40代は病気（がん）のリスクが上がって子供も大きくなる時期です。老後資金の準備も始めるべきであり、今までの保険では、保障が不十分な場合もあるでしょう。年齢が上がるにしたがって保険料も上がるため、保険の見直し時期としては最適です。早めに見直すほど保険料は安く済みます。
ここでは、40代での保険の必要性や見直しポイント、おすすめの保険について解説します。
40代での保険の必要性と平均保険料
40代は病気（がん）やそれにともなう収入の減少リスクが上がるため、万が一に備えるためにも保険は必要です。
教育費が高くなり始める時期でもあり、老後資金の不足リスクにも備える必要があります。40代の保険加入率は90％を超え、ほとんどの人が保険に入っています。現在、健康でも急に病気になって働けなくなるリスクはあるでしょう。
30代からリスクに備えて保険を手厚くしている人も多いので、早すぎる年齢ではありません。
40代で備えたいリスク
40代で備えたいリスクは、以下の3つです。
- 病気（がん）
- 病気（がん）にともなう収入の減少
- 老後資金の不足
病気は、40代から徐々にリスクが上がり始めます。
病院の受療率は、30代までなら3.0％程度ですが、40代から徐々に増え始め、50代には5.0％を超えます。入院数も50代以降は30代の倍以上になることもあるため、現在、健康でも医療保険に入っておかないと、将来、病気になったときに後悔するかもしれません。
がんのリスクについてはどうでしょうか。40代でがんを心配するのは早すぎると思うかもしれませんが、がんの罹患（りかん）率は40代から一気に上がります。
全国がん罹患データをみると、がんにかかる割合は、30代後半と40代前半で比べると女性で約1.7倍、男性で約1.6倍に急増します。
女性は比較的若い年代でかかりやすい乳がんを気にしている人が多いですが、男性でも全体的にがんになる割合が増えるので注意が必要です。
※参照：全国がん罹患データ（2016年～2019年）｜国立がん研究センター
病気（がん）にかかると、場合によっては長期入院により休職することになります。会社員や公務員の場合、給料のおよそ6割の傷病手当金が原則1年6カ月間支給されるため収入がゼロになるわけではありません。とはいえ、十分な貯金がない人は生活が苦しくなることもあります。
40代は老後までおよそ20年以上先であるため、老後資金の準備を後回しにする人が多いです。金融広報中央委員会の調査結果によると、退職金が入る60代になっても1,000万円の金融資産を準備できない世帯が半数以上(2022年時点)もいます。
平均的な老後を過ごす場合は、1,000万円の金融資産があったとしても約12年しかもちません。
教育費や物価の上昇で家計が苦しい場合もありますが、できる限り支出を減らして、保険を含めた老後に備える資産運用を考えたほうがよい時期です。
以上3つのリスクに備えるためにも、生命保険や医療保険は必要です。
40代の平均保険加入率と保険料
40代の生命保険、個人年金保険の加入率は、世帯ベースでみると90％を超えます。世帯人数を考慮した1人あたりの平均保険料は年間およそ16万円です。
30代前半と30代後半の平均保険料を比べると1.5倍近くの開きがあります。35歳前後でリスクに備える人が急に増えていることがわかります。40代で保険のことを考えるのは、平均より遅いほうだといえます。
※参照：2021年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター
40代の保険の見直しポイント
40代になったら「保障の範囲」「支払期間」「控除」「老後資金」の4つのポイントを見直しましょう。以下で詳しく説明していきます。
生活習慣病やがんなどの病気に対する保障範囲は適切かどうか
40代になったら、生活習慣病やがんなどの病気に対する保障範囲を確認したほうがよいでしょう。30代までは死亡保険をメインに加入していた人が多いかもしれませんが、40代は医療保険も手厚くする必要があります。
なかには節約するために保険料を見直す人もいますが、保険料が安い医療保険、がん保険では生活習慣病やがんなどの保障が不十分なことも多いです。出費を削るだけの見直しを行うのではなく、保障内容や将来のリスクも考えた見直しが大切です。
保険更新時の保険料や支払期間は現状のままでいいのか
保険を見直すときは、更新の有無や更新がある場合の保険料、支払期間にも注意したいです。
保険には、一定期間ごとに更新を繰り返すものと、更新しないものがあります。更新を繰りかえす保険は、更新するたびに保険料が上がる場合が多いです。また、毎月の保険料が安く抑えられている掛け捨て型の保険では、支払期間が終身、つまり一生涯になっているものもあります。
一般的に収入が減るとされる60歳以降でも保険料を払い続けられるでしょうか。40代の今から考えたほうがよいでしょう。保険料の支払期間は「60歳まで」「65歳まで」などに限定することができます。
生命保険料控除は利用できているか
保険を見直すなら、生命保険料控除も活用したいです。
生命保険料控除とは、年末調整または確定申告で申請することにより、1年間（1月1日～12月31日）に支払った保険料の全部または一部を所得から差し引ける制度です。一言でいえば節税になります。
生命保険料控除は所得税と住民税で計算方法が異なり、所得税の限度額は合計12万円です。2012年以降に契約した保険の場合は生命保険、医療保険（介護保険）、個人年金保険でそれぞれ4万円が限度額になります。
