本記事は、山口 貴大氏の著書『月5万円から始める「リアルすぎる」1億円の作り方』（KADOKAWA）の中から一部を抜粋・編集しています。
投資を始めたいけど「どの投資を始めればいいかわからない…」 そんな方は、ZUU公式LINEで”無料投資診断”を受けてみてください。
※上記画像をクリックしてLINE登録を行うと「【簡単30秒】無料投資診断」を実施できます。パソコンでご覧の方は、クリック後QRコードをお持ちのスマートフォンで読み取ってください。
「何から始めていいかわからない…」 「投資は大切だとわかっているけど、手をつけられていない…」
と感じている方は、投資開始の第一歩としてみてください。
S＆P500の平均リターンは年9.9％
S＆P500にしても、米国株がポートフォリオの6割を占める全世界株式にしても、過去数十年にわたって上昇が続いてきました。
「投資の神様」といわれる米国著名投資家のウォーレン・バフェット氏は2023年8月30日で御年93歳を迎えられましたが、妻には「遺産の90％はS＆P500で運用するように」と伝えているそうです。
バフェット氏が創設した世界最大級の投資会社バークシャー・ハサウェイのホームページには、毎年バフェット氏が株主に送った手紙が公開されています。
その冒頭には、S＆P500と比較したバークシャー・ハサウェイの株価のパフォーマンスが毎年、掲載されています。
それによると、1965年～2022年の58年間のS＆P500の株主配当金込みの年平均リターンは9.9％。バークシャー・ハサウェイ株の19.8％には及びませんが、58年間にわたって約10％の平均リターンを毎年、叩き出しています。
2008年9月に発生した「100年に一度の金融危機」といわれるリーマンショック以降は、米国の中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）の大規模金融緩和の恩恵もありました。2012年～2021年の10年間のS＆P500の年平均リターンは実に14.7％に達しています。
しかし、それはあくまで過去の話。
未来のことは誰にもわかりません。
2022年2月に始まったロシア・ウクライナ戦争がエスカレートし、台湾を巡る米中の対立が激化して、ひょっとしたら第三次世界大戦や核戦争が起こるリスクもあります。本当に起これば、運用資産どころか、人類の大半がこの地球上から消滅してしまうかもしれません。
世界中で猛威をふるう地球温暖化が深刻化して、異常気象の影響で自然災害や食糧危機が頻発して、世界経済が衰退に向かう万に一つの可能性も否定できません。
2022年の下げ相場について考える
実際、2022年の株式市場は下げ相場に見舞われ、S＆P500はドルベースで年間19.4％も下落しました。
その元凶になったのが、米国内の物価高とそれにともなう金利上昇です。
2022年は、新型コロナウイルス感染症の爆発的なまん延による物流網の混乱、コロナ禍克服後の経済再開による需要の拡大や人手不足、2022年2月に始まったロシア・ウクライナ戦争の影響で、資源や穀物の価格が高騰。
米国やヨーロッパをはじめ、日本も含む世界各地で、2023年に入っても物価高が続いています。物価高を抑えるためには、世の中のお金の巡りを抑制する必要があるため、欧米の中央銀行は急ピッチな政策金利の引き上げを続けています。
インフレ＝物価高は、モノに対するお金の価値の減少を意味します。そのため、お金を何年間も貸すことで利息収入を得る債券価格の下落につながります。
債券の価格が下落すると、それに反比例して金利が上昇します。
高金利が続くと、株式投資の魅力が低下します。高金利のせいで、株式市場に流れ込む資金量も減少するため、金利上昇は株価にとって大敵なのです。
2022年の株式市場は世界的に見ても、大きく下落することになりました。
2023年も状況は変わっていない!?
2023年に入ると、米国の物価高に鈍化の兆しが見え、米国の中央銀行にあたるFRBの利上げもそのうち終了して、いずれ利下げに転じるだろうという期待感から米国株も日本株も上昇に転じました。
S＆P500は2023年1月～6月の上半期だけで15.9％も上昇。これは2000年以降では過去2番目に高い上昇率です。
巨大IT企業の影響力が強いナスダック総合指数は2023年1月～6月の上半期、約40年ぶりとなる32％も上昇しました。
この上昇で、「やっぱり米国株は強い！」と胸をなでおろした人も多かったでしょう。
長年、米国株に比べてパフォーマンスが見劣りしていた日本株も、先ほど紹介したウォーレン・バフェット氏が2023年4月に日本の大手商社5社の株式買い増しを表明した宣伝効果もあって、2023年上半期は米国株以上に上昇しました。
ただ、2023年下半期以降の株式市場、特に米国株が今後も右肩上がりの派手な上昇を続けるのかどうかはまだわかりません。
というのも、米国の債券市場では2023年8月現在も、今後の景気後退につながりかねない債券価格の下落（金利の上昇）トレンドが続いているからです。
【キャンペーン情報】
本記事をお読みいただいた方限定で、著者の山口氏が運営している米国株FIREを目指す投資スクール「Financial Free College」の無料勉強会に申し込むと、山口氏の特別セミナー動画＆電子書籍2冊（『年収300万円FIRE 貯金ゼロから７年でセミリタイアする「お金の増やし方」』と『裏・年収300万円FIRE "ライオン兄さんが本当に伝えたかった【お金の真実と5つの能力】"』）をプレゼントしております。
金融リテラシーを上げたい方、FIREを目指したい方にとって有料級の情報となりますのでぜひお受け取りください。
■無料勉強会URL
https://ex-pa.jp/item/54180
