Gfkジャパンの調査によれば2016年のドライブレコーダーの出荷台数は前年比29％増の約79万台となり、3年前の3倍の台数となった。店頭での販売も増え、ニュースなどでドライブレコーダーの映像を目にする機会も多くなるなど、認知度が向上したこともあり本格的な普及期に入りつつある。
購入動機のトップは「事故の際の記録」
(画像=PIXTA)
相手側の過失で事故に巻き込まれても、相手側の思い込みや虚偽の証言で事故後の交渉が難航するケースも多い。
そんな時に客観的な事実として役立つのが、ドライブレコーダーの記録映像だ。BCNのアンケート調査によれば、ドライブレコーダーの購入動機は「事故にあった時の記録」が94.4％を占めている。
わざと事故を起こし金銭を要求する「当り屋」や、危険なドライバーによる「あおり運転」「無理な追い越し」などに起因する交通トラブルなどに遭遇してしまった時にも、ドライブレコーダーは有効だ。
また自分の運転を常に録画されていることから、ドライバー自身も安全運転を意識する効果もある。乗用車よりも先行して普及したタクシーなどでは、事故率が50%以上下がった事例も報告されている。
