楽天証券の米国株の特徴やメリット・デメリットを解説！買い方もご紹介

良好なパフォーマンスや配当重視の利益還元姿勢など、多くの魅力を持つ米国株の取引を始めたいと思っている人は多いのではないでしょうか。そこで本記事では、米国株取引サービスに力を入れている楽天証券について解説します。

楽天証券で米国株の取引を始める方法やメリット・デメリットがわかるので、ぜひ参考にしてください。

楽天証券の米国株取引はどれだけ優秀？

楽天証券の米国株取引サービスがどれだけ優秀なのか、主要ネット証券各社と比較してみましょう。

どれぐらいの銘柄をカバーしているか

米国株取引では、どの証券会社で取引を行うかによって投資できる銘柄が変わります。多くの米国株銘柄を取り扱っている証券会社を選べば、より多くの銘柄に投資できるわけです。

なお、楽天証券で取引できる米国株とは、米国の金融商品取引所に上場している個別株やETF（上場投資信託）、ADRのことです。

• 個別株：アップル など個別企業の株式
• ETF：金融商品取引所に上場していて株式のように取引できる投資信託
• ADR（米国預託証券）：米国以外の企業の株式を裏付けとして米国で発行される有価証券

米国の主要証券取引所であるニューヨーク証券取引所（NYSE）では2,594銘柄、ナスダック（米国）では3,784銘柄が取引されています。楽天証券は5,001銘柄（ETF、ADR含む）の米国株取引が可能なので、大半の米国株をカバーしていることになります。

■ネット証券3社（楽天、SBI、マネックス）の米国株取扱銘柄数

そのため、楽天証券では以下のような人気銘柄の他、聞いたことのないような銘柄にまで投資できます。

楽天証券で取引できる米国株の例

・Google（アルファベット）
・アップル
・メタ・プラットフォームズ
・アマゾン
・マイクロソフト
・ビザ
・ウォルト・ディズニー
・AT＆T
・エクソンモービル
・ベライゾン・コミュニケーションズ
・インテル
・コカ・コーラ
・バンク・オブ・アメリカ
・エヌビディア
・シェブロン
・ボーイング

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どれぐらいの値段で取引できるか

米国株の取引では約定代金（株価×株数）だけでなく、各証券会社が定める取引手数料も負担する必要があります。また、米国株式市場の取引は外貨（米ドル）で行われるため、米ドルを調達するために為替コストを負担するのが一般的です。

そこで、米国株の取引手数料と為替取引に伴うコスト（スプレッド）を主要ネット証券（口座開設数上位5社）で比較してみましょう。

■米国株の取引手数料と為替スプレッドの比較

楽天証券なら2.22米ドル以下なら取引手数料が無料、SBI証券は2.02米ドル以下なら無料というように計算方法に違いがあるものの、主要ネット証券5社に大きな差はありません。

なお、国内株の手数料体系のように1日の合計取引金額によって手数料が決まる1日定額プランなどの設定は、2022年7月現在は主要ネット証券5社では利用できません。

仮に株価100米ドルの米国株を10株購入する場合、約定代金は1,000米ドルです。手数料は4.95米ドル（1,000米ドル×0.495％）なので、合計で1,004.95米ドルが必要になります。

一方で為替スプレッドについては、住信SBIネット銀行の外貨預金で米ドルを調達すれば売買往復で12銭（2022年7月25日以降）、マネックス証券は売買往復25銭（買付時無料は2022年9月に見直し予定）、auカブコム証券は売買往復40銭、楽天証券と松井証券は売買往復50銭と差があります。

仮に1米ドル135.00円を基準とした場合、1,004.95米ドル（約定代金＋手数料）の取引は楽天証券において1米ドル135.25円（基準135.00円＋スプレッド0.25円）で日本円に交換するため、13万5,920円程度必要です。

一方、マネックス証券であれば買付時の為替スプレッドは無料なので、1,004.95米ドルを1米ドル135.00円で日本円に換算すると13万5,668円程度になります。

為替コストを抑えられるSBI証券やマネックス証券、auカブコム証券と比べると楽天証券はやや割高といえそうです。ただし楽天証券は2022年9月30日まで、エントリーによって為替スプレッドが実質3銭になるキャンペーンを開催しています。

