塾のビジネスモデルの差別化はどうすべきか？

THE OWNER特別連載「経営者のお悩み相談所　〜経営コンサルタントが一問一答！〜」第20回目は「塾のビジネスモデルの差別化はどうすべきか？」という経営者のお悩みについてお答えします。

▼経営者様からのご質問はこちらで受け付けております！
https://the-owner.jp/contents/the_owner_questions

【今回のご質問】
塾を作ろうと思ってます。ある程度ビジネスモデルは決まってしまっていると思うのですが、差別化していくためにはどのようにしていけばよろしいでしょうか。

【ご回答】
今、持っている競争上の優位を発見するのではなく、どのような優位性が事業継続に有益かを検討し、それをどう造り上げていくかをお考えください。

児童向け学習支援サービスでどう差別化すれば良いかというご質問かと思います。逆に、どのような強みがあれば顧客に評価されるかを、自由な発想で考えてみてください。次にそれを獲得する方法を検討してください。これを事業の強み(差別化要素)に育ていきます。

杉野 洋一（すぎの　よういち）
杉野 洋一（すぎの　よういち）
(同)Initiatives代表。IT系企業、会計ファームにて広くクライアントを支援する傍ら、韓国・インドにて教育・指導・通訳に従事するなど多様な文化・企業環境において活躍。中小企業診断士として独立後は中小企業を中心に「真にクライアントに寄添う経営支援」を信条とし、目標制度や管理会計に取り組んでいる。▶https://initiatives.jp/

経営学の教科書には書いていないこと

経営学の教科書には、「SWOT分析などを通じて自社の強みを抽出する」などとあります。私も中小企業診断士試験の勉強していた際にそう学びました。しかし、これは中小企業に対するコンサルティングの現場では使えません(キッパリ)。元々、コンサルティングはある程度の費用が必要なこともあり、大企業向けの方法論が多いのです。

殆どの中小企業には分析で抽出できる強みはありません。大企業であれば、事業の幅も広く、規模も大きいので、洗い出せば様々な強みが見つかります。ところが中小企業では経営資源の厚みがないので、強みが見つけられないのです。ましてや、起業・創業の場合には、後ろ盾のしっかりした優良ベンチャー企業でなければ、強みなどはありません。探してもないものは見つからないのです。

では、どうすれば良いかというと、発想転換して強みを「造りだす」のです。ないものは造れば良いわけです。以下にコンサルティングの現場で行っている具体的なやり方を記載します。

無料会員に登録する
ログインする