なお、住民税の場合はそれぞれ2万8,000円が限度額になりますが、合計の限度額は7万円になる点に注意が必要です（2012年以降に契約した保険）。
控除額の計算方法は以下のとおりです。
生命保険料控除の計算方法（所得税）
| 年間の支払い保険料 | 控除額 |
|---|---|
| 2万円以下 | 全額 |
| 2万円超～4万円以下 | 支払い保険料×1／2＋1万円 |
| 4万円超～8万円以下 | 支払い保険料×1／4＋2万円 |
| 8万円超 | 4万円 |
参照：生命保険料控除｜国税庁
生命保険料控除の計算方法（住民税）
| 年間の支払い保険料 | 控除額 |
|---|---|
| 1万2,000円以下 | 全額 |
| 1万2,000円超～3万2,000円以下 | 支払い保険料×1／2＋6,000円 |
| 3万2,000円超～5万6,000円以下 | 支払い保険料×1／4＋1万4,000円 |
| 5万6,000円超 | 2万8,000円 |
参照：所得控除額の計算｜大阪市
たとえば、生命保険と医療保険で年間8万円ずつ合計16万円の保険料を支払った場合、受けられる控除は合計13万6,000円（所得税8万円、住民税5万6,000円）となります。
所得金額によって節税額は異なりますが、年収500万円の会社員や公務員で独身または共働きの場合、節税できる金額は年間1万3,600円になります（＊）。
＊復興所得税は考慮しない、住民税は10％とする。
生命保険や医療保険だけを手厚くしすぎても上限があるので、バランスよく複数の保障を組み合わせて控除を最大限活用しましょう。
老後の資金に備えられているか
40代は子供の教育費がかかる年代ですが、老後資金の準備も始めておきたいです。
定年退職後は現役時代と比べて生活費は減る傾向にありますが、年金だけでは余裕のある老後は過ごせないといわれています。会社員や公務員＋専業主婦（夫）の場合、もらえる年金の合計は2021年度の平均で月20万円前後にとどまります。平均的な老後の生活費（およそ28万円）と比べると月7万円以上足りません。
40代独身の場合は、保険よりも老後資金の準備を優先したほうがよいです。金融広報中央委員会の調査結果によると、単身世帯の約半数は金融資産の保有額が100万円以下、全体の3割以上はもしものときの貯金がまったくない状態になっています。
40代におすすめの保険【ライフスタイル別】
40代におすすめの保険はライフスタイルによって異なります。ここでは、独身、夫婦、子持ちの3パターンにわけて紹介します。
40代独身の場合
40代独身の場合は、保険よりも老後資金の準備を優先したほうがよいです。金融広報中央委員会の調査結果によると、単身世帯の約半数は金融資産の保有額が100万円以下、全体の3割以上はもしものときの貯金がまったくない状態になっています。
保険を見直す前に、毎月の生活費からムダを探して節約することが先決でしょう。保険料が毎月1万3,000円を超える場合は、保険の一部解約も選択肢の1つになります。節約できたお金は、iDeCoやつみたてNISAに振り分けて老後の備えにすべきです。
金銭的にある程度の余裕がある人は、医療保険やがん保険を選びましょう。入院給付金は1日5,000円、がん診断一時金は100万円程度を基準にして、保障を手厚くしたい人はオプションで加えていくとよいです。
40代夫婦の場合
40代夫婦の場合は、共働きかどうかでおすすめの保険は異なります。
共働きでない夫婦は、万が一、会社員(または公務員)の夫または妻が亡くなったときのために生命保険が必要です。亡くなってからすぐに専業主婦（夫）が就職活動をしても、年齢的に正社員雇用は困難である可能性が高いです。
遺族年金や今の金融資産、パートで最低限稼げる分を考慮して、1,000万円程度はかけたほうがよいでしょう。医療保険やがん保険はもちろん、収入減少に備えたいなら給料の4割程度の金額が給付される就業不能保険も必要になります。
共働き夫婦は、双方の年収が同じくらいであれば生命保険は不要でしょう。夫婦の年収に差がある場合でも、金融資産があればただちに困ることはありません。ただし、夫婦どちらかが病気やがんで就業不能になると、お見舞いや看病などでもう一方の収入にも影響がでる可能性があります。
医療保険やがん保険、給料の4割程度の金額が給付される就業不能保険は夫婦2人ともかけたほうがよいです。
40代子持ちの場合
子持ちの場合は、子供の人数や年齢によってかけるべき保障額が異なります。
小学校高学年の子供がいる場合、大学まで進学すると考えて最低でも子供1人あたり600万円程度の教育費を賄えるだけの生命保険はかけたほうがよいです。子供が私立大学に進学する場合や塾に通う場合も考慮すれば、1人あたり最低1,000万円は必要です。
共働きの場合は、収入に応じて夫婦2人とも生命保険をかけたほうがよいでしょう。医療保険やがん保険、給料の4割程度の金額が給付される就業不能保険についても、夫婦のみの場合と同様にかけておくべきです。
保険選びに迷った際は専門家に相談するのがおすすめ
一口に保険といっても、生命保険、がん保険、就業不能保険などの種類はさまざまで、各社の保障内容も異なります。国内に40社以上ある生命保険会社の中から自分に合ったものを探すのは簡単ではありません。
また、人によっては保険よりも老後のための資産運用（iDeCo、NISA）を優先したほうがよい場合もあります。
保険や税金、さらに資産運用まで含めたお金の問題については、横断的な知識を持ったプロにまとめて相談するのも1つの手です。
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