「5年後の自分と家族の経済的な見通し」について世界各国で調べたところ、日本で「5年後の状況が良くなっている」と答えた回答の割合が、知識層、一般層ともに調査国のなかで最下位であることが分かった。
将来に対して一番前向きなのはインドだった。日本で「5年後の状況が良くなっている」と答えたのは、知識層の19%、一般層の15%。これに対してインドは知識層が87%、一般層83%。いかに日本人は将来に対して悲観的がわかる。
2020年には東京オリンピックの開催で経済効果も期待できるが、少子高齢化や経済への不信感から5年後も経済状況が良くならないと感じる人が多いのだろう。
この調査はPR会社エデルマンが世界28カ国、3万3000人以上に対して行った「トラストバロメーター」で、「自分と家族の経済的な見通しについて、5年後の状況が良くなっている」と答えた回答の割合が高い国を一般層の高い順から見てみよう。
日本7人中1人程度しか期待せず
83% インド
81% コロンビア
74% インドネシア
70% アラブ首長国連邦
69% 中国
65% ブラジル
64% アルゼンチン
64% メキシコ
57% マレーシア
49% スペイン
49% 南アフリカ
49% アイルランド
47% トルコ
46% シンガポール
45% アメリカ
39% ロシア
37% カナダ
36% 香港
36% ポーランド
34% スウェーデン
34% オランダ
33% 韓国
33% イタリア
31% オーストラリア
31% イギリス
24% ドイツ
20% フランス
15% 日本
平均47%
（ZUU online 編集部）
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