※実際に注文時に拘束される資金は、為替掛目などが適用される影響によってもう少し高くなります。

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米国株取引でお得なキャンペーン

楽天証券で開催されている、米国株取引に関するお得なキャンペーンを紹介します。なお、キャンペーン内容は変更されることがあるため、最新情報は各社公式サイトで確認しましょう。

口座開設から最大2ヵ月間は米国株式取引手数料無料

口座開設月の翌月末までの最大2ヵ月間、米国株式の取引手数料が売買ともに無料になります。積立注文やNISA口座での売買も対象です。

なお、SBI証券やauカブコム証券も同様のキャンペーンを実施しており、マネックス証券は口座開設ではなく初回入金日から20日間の手数料（税抜）を最大3万円分まで米ドルでキャッシュバックするキャンペーンを実施しています。

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NISA口座での海外ETFの買付時手数料を全額キャッシュバック

楽天証券で一般NISA口座を開設し、一般NISA口座で海外ETFを買うと手数料が全額キャッシュバックされます。

なお、SBI証券も同様のキャンペーンを実施しており、マネックス証券ではETFに限らず個別株も買付時のみ実質無料（キャッシュバック）です。

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米株積立デビューと2万円達成ごとに最大150ポイントプレゼント

2022年7月15日までに、エントリーして米株積立デビューした人は50ポイントがもらえます。さらに、合計2万円以上の約定なら50ポイント、4万円以上の約定なら100ポイント、最大で合計150ポイントがもらえます。

なお、NISA口座は対象外です。

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米ドル為替手数料がキャッシュバックで実質3銭

2022年9月30日までにエントリーをして米ドルの外国為替取引をすると、負担した為替コストが1米ドルにつき22銭分が後日キャッシュバックされます。これにより、期間内の為替コストは実質3銭になります。

なお、同様のキャンペーンはマネックス証券も実施しており、マネックス証券では買付時限定で為替コストを無料としています。

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信用取引口座開設で200ポイントプレゼント

2022年8月31日までの信用取引口座（国内株・米国株の同時申込み）開設完了で、200ポイントがもらえます。なお、SBI証券も同期間に同様のキャンペーンを行っており、SBI証券の場合はポイントではなく、200円相当の米ドルがプレゼントされます。

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米国株式信用取引手数料無料キャンペーン

日本時間で2022年7月29日5時までの約定について、米国株式信用取引の取引手数料が無料になります。

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楽天証券の米国株の始め方・やり方

楽天証券で米国株の取引を始めるには、当然ながら楽天証券で口座（証券総合取引口座）を開設する必要があります。

なお、楽天証券の場合は総合取引口座と外国証券取引口座が同時に開設されるため、改めて外国証券取引口座を開設する必要はありません（2000年12月以前から口座を持っている場合を除く）。

第５条 お客様が第３条のお申込みをされ、当社がこれを承諾した場合には、外国証券取引口座が開設されます。

引用：楽天証券｜総合証券取引約款

第3条の申込みとは、総合取引口座開設の申込みのことです。楽天証券の口座開設が完了したら、取引資金の入金に進みましょう。

入金方法を選ぶ

証券口座への入金方法は、以下の3つです。米ドルを直接入金する方法もありますが、送金手数料として3,000円を負担する必要があったり、銀行によっては窓口でしか手続きができなかったりするため、ここでは紹介しません。

■楽天証券の総合取引口座への入金方法

楽天銀行の口座があればらくらく入金、なければリアルタイム入金を選ぶことをおすすめします。らくらく入金とリアルタイム入金の違いは、インターネットバンキングでの手続きが必要かどうかで、らくらく入金なら楽天証券のウェブサイト上だけで手続きが完了します。

ちなみに、楽天銀行に口座を持っている場合はらくらく入金で証券口座に入金する必要はなく、楽天銀行の残高で米国株式の現物取引や信用取引などができます。

マネーブリッジ「自動入出金（スイープ）」を設定している場合、事前に資金を証券口座に入金をすることなく、注文時に自動的に楽天銀行口座の資金を買付代金に充当することができます。

引用：楽天証券｜米国株式の取引をはじめるには

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外貨決済なら為替取引で米ドルを調達する

外貨決済とは、売買注文の前に自分の好きなタイミング（為替レート）で外貨（米ドル）を調達する決済方法のことです。前述のとおり外貨を直接入金する方法もありますが、楽天証券の為替取引サービスを利用して米ドルを調達するのが一般的です。

