資産形成というと、「お金に働いてもらうこと」というフレーズがよく使われます。自分が働いてお金を稼ぐだけでなく、余裕資金を投資に回すことでお金自身に働いてもらい、さらに資産を増やせれば、たしかに素晴らしいことです。本稿では、資産形成で成功するための基本的なキーワードやコンセプトを紹介します。
積み立て投資の効用＝ドル・コスト平均法とは？
iDeCo（個人型確定拠出年金）やつみたてNISA（少額投資非課税制度）が矢継ぎ早に導入されるなど、「積み立て投資」はいまや国策といっていいほど奨励されています。
積み立て投資が効果的な手法であるといわれる所以には「ドル・コスト平均法」という考え方があるためです。「ドル・コスト平均法」とは、一定の金額で金融商品を継続購入する「定額積み立て投資」のことを指します。金融商品の価格は変動しますが、定額で積み立て投資を行えば金融商品が値上がりして価格が高いときは少ししか買えず、逆に価格が下落して安いときにはたくさん買うことになるため、長期的に見ると平均購入単価を下げることができるのです。
最初からまとまった資金がある場合、最も投資効率がいいのは、金融商品の価格が下がりきったときに一度に買って、再上昇するのを狙う「底値買い」です。しかし、投資対象がいつ下げ止まるのかを見極めるのはプロでも至難のワザです。その点、「ドル・コスト平均法」のメリットを生かせば、高値づかみや暴落といった投資のリスクをある程度、回避した長期運用ができます。
投資信託は商品設計が「分散投資」そのもの
「卵を一つのかごに盛るな」というフレーズも有名です。ノーベル経済学賞の受賞理由にもなった「ポートフォリオ理論」では、「価格変動のブレを示すリスクは投資対象を分散させることによって軽減される」ことが証明されています。
そして、この分散投資の典型例といえるのが「投資信託」という金融商品です。投資信託の優れた点は、たくさんの人から集めたお金で幅広い金融商品に投資できること。同じ株式投資でも1つの銘柄に集中投資すると、その銘柄が破たんした場合、すべての資産を失いかねませんが、投資信託なら多くの銘柄に分散投資しているのでリスクを軽減できます。
長期投資になればなるほど威力を発揮する「複利効果」
投資の世界では「お金が雪だるま式に増える」という表現も耳にします。それを可能にしているのが「複利効果」です。金利には、投資した元本だけに毎年利息がつく「単利」と、投資で得られた利息を含めてさらに再投資することで利息が利息を生む「複利」の2つがあります。
例えば、100万円を年率10％の利息がつく金融商品で運用した場合、単利では毎年の利息はずっと10万円で、10年後に資産は2倍の200万円、20年後に3倍の300万円になります。一方、毎年の利息10％分も再投資して、利息に対しても再び10％の利息がつく複利運用を行った場合、資産は毎年1.1の累乗で増えるため、10年後には約259万円。20年後には約672万円と、単利運用の2倍以上の成績を上げることができます。「複利効果」の威力は、長期間運用を続ければ続けるほど絶大なものになるのです。
「ドル・コスト平均法」「分散投資」「複利効果」について見てきましたが、その3つを体現できるのが投資信託を対象にした積み立て投資です。iDeCoやつみたてNISA経由なら節税効果もあり、投資の収益に税金がかからないので、さら有利な資産形成な可能になるのです。
（提供：フィデリティ投信）
