コミュニケーション改善事例5つ
社内コミュニケーションの改善には、さまざまな企業が自社の状況に合わせて取り組んでいる。ここでは、総務省の資料を参考に5つの改善事例を紹介する。
日本マイクロソフト
日本マイクロソフトは、社内コミュニケーション改善のために、フリーアドレスの導入、書類のデジタル化、仕事環境のクラウド化を行った。これにより、社外からもファイルアクセスを可能にし、固定電話を廃止し「Skype for Business」を使用したメールや通話、オンライン会議を促進した。これらの取り組みにより、コミュニケーションが円滑化され、働き方の質の向上を果たした。
株式会社イージフ
株式会社イージフは、テレワークや従業員が個人保有している携帯用機器を導入する「BYOD（Bring Your Own Device）」など、さまざまなビジネスICTツールの活用に注力した。チャットやWeb会議システムの導入により、プロジェクトやチーム単位でのコミュニケーションを活性化し、週に1回の出社義務や月に1回のオフライン社員交流イベントを通じ、社員間のつながりも強化した。これにより、テレワーク増加に伴うコミュニケーションの希薄化を防ぎつつ、効率的な働き方を促進している。
株式会社アイリッジ
同社はテレワーク下でのコミュニケーション改善のために、全社員向けの週次リモート朝礼の導入、独自の1on1ミーティングである「IRDG Talk」の整備、ランダムなメンバーとの雑談「チャットタイム」、月1のオンライン飲み会「オンラインアイリッジバー」などを実施した。
これらの取り組みにより、業務外情報の共有、部署間の壁を超えたコラボレーション促進、従業員間の関係性向上を目指し、フルリモート勤務でも情報格差の解消とコミュニケーションの活性化を図っている。
株式会社打ち出の小槌
株式会社打ち出の小槌は、ChatworkやZoomなどのICTツールを活用し、常時接続による事務所との一体感の醸成、緊急時や日常のコミュニケーションの促進、毎日の進捗と段取りを確認する「段取り会議」、日報の提出を通じた報連相の強化に取り組んだ。
また、全体朝礼やオンライン全体会議、オンライン親睦会を通して、従業員同士が対話する機会を意図的に増やして情報共有の充実を図り、テレワーク下でも効率的かつ円滑なコミュニケーションを実現している。
株式会社エグゼクティブ
同社は、テレワーク時のコミュニケーション改善に向け、チャットやオンラインビデオツールを利用し、社員が常にコミュニケーションを取れる環境を構築した。
具体的には、「おでこ会議」での仮想的な隣同士の作業空間の創出、頻繁なチームミーティング、「1155（いいごご）タイム」での小グループ雑談、毎朝の挨拶チャット「おはポス」、お互いを知るための社員インタビュー動画の配信などを実施している。
さらに、カフェ風オフィスへのリフォームや社長との任意面談、人事相談窓口の強化など、リアルとバーチャルを融合させた取り組みで、社内コミュニケーションの活性化と関係性の向上に取り組んでいる。
