【6月連載企画】　「乳がん」の不安を取りのぞく【後編】

保険見直しオンラインより

2017/07/30

著者ZUU online編集部

11人に1人の女性がかかる「乳がん」は、他人事ではありません。

実際に「乳がん」にかかったしまった時のことを考えてみましょう。「国立がん研究センター」によると、がんにかかる身体の部位を合計すると女性が生涯でがんにかかる確率は46％で、約2人に1人ががんにかかることがわかります。その中でも乳がんにかかる確率が最も高く、約11人に１人がかかるといわれています。大腸がんが14人に1人、胃がんは18人に1人ですから、その多さと深刻さを真剣に考える必要があるでしょう。

また、乳がんにかかる確率は30代から急増することもわかっています。そして40代から50代にかけて、ピークを迎えるのです。

（写真＝PIXTA）

働き盛りの年代であり、乳がんにかかった場合の経済的な負担も考える必要があります。乳がんのこわさは、「一度手術して終わり」というものではなく、「手術してからが本当のがんとの闘い」になることです。抗がん剤治療、ホルモン治療、その副作用にも耐えなければなりません。がんは再発の確率が高い病気であり、「終わりのみえない治療」は精神的にかなりの負担であります。

さらに前編で具体的に紹介したように手術代、入院代、治療費など、経済的にも負担があります。しかし、生命保険に加入していれば、その負担を減らすことができるのです。

「がん診断給付金」はいつもらえる？

ひと口に「がん保険」と言ってもさまざまな種類があります。それでは、どのような保険を選べばよいのでしょうか。

保険は、就職、結婚、出産など、ライスステージが変化するときに加入する機会が多いでしょう。自分が今、どのような保険に加入しているのかを確認してみてください。

がんで入院した場合は入院日数に応じて、通常の病気よりもプラスアルファの給付金がもらえる「がん特約」や、乳がんなど女性特有のがんに手厚い「女性疾病特約」を付けていれば、それだけで安心なのでしょうか。

「厚生労働省の患者調査」によると、医療技術の進歩によりがん患者の入院日数は年々減っていて、早期退院して通院治療に切り替わるがん患者の割合が増えていることがわかります。患者の生活を大きく変えずに、通院しながら治療を行うスタイルは「外来化学療法」というものであり、国立がん研究センターでも積極的に行われています。

入院日数が減少している傾向から、入院日数に応じてもらえる保障だけでは手術代や治療費をカバーできない可能性もあります。そこで、がんと診断されたタイミングにまとまった金額を受けとれる「がん診断給付金」はとても重要な保障なのです。

「がん診断給付金」は、保険の特約の内容によって給付金を受けとることができる回数や、給付の条件が各々の特約によって違っています。がんは再発の可能性が高く、その点でも精神的、経済的な負担が大きくなる病気です。がんが再発する度に、まとまった金額をもらうことができる特約のほうが安心できるでしょう。