近世バルト海貿易を専門にする著者が、経済史家ならではの知見を織り込みつつ、経済史学の専門的テーマを一般の読者にとって「面白くてためになる」ように語った1冊。

前著『先生も知らない世界史』の続編である本書は、全4章(各章5つのトピック)からなる。ただし、聞いたこともない驚愕の新事実や新説が満載というわけではなく、タイトルにある「先生も知らない」の文言には、あまりこだわらないほうがよい。

先生も知らない経済の世界史
著者:玉木俊明
出版社:日本経済新聞出版社
発売日:2017年9月8日

歴史のとらえ方を疑え

先生も知らない経済の世界史
(画像=Webサイトより)

第一章〈歴史のとらえ方を疑え〉は、大塚久雄と川北稔(みのる)氏の歴史学、新制度学派の経済学者ダグラス・ノースの理論(後述)、家庭内労働の取り扱いに見る勤勉革命論、イベリア半島を追放されたユダヤ人セファルディムとキリスト教徒アルメニア人の「ディアスポラ」について解説している。

第二章〈「アジアは後進地域」を疑え〉は、もともとはアジアのほうがヨーロッパよりも進んでいた理由を考察している。具体的には、秦・漢時代の経済成長、イスラーム勢力のアジア拡大と中国の海禁政策、モンゴル帝国の経済制度、中国の海運業軽視、江戸時代を「野蛮な鎖国」とみる誤解について解説している。

第三章〈「先進地域ヨーロッパ」を疑え〉は、教科書に書かれていないヨーロッパ台頭の理由を明らかにしている。ここでは、情報や数量化という「無形財」と、砂糖という「有形財」の関連性が鍵となる。また「プロト工業化」(=工業化以前の工業化)論の誤用のほか、強国プロイセンが覇権国家になれなかった理由を「財政国家論」とともに解説している。

第四章〈危機と繁栄の近現代〉は、イギリスが覇権を握ることができた理由、社会主義が失敗した理由、ガーシェンクロン・モデル(後述)、イギリスの帝国主義政策とアジアが持つ工業化の潜在力について解説している。

同章はまた、シュンペーターの「企業家(entrepreneur)」概念の再解釈を提起している。「企業家」を「全要素生産性の担い手の上昇」と解釈し直すことによって、より現実の経済や経営に近づけたモデルとし、経済史研究に活かせるようにすべきだという。「全要素生産性」とは、技術の進歩や生産の効率化など、資本と労働の増加によらない生産の増加を表す指標のことである。

「ダグラス・ノースの理論」
――なぜ近代ヨーロッパが経済成長率を高めることができたのか?

さまざまなトピックのなかで、評者の関心を特に惹いたのは、ダグラス・ノースの理論に触れた第一章の3〈制度の役割に注目せよ〉である。ここで著者は、なぜ近代ヨーロッパが経済成長率を高めることができたのかという問いに明確な答えを提示した学者の一人として、ノースの名を挙げている。

ソースタイン・ヴェブレンやジョン・R・コモンズらの(旧)制度学派とは異なり、ノースの理論は主流派経済学に立脚する「新制度学派」に分類される。ノースは、イギリスにおいて、財産権(property rights、本書では「所有権」)が確保される社会が誕生したからこそ、産業革命につながる持続的経済成長が可能になったと説明している。

ただし、気鋭の評論家、中野剛志氏が大著『富国と強兵』で明らかにしているように、ノースの説を否定するグレゴリー・クラークらの指摘も押さえておく必要があろう。それによると、イングランドやウェールズでは、産業革命の200年以上前から財産権制度が存在しており、「産