャンスが減ります。短期で大きな利益を上げることが目的の人や、仮想通貨のボラティリティに魅力を感じている人には、積立投資は向きません。

2.複数の仮想通貨を積み立てると、資産の分散も実践できる

仮想通貨にはビットコインやイーサリアム、リップルなど、さまざまな種類があります。複数の仮想通貨を積み立てると時間の分散だけではなく、資産の分散も可能です。

例えばビットコイン、イーサリアム、リップルに同額を積み立てるといった具合です。主要な仮想通貨は値動きの傾向が似ることもありますが、1つの仮想通貨に集中投資するよりはリスクを分散できるでしょう。

3. 業者によって諸条件が異なるで、事前にしっかり確認する

毎回手動で積立投資を行うのは手間がかかり、購入を失念するおそれもあるので、積立投資を行う際は自動買付サービスを利用するとよいでしょう。そのためには、利用する業者に積立投資サービスがあるか、諸条件はどうなっているかを確認する必要があります。

「諸条件」とは、対応通貨や最大積立金額、積立頻度などの条件のことです。例えば、「A社では1 回あたり 1 円から100万円まで積立金額を設定できて、積立頻度も多くの選択肢があるのに、B社では500円から5万円まででしか設定できず、積立頻度の選択肢も少ない」といったことがあります。

ただし、「対応通貨数はB社のほうが充実している」ということもあり得ます。このように業者によって諸条件が異なるので、自分に合う業者はどこか、事前にしっかり確認しておきましょう。

ボラティリティの大きさを積立投資でカバーする

今回は仮想通貨における積立投資について利点や気を付けたいポイントを解説しました。積立投資の大きなメリットは、価格変動リスクを低減させる効果が期待できることです。

仮想通貨はボラティリティが大きいため、積立投資で価格変動リスクを低減することは非常に重要です。資産運用の一環として、仮想通貨への投資をご検討の場合は、手法として積立投資を検討してみるのもよいかもしれません。

※本記事は投資に関わる基礎知識を解説することを目的としており、投資そのものを推奨するものではありません。

(提供:Wealth Road