ユーロ下落のリスクに対する懸念 が、専門家の間で高まっている。政権の混乱で下降傾向の米ドルを尻目に独走するユーロだが、いずれ反転するのではないかとの不信感が根強い。

2016年12月中旬には1.04ドルにまで落ちこんだユーロだが、2017年4月に入り1.06ドルに上昇。その後じわじわと勢いを伸ばし、6月には1.13ドルにまで回復。ブルームバーグの「欧州中央銀行(ECB)が最新の経済予想でインフレ率を下方修正する」という報道などを受け0.2%下落。その後一時的に0.7%安まで落ちこんだ。ECBは報道通り、2019年のインフレの見通しを1.6%(0.1ポイント減)に引き下げた。

こうした中過去数カ月にわたるユーロ・ラリーを「不可解な現象」として受けとめている、ドイツ銀行のストラテジスト、ジョージ・サラヴェロス氏は、ユーロが1.05ドル(約115.84円)まで下がると予想している。

政治的リスクの弱まりと予想以上に底堅い景気に後押しされ、ユーロの快進撃は2007年と2014年の水準に達しているものの、ドイツ銀行が採用している金利格差やエクイティ市場のパフォーマンスなどを指標とする通貨相関モデル(相関係数に基づく解析法)は、警戒レベルに達しているという。

サラヴェロス氏は短期的な見解では、「ほかの市場に影響をおよぼしにくい裏づけとなる要素が、ユーロを支えていることも考えられる」が、中期的には「低迷が長引いたことがユーロを押し上げた可能性も否定できない」としている。

対してモルガン・スタンレーは一部の懸念を楽観的に受けとめており、2018年第2四半期までにユーロが1.16ドル(約128.04円)まで上がる と予想を引き上げた。ブルームバーグによる予想調査の中央値は1.13ドル(約124.73円)となっている。

2007年と2014年の水準に達したユーロ

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(写真=Thinkstock/Getty Images)

米市場調査会社Exante Dataの設立者ジェーンズ・ノードヴィグ氏 も、「ユーロの強気は特定のフロー作用が働いた結果」と同様の見方を示している。

失速するドルに加え、英総選挙結果を受けて大幅な下げとなったポンドが、ユーロのさらなる上昇基調を後押しするシナリオも十分あり得るだろう。

ECBは6月の理事会で追加利下の可能性を否定すると同時に、大規模な刺激策の継続を表明した。マイナス金利や資産買い入れを維持するが、極度の低インフレにおちいるリスクが再浮上すれば、追加金利を実施する意向も示している。

EU経済は2008年の経済危機以降堅調に推移しているにも関わらず、インフレに大きな上昇が見られない。9月に予定されている次の理事会では、資産買い入れの先行きに焦点が当たりそうだ。(アレン・琴子、英国在住フリーランスライター)

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