(写真=PIXTA)
百年後に3時間労働を予想
ケインズは、大恐慌さなかの1930年に、「我々の孫たちの経済的可能性」(John Maynard Keynes, “Economic Possibilities for our Grandchildren" (1930))というエッセイを書いており、先進諸国の生活水準は百年後には1930年当時の4倍から8倍程度になっているはずで、一日3時間も働けば生活に必要なものを得ることができるようになるだろうと予想していた。
著しい経済発展を遂げた19世紀が終わり、多くの人は、生活は改善しなくなり英国が衰退すると考えているが、間違いだと述べている。大恐慌で多くの人が生活することもままならない中で、ケインズの予想を信じた人がどれだけいたのだろうかと思うが、統計で確認してみると、この予想は正しかった。むしろ慎重すぎたとも言えるほどだ。
例えば、アメリカの一人当たり実質GDPを見ると2014年には1930年の6.4倍になっている。このペースで増加すると2030年には9倍近くに達するはずだ。
日本ではさらに経済発展は著しく、1955年度から2014年度までの70年間で8.3倍に達している。1955年には経済白書が「もはや戦後ではない」という有名な言葉で経済活動が第二次世界大戦前の水準を上回ったとしているので、1930年を基準にすればもっと高い伸びになるだろう。
必需品需要の飽和
ケインズは百年の間には、経済的問題は解決されるか、少なくとも解決が視野に入るだろうと予想した。お金さえあれば、高級品の服を着て他人に見せびらかすというような消費に際限はない。しかし、所得が増えても2倍も3倍も肉や野菜を食べるようになるわけではないから、食料などのように生活に絶対的に必要なものへの需要は比較的簡単に飽和するだろうと考えたからだ。
ケインズは、人類が長年課題としてきた生活に必要なものをどうやって手に入れるかという経済的問題を解決してしまうと、日々の生活の目標がなくなってしまって困るようになるかも知れないという心配までしている。
2014年の日本の賃金を見ると、部長級の賃金は、就職直後の20台前半の非役職者の3.16倍、課長級で2.51倍となっている。所得が8倍になれば、新入社員は部長が今もらっている月給の2倍以上の所得を得るようになり、部長は社長の現在の所得よりも高い給料を得ることになる計算だから、生活水準は著しく向上するはずだ。実質所得が8倍になれば経済的な問題は無くなるはずだと、ケインズが考えたのはもっともだ。
