そもそも株価というものは、現実問題として何によって動いているのでしょうか。おおまかにいえば、およそ次の4点が考えられます。
1. 需給バランス
2. 企業価値
3. 経済事象
4. 海外要因
まず需給バランスとは、簡単にいうと、「買いたい人がいるから値上がりする、売りたい人がいるから値下がりする」ということです。
「相場」とは、「マーケットで取引される商品の、その時々の値段」のことです。「株式相場」「債券相場」「外国為替相場」「商品相場」など、いずれもマーケットで日々、取引されて相場が成立しています。
（※本記事は、土屋敦子氏の著書『本当にわかる株式相場』（日本実業出版社）の中から一部を抜粋・編集しています）
株の需給に影響を与える要因とは？
では、なぜ相場が成立するのでしょうか。それは、マーケットに売り手と買い手がいるからです。
たとえば株式相場を例に挙げてみましょう。「どうやらこの先、株価は下がりそうだ」となれば、株式市場では手持ちの株式を売る投資家が優勢になります。
保有している銘柄に利益が乗っている投資家は、少しでも利益が減らないうちに、すでに損失が生じている投資家は、いま以上に損失が増えないうちに、保有している銘柄を売却しようとするでしょう。結果、売り株数が買い株数を上回っている限り、株価は下落し続けます。
株価が一方的に上がり続けることがないのと同じように、上場廃止にならない限り、株価が一方的に下がり続けることもありません。株価が下がり続ければ、どこかの段階で業績などと比べて株価が割安ではないかと考える人が出てきます。その結果、徐々に買い手が戻ってきます。徐々に買い手が増えてくれば、やがて売り株数と買い株数が均衡し、株価の下落に歯止めがかかります。
これとは逆に、買い株数が売り株数を上回れば、株価に割高感が浮上するまで、株価は値上がりし続けることになります。
また、需給から見た相場ということをさらに突き詰めると、業績等から見て割高・割安の話だけではなく、「値が上がるから買う」という相場特有の値動きも起きてきますが、これについては第5章で触れることにします。
「銘柄の推奨」に安易に乗るのは危険
このように、株価は直接的には需給で決まるのですが、さらに深く考えていくと、需給そのものに影響を及ぼす要因があるはずです。
そのなかで、最も需給に影響を及ぼすと思われるのが、2番目の企業価値です。株式相場で利益を上げるためには、実際の株価と企業価値とのかい離がある銘柄に投資することが大切です。
一部のデイトレーダーと呼ばれる方々は企業価値を算出してから投資しているかどうか不明ですが、見ている限りテーマや株価の乱高下だけで短期トレーディングしているように見受けられます。それは投資ではなく、あえて名前をつけると博打のようなものです。
最近は、個人投資家向け投資情報サイトやSNSが増え、さまざまな人がそのようなサイトで銘柄を「推奨」するようなことが可能となりました。銘柄の推奨を有料で行なうことは、投資助言などを業としてできるよう金融庁で登録した金融機関に限定されています。
しかし、無償でこのような推奨を行なうことは、現段階では無登録業者による投資助言とはみなされていないようです。そういう意味で、誰でも不特定多数の人に向けて、ポジショントークをしたり、連続して特定の銘柄について書き込んだり、自分の持っている銘柄の株価を煽ったりすることが可能となっています。
そして、そういう危うい行動が目につくことも増えました。そういう人がいつそれらの銘柄をエグジットしているのかわかりませんから、不特定多数の人に買いを煽っているときに、その人は売っている可能性も否定できませんし、SNSなどの情報を安易に信じるのは危険だと思います。
また、金融専門家のアドバイスを受けるときは、その会社の名称が、金融庁が発表している「免許・許可・登録等を受けている業者一覧」にあることを必ず確認してください。名前が載っていない会社は無免許・無許可・無登録業者ですので、契約しないように注意してください。
土屋 敦子
アトム・キャピタル・マネジメント 代表取締役
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