足元で金融機関への市場の懸念が拡大している。年初来、世界の29行の上場大手銀行(Global Systemically Important Banks)の株価は平均で26%下落した(図1)。金額にして60兆円以上の時価総額が失われた計算である。
過去の金融危機時と同様、この動きは、クレジット・スプレッドの拡大と連動している(図2)。特に、足元で利益への不安感が広がっているドイチェバンク(独)、ウニクレジット(伊)、クレディスイス(スイス)など欧州の金融機関の株価は、クレジット評価以上に悪化している。
現状の世界の大手行の財務力分析:過去のどんな危機の時より安心
では、G-SIBsの財務力は現状どこまで脆弱なのか。図3にあるように、資本比率は中央値で11.1%(最後の年度末決算基準、経過措置ベース)と高く、不良債権比率も中央値で2.2%と低い。なお、G-SIBsの所要普通株式等Tier1比率(CET1比率)は、2016年度から段階的に引き上げられ、2019年には、銀行の規模と業務によって、8.0%~9.5%となっている。
欧州では健全性が相対的に低めの銀行が多いものの、それでも、資本比率については、全行で最低値を1ポイント以上上回っており、08年の世界金融危機当時と比べても格段に改善している。
多岐にわたる懸念材料 - 今回は原因の特定が難しい
では、金融システムは、今後どの程度のストレスに対応できるのだろうか。現在、世界の金融システムに対する懸念要因として実に様々なことが議論されているが、その主なものとしては、1)エネルギー関連与信、2)欧州の金融機関の収益低下(日欧ではマイナス金利による本業収益の低下)、3)新興国の信用力、4)これらを受けた規制資本への影響、特に足元ではハイブリッド債券(AT1 = Additional Tier 1債、劣後債など)の利払い停止懸念、などが挙げられる。
今回の市場の動揺は、過去の危機に比べて、その要因を一つに特定することは難しい。このため、市場が不安心理から脱するためには、これらの一つ一つを検証していくことが重要である。まず今回は、リスクの波及が読みにくい 1)のエネルギー関連のリスクを検証する。
