人工知能
(写真=Thinkstock/Getty Images)

リクルートホールディングス <6098> (以下、リクルート)が今年4月、人工知能(AI)の研究所としてRecruit Institute of Technology(RIT)を再編し、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を始めた。

リクルートの強みである人材・販促領域を中心に、生活者とサービス提供者を結びつける「No.1のマッチングサービス」の実現に向け、AI分野の世界的権威をアドバイザーに迎え、万全の体制で新サービスの研究・開発に取り組む。2014年10月16日の上場以来進めている中長期な戦略ビジョン「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」の実現に向け、具体的な手を打ったかたちだ。


人工知能を活用した新サービス開発

「No.1のマッチングサービス」にAI研究を活かすのは自然な流れだ。リクルートには就職・食事・美容・結婚など、生活に密着した膨大なデータがある。それらの情報をAIに横串で解析させ、すべてのライフイベントを貫く生活者の要望の割り出しを目指していることは想像に難くない。

さらに、リクルートはAIを活用することで、マッチングサービス以上のサービスに踏み込むことができる。たとえば、リクルートが配信する『受験サプリ』では、およそ30万人の受験生のビッグデータ中から合格者のパターンを解析することで、個人個人にあった勉強法を確立することを目指している。そのAIの開発を手掛ける東京大学の松尾准教授は「いま家庭教師がやっていることはコンピュータができるようになってくる」と述べている。同様に、食事・美容・結婚などの新サービス開発にもAIの研究が活用される可能性は大いにある。


AIとIoTを活用した新サービスの可能性

もう一つ、AIを活用するためのキーワードが「IoT(モノのインターネット」だ。IoTとは、それまでインターネットに接続されていなかったモノが接続されていく技術や世界を表す言葉。近年、ビッグデータが広く活用されるようになったが、IoTはリアル世界(社会)をデータ化する役割を持っている。

たとえば、自動車や家電製品など身近なモノに埋め込まれたセンサーによって発信されるデータ(IoT)を、AIが解析し、さらに学習して判断し、利用者へのよりよいサービスの提供につなげていくことができる。つまり、リクルートは、AIを手にすることで次世代の新サービスに乗り出すことができるのだ。すでに昨年6月には、リクルートのグループ企業であるリクルートテクノロジーズにより「コンテンツビジネスのリクルートがもしもIoTを活用してデバイスやサービスを創ったら」というコンセプト展示を展開している。

リクルートのメディア事業は紙からインターネットへ、Webサイトからモバイルサイトへと変貌を遂げてきた。自らを変革し続けるリクルートが、AI研究により今後どのような成果を挙げていくのかに注目していきたい。(ZUU online 編集部)

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