楽天証券では米ドル建てMMF（GS）を保有していると、米ドル建てMMF（GS）で直接米国株を購入することもできます（自動換金）。

米ドル建てMMFは預金金利よりも高い利回りで資金を運用できるので、すぐに米国株の売買を行わない場合などは、米ドル（待機資金）の運用方法としてもおすすめです。

取引

取引資金を準備したら、取引したい米国株を選んで売買注文を出しましょう。事前に入金した資金は日本円なら円貨買付可能額として、為替取引を行って外貨を調達した場合は外貨買付可能額として取引画面に表示されます。

買い注文を出す場合は買い株数と価格、決済方法などを選択し、取引暗証番号を入力します。

円貨決済の場合は、国内約定日の午前10時の適用為替レートで日本円ベースの取引金額や手数料が確定します。つまり、円貨決済を注文した翌国内営業日まで、適用される為替レートは確定しません。

為替レートが確定するまで日本円ベースの取引金額が確定しないので、円貨決済での注文時は為替掛目（1.0％上乗せ）を乗じたレートで計算した金額が拘束されます。

売却から出金まで

米国株を売却する際は、購入した時と同じように株数などを入力して売り注文を出します。出金までの流れは以下のとおりです。

楽天銀行と連携（マネーブリッジ）していれば、受渡日当日に楽天銀行口座に出金することも可能です。

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楽天証券の米国株取引におけるメリット

楽天証券の米国株取引のメリットを紹介しきますので、取引前にチェックして最大限に活用してください。

米国株の信用取引ができる

楽天証券は、2022年6月19日から外国株式信用取引口座開設申込の受付を開始し、2022年7月9日から注文の受付を開始（初回取引は2022年7月11日22時30分から）しました。

米国株式の信用取引は、国内株式と同様に約30万円（315,000円の米ドル換算額）の資金（最低委託保証金）から始められ、委託保証金の最大2倍（委託保証金率50％）の取引が可能です（国内株式は30％なので約3.3倍の取引が可能）。

信用取引の主なメリットは、以下のとおりです。

気になる取引手数料は約定代金の0.33％（最低0～上限16.5米ドル）で、取引手数料の1.0％の楽天ポイントがもらえます。

米国株の現物では取引手数料が0.495％（税込）で上限が22米ドルと、取引手数料は現物取引よりも低く設定されています。一方で信用取引は証券会社から取引資金や株式を借りるため、金利や貸株料などコストが生じます。

新規買建の場合に負担する金利は、基準金利（2022年7月8日時点は年1.75％）に年3.50％を加算した割合です（2022年7月現在は5.25％）。ただし、7月31日までは金利引下げキャンペーン（▲年0.75％）で年4.50％としています。

新規売建の場合に負担する貸株料は、年2.0％です。

なお、楽天証券だけでなくSBI証券（2022年7月開始予定）やマネックス証券（2022年中提供開始予定）、auカブコム証券（2023年冬に開始予定）も米国株の信用取引への対応を表明しています。

2022年7月時点で概要が発表されている楽天証券とSBI証券の取引手数料・コストを比較してみましょう。

■米国株信用取引の比較表

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リアルタイム株価の表示が無料

楽天証券では、無料で米国株の株価をリアルタイムで確認できます。従来は有料だったサービスが、無料になりました。

NASDAQ社の「NasdaqBasic」データが配信されており、楽天証券は「米国株指数の種類は主要ネット証券で最多」と公表しています。

役立つセミナーや情報サイトが満載

日本株の取引は日本語ですが、米国株は英語での情報配信が基本となるため、情報へのアクセスが容易ではありません。

その点、楽天証券は米国株に関する日本語での投資情報が充実しているため、英語がわからない場合でも投資情報にアクセスできます。

楽天証券が提供している米国株投資情報

【バロンズ・ダイジェスト】
1921年に米国で創刊し、約170万人の富裕層が閲覧する投資週刊誌「Barron’s」の中から記事を厳選して、日本語で配信している

【投資レポート（投資メディアトウシルで配信）】
・グローバル投資に精通する広瀬隆雄氏やヘッジファンドの運用マネジャーである堀古英司氏による連載レポート

【各種セミナー】
・米国株人気インフルエンサー「もみあげ氏」や、経済ジャーナリスト「後藤 達也氏」その他著名講師によるセミナーを提供

【日経テレコン】
・日本経済新聞社が提供するビジネスデータベースを無料で利用できる（楽天証券用にカスタマイズ）

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米国株投資でポイントが貯まる

手数料コースを超割コースに設定した上で米国株を取引すると、ポイント還元を受けられます。具体的には、1日の手数料合計（税抜）に対して1.0％（小数点以下切捨て）のポイントをもらえます。

