ソニー <6758> は2日、ソニーセミコンダクタにおいて積層型CMOSイメージセンサーの生産能力増強を目的とした1000億円規模の設備投資を2015年度に実施すると発表した。

イメージセンサーはデジタルカメラで風景から画像を生成する際に鍵となる電子部品で、積層型CMOSを活用することで高画質・機能を持たせながら、小型化の実現も可能。その特性から、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器に搭載されるカメラで採用されている。

スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスと呼ばれる機器の普及に応じて、CMOSセンサーの需要も拡大してきた経緯もある。昨年4月に内閣府が発表した調査によると、同3月末時点でスマートフォンの世帯普及率は54.7％、タブレット端末が20.9％となり、はじめて5割を超えた。

今回の設備投資により、総生産能力は現在の1カ月6万枚から、同8万枚まで増強される。設備投資費用は総額約1050億円とみられており、長崎テクノロジーセンター、山形テクノロジーセンター、熊本テクノロジーセンターの3拠点で実施される予定だ。

PHSを含むガラケーと呼ばれる従来の携帯電話については、今後も、スマートフォンへ乗り換える流れが続いていくと考えられており、積層型CMOSイメージセンサーの需要も、並行して、増加していくとみられている。

中国など海外でもスマホの普及に合わせて、スマートデバイスの部品の需要は堅調に推移しており、カメラモジュールの競合メーカーの動向を含めて、市場の関心を引き続き集めそうだ。

（ZUU online）

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