住宅保険
(写真=Thinkstock/Getty Images)

火災や地震、水害等で住宅が失われた場合に役立つのが住宅保険だ。保険対象によって「火災保険」や「家財保険」と呼ぶこともある。一瞬の災害で出てしまう数百万~数千万円の損失を、住宅保険をかけているならある程度はカバーができるだろう。

住宅に対して保険が必要となるのは、住宅を保有している場合だけではない。賃貸住宅に住んでいる場合でも火災が起これば家財は消失するし、過失によって建物を損傷してしまうなら、莫大な補償代金を請求されないとも限らないのだ。

だからといって、むやみに住宅保険をかけておけば良いというわけではない。住宅保険自体のコストも見逃せないし、必要のない補償にまで加入しているなら無駄以外の何物でもないからだ。どのように住宅保険に関わっていくのがベストと言えるのだろうか。住宅保険の仕組みとリスク、また、具体的な保険の紹介を通して、住宅保険との関わり方を学んでいこう。


住宅保険とは?

住宅保険とは、住宅が火災や水害、地震などの被害に遭ったとき、住宅自体や住宅内の家財に対する補償を受け取ることができる保険だ。補償内容はさまざまで、「何に由来する被害に遭ったか」と「何が被害に遭ったか」によって支払われるかどうかが決まってくる。

この保険は、持ち家だけでなく賃貸住宅に住んでいる場合にも加入することができる。特に建物に対する補償は、賃貸住宅を契約する際の必要条件となることも少なくない。持ち屋の場合も賃貸住宅の場合も、本当に補償が必要な時に補償が受けられるよう、まずはその補償内容をしっかりと把握することが大切なのだ。

住宅保険の仕組みとリスク

住宅保険は補償最大額も大切だが、補償内容や補償対象もそれと同じ、もしくはそれ以上に大切な要素になる。例えば、3000万円の建物評価額に対して最大補償額2000万円の住宅保険を契約すると、全焼した場合には2000万円が支払われるが、半焼した場合には最大補償額の半分、つまり1000万円しか支払われない。

では、最大補償額を高くすれば高くするほど良いかというとそうではない。最大補償額は保険会社による家屋評価額の±30%に設定されることが多いが、実際に建物再建や家財再購入に使用される費用以上に受け取ることはできないし、建物評価額が低ければ、再建築に今以上の費用がかかったとしても差額は支払われない。

また、建物や家財を対象とする住宅保険は、火災や落雷、風災、水災、盗難、水漏れ等の被害に対してかけることができるが、不必要と思われるものは予め外しておくことで、保険料金を低くすることができる。

だが、海や川から遠い位置にある家だからと言って水災による補償を外しておくと、土砂崩れによって家が全壊したとしても補償は一切支払われない。どのような被害がどの災害のケースに入るのかを把握するだけでなく、家の立地やハザードマップを確認しておくことも最低限必要だと言えるだろう。

このようにいざというときの補償を最大にし、なおかつ毎年支払う保険料を低く抑えることは非常に難しいことである。何を重視するか、家がどのような災害リスクの多い場所に建っているか、保険料が家計を圧迫していないかなど多面的に評価し、こまめに見直すことが大切と言えるだろう。

火災保険について

住宅保険の中でももっとも身近に感じるのが火災保険ではないだろうか。火災はいつ起こるか予想することができず、家の立地に関わらず起こり得る災害だからだ。

賃貸住宅における火災保険は、主に入居者の家財に対して掛けられている。住宅火災保険に加入している場合は火災発生により焼失した家財に対して補償が支払われ、住宅総合保険に加入している場合は、火災はもちろん漏水や盗難などの被害に遭っても、家財に対しての保証が支払われる。

持ち家に対しての火災保険は、火災に遭ったときの住宅の消失に対して保険が支払われることになる。家財に対する補償も必要だと感じる場合は、特約として家財補償をプラスすることができる。

なお、隣家の火災に巻き込まれた場合であっても、失火者の重大な過失(寝たばこやてんぷら油の引火等)によって火災が引き起こされた場合でない限り、失火者に賠償を請求することはできない。つまり、失火しないようにいくら注意をしても、隣家の火災に巻き込まれる可能性はあるため、そのような「もしもの場合」に備えて住宅火災保険に加入しておくことが大切と言えるのだ。

地震保険について

地震が多い国、日本。日本に住んでいる限りはどこに居を構える場合でも地震に対する対策をしておくことが望ましいと言えるだろう。例えば地震が起こって二次災害として火災が起こり、自宅が消失した場合、火災保険に入っていても地震保険に加入していないならば、なんの補償も受けることができない。また、津波に対する被害も同様だ。津波で家財や家屋がなくなってしまっても、地震保険に加入していないならば何の補償も受けることができないのだ。

主な保険会社比較

住宅保険を提供しているいくつかの保険会社と保険商品を紹介する。

損保ジャパン日本興亜株式会社

損保ジャパン日本興亜が提供する個人用火災総合保険「THE すまいの保険」に加入すると、日常生活におけるトラブルに対して、専門の業者の手配を依頼したり、電話で無料相談したりすることも出来る。法律や税務に関しても専門の相談員が対応してくれるので、火災や災害はもちろん、生活のあらゆる困りごとにも活用することができるのだ。

東京海上日動

火災や風災だけでなく、盗難や事故などのアクシデントにも備えることができる住宅保険が、東京海上日動の「トータルアシスト住まいの保険」だ。「充実タイプ」を選択すれば、誤って家の中で窓ガラスを割ってしまったりテレビを壊してしまったりしても保証対象となり、保険金を受け取ることが可能になる。

三井住友海上

オプションや特約も充実しているが、基本となる補償内容がシンプルで分かりやすいことが、三井住友海上の「GK すまいの保険」の特徴だ。建物が全焼・全壊した際(床面積の80%以上が損害を受けているとき)には、建物補償金額の全額が支払われる。

保険は常に見直す

いざという時に頼りになるのが保険だ。その中でも数千万単位の補償をカバーしてくれる住宅保険は、掛けておくのと掛けておかないのではもしものときの安心感がまったく違う。だが、そのもしものときのための保険が現在の生活を圧迫してしまうのでは、本末転倒と言えるだろう。

そんな大切な住宅保険であるが、家を購入したときや住宅ローン契約時に、深い考えもなしになんとなく加入したという人も少なくない。生命保険や医療保険とは異なり、加入者の年齢や健康状態による制限がない住宅保険。現在の保障内容や保険料が本当に適正なものであるのか、じっくりと見直すことをお勧めする。(ZUU online 編集部)

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