ちなみに以下の条件を満たすと大口優遇が適用され、ポイント付与率が2.0％にアップします。

さらに、家族プログラムに申し込んで家族を登録するとポイント付与率が1.0％アップするので、最大でポイント付与率は3.0％になります。

米国株にポイント投資ができる

楽天証券では、楽天ポイントを使って米国株に投資することができます。ポイントコースを「楽天ポイントコース」に設定した上で、ポイント利用設定を行うことが条件です。

楽天証券のポイント利用設定

・毎月の利用ポイントに上限を決めて利用する
・毎日の利用ポイントの上限を決めて利用する
・利用できるすべてのポイントを利用する

なお、キャンペーンなどでもらった期間限定ポイントは利用できず、外貨決済ではポイント投資ができません。

主要ネット証券会社の米国株へのポイント投資対応状況をまとめました。米国株にポイント投資ができるのは、楽天証券だけです。

■主要ネット証券会社の米国株へのポイント投資対応

米国株でもSPU条件を達成できるようになった

楽天グループが提供する通販サイトの楽天市場では、楽天グループでの利用状況に応じてポイント還元率が上がるSPU（スーパーポイントアップ）というプログラムがあります。

楽天証券もSPUの対象サービスで、従来は「楽天ポイントコースに設定した上で月1回500円以上の投資信託へのポイント投資をするとポイント還元率が1倍アップ（＋1.0％）」となっていました。

500円分の投資で＋1.0％と比較的容易な条件でしたが、2022年4月からは以下のように＋0.5％には3万円以上、＋1.0％には6万円以上のポイント投資が必要になりました。

楽天証券のSPU条件

・マネーブリッジの設定と当月合計3万円以上のポイント投資（米国株式 円貨決済）で＋0.5％
※米株積立は対象外
・マネーブリッジの設定と当月合計3万円以上のポイント投資（投資信託）で＋0.5％
※それぞれ月間獲得上限ポイント数は5,000ポイント

一部では「改悪」と表現される変更ですが、投資信託を取引せず米国株に投資する人であれば、3万円以上のポイント投資で＋0.5％の還元率アップを実現できます。

ポイント投資（米国株式）の条件を満たしてポイント還元率が0.5％アップすると、仮に楽天市場で15万円（税抜）の冷蔵庫を購入した場合は750円分のポイントを上乗せでもらえます。

なお、楽天証券のSPU条件は楽天銀行に口座があることが前提です（マネーブリッジの設定が必要）。

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楽天証券の米国株取引におけるデメリット

メリットの多い楽天証券の米国株取引ですが、デメリットもあります。どのようなデメリットがあるのか、事前に確認しておきましょう。

米国株の時間外取引ができない

楽天証券では、米国株の時間外取引に対応していません。とはいえ、ほとんどの証券会社は米国株の時間外取引には対応しておらず、対応しているのは主要ネット証券ではマネックス証券だけです。

■主要ネット証券会社の米国株 現物（委託取引）取引時間

CFD取引には向いていない

「楽天証券はCFD取引に向いていない」という声があります。CFD取引とは差金決済取引のことで、株価指数や商品（コモディティ）といった原資産を対象に行うデリバティブ（金融派生商品）です。

さまざまな資産に少額から、また売りから取引を始められることなどがメリットです。

楽天証券でもCFD取引は可能ですが、他の証券会社のほうが充実している面があります。例えば楽天証券の取扱銘柄数は10銘柄ですが、IG証券は1万7,000銘柄以上です。

楽天証券やIG証券では、CFD取引ではMT4というツールを使って自動売買が可能です。

米国株以外の外国株の充実度はSBI証券に劣る

楽天証券の外国株サービスは、米国株以外の充実度ではSBI証券に劣ります。下表のとおり、楽天証券では韓国株やロシア株、ベトナム株には投資できません。

■楽天証券とSBI証券の外国株サービス

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まとめ

楽天証券は、米国株を取引するのにおすすめの証券会社です。約5,000銘柄に投資できる上に、楽天証券ならポイント投資も可能です。

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米国株の信用取引にも対応しているので、レバレッジをかけた取引もできます。この機会に、楽天証券で米国株取引を始めてみてはいかがでしょうか。