高まりを見せるテーマパーク市場とUSJのポジショニング
国内における遊園地・テーマパーク市場は2013年現在、6000億円規模と言われており、活気づいていると言われています。東京ディズニーリゾート（TDR）も2014年からの10年間で5000億円規模の投資を実施すると言われており、来場者数の増加及び消費対象としての需要が増していることを裏付けています。2013年度のテーマパーク売上高は日経新聞の調べによれば2000年の調査開始以来、最高の規模であったと言われています。
政府では地方自治体によるカジノを中心とした統合型リゾート建設についてそれを推進する法案の可決が注目を集めています。USJは今後の可能性として、同法案が成立した場合、「コンソーシアム（企業連合）のリーダー的な役割を果たせる」と強調し、運営ノウハウやオペレーションの面で十分に対応できることを強調しており、東西の２大テーマパークの一角として存在感を高めたい意向をのぞかせています。
テーマパーク関連市場の注目銘柄
東のオリエンタルランド、西のUSJという2大テーマパークが中心となる国内テーマパーク市場ですが、それら以外の最近の注目銘柄についても紹介していきたいと思います。
エイチアイエス< 9603 >は、格安航空券のパイオニアで、国内旅行取扱高2位の実績ですが、経営破綻後のハウステンボスを再生させ注目を集めています。4月の株式分割以降も上昇基調が継続しています。サンリオ< 8136 >は、「ハローキティ」などのキャラクターの企画・販売、関連グッズを手がけ、「サンリオピューロランド」を運営しています。ピューロランドは、2013年7月に1990年の開業以来の大規模リニューアルを実施し、前期入場者数は79万3000人と6年ぶりに高い水準となりましたが、広告宣伝費を吸収できず2億円の営業赤字となりました。この報道から7月頭から売りが先行しましたが、全体的な赤字幅は縮小する見込みで一服感から買い戻しの向きが現れています。
テーマパーク市場の将来的な展望
テーマパークは集約力があるが故に世間の注目度も高く、ディズニーランドの開業30周年や長崎ハウステンボスの黒字化など多くのメディアに取り上げられました。政府としても外国人訪日数の誘致を積極的に進めており2020年の東京五輪までに2000万人達成を目指しており、外国人誘致の受け皿としてもテーマパークは大きな役割を担っているといえるでしょう。
同市場が急激に減速するような不安要素は余り想定できませんが、2020年に向けた観光客の増加に対応する宿泊施設や交通の整備などが直近の課題となる見通しです。USJを擁する関西・大阪は東京と比較すると宿泊施設などの選択余地が少ないため、こうしたサービス、インフラ面でのアピールをどこまでできるかも当該市場を占う一つの要素となりそうです。
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