高配当投資法とは？

高配当投資法とはどのようなものか？

高配当投資法を行う際にポイントになるのが、株主が受け取ることができる配当である。高配当投資法は、1株あたりの配当を株価で割った「配当利回り」が高い株式に投資を行い、長期的に高い配当金を受け取る方法だ。

ここで配当利回りについて、もう少し詳しく説明する。例えば、1株あたりの配当が200円で、株価が1万円だとすると、配当利回りの計算は「200÷10,000＝0.02」となる。この場合、配当利回り率は2％だと言うことが分かる。

高配当株とは、どの程度の利回りを指すのだろうか？一般的には配当利回り2％以上の株式が高配当の株式だと言われている。証券会社のホームページで配当利回りのランキングも確認できるので参考にしてみると良い。

高配当投資法のメリット

それでは、高配当投資法にはどのようなメリットがあるのだろうか？第一のポイントは、配当利回りに注目する投資法のため、株価の変動が著しい場合でも安定した配当による収入を期待できるという点だ。

さらに、配当利回りが高い企業の多くは安定した財務状況を維持している企業である。長期的に株式を保有するリスクが低く、長期的な収入を見込めるのだ。

高配当投資法で得た利益を、さらに配当利回り率の高い株に再投資することでさらなる収入も見込める。一定の資金がありリスクの低い投資を行いたい場合、視野に入れたい投資法のひとつだと言える。

高配当投資法での買いどきとは？

株を売ることに徹する短期的な投資の場合は、配当や株主優待などの権利を得られるのが確定する権利確定日の1ヶ月または2ヶ月前に株を購入し、権利確定日前に売却する。配当の受け取りを目的に買い手が増え、株価が上昇するからだ。

しかし、高配当投資法で長期的な投資を行い、かつできるだけ安価で株式を購入したい場合は少し考えたい。配当利回りが高い株式の場合、権利落ち日付近で株価が安値になるタイミングを狙って投資を行うのが賢明だ。また今期に配当の権利を得たい場合は、あえて配当によって株価が左右されない、権利落ち日の2ヶ月ほど前を狙うと良い。

権利確定日の３営業日前が権利付き最終日となり、権利落ち日とは権利付き最終日の翌日を指すものである。配当などを求めて権利付き最終日前は株価が一時上がるものの、権利が得られない権利落ち日付近は株価が落ちる傾向にある。

高配当投資法での売りどきとは？

高配当投資法はあくまでも長期的な配当収入を目的にした投資法であるが、投資先の財政状況の変化や他の高配当株へ乗り換えるなど、株の売却を考える場面もでてくるだろう。そういった場合はどのタイミングが売りに最適なのだろうか？

もちろん投資先の財政状況が変化した場合は、すぐに売却を考える必要がある。しかし、ただ単に売却したいのであれば、権利付き最終日付近を狙うと良い。高配当の投資先であれば、権利の獲得に向けて買いへ市場が動くことで株価が上昇していくからだ。売却する際に買ったときの価格よりも高値で売れれば、配当による収入だけでなく株の売却益も得ることができる。

銘柄の選び方

高配当投資法を行う際に注意したいのが銘柄選びだ。配当利回りが良かったとしても、高配当投資に向いていない企業もある。いくら配当利回りが高くても、株価が下がり続けている場合はなんらかの問題があるかもしれない。銘柄選びの際は、配当利回りだけなく、株価の動向や他の企業と比較した配当利回り相場を考えて選択することが大切だ。

また、配当を業績連動型にしている企業にも注意したい。確かに財政状況が良い場合は高い配当を期待できるかもしれない。しかし、業績連動型の場合、業績が悪化して赤字になると配当を行わなくなる場合もある。しっかり分析した上で、銘柄を選択することが大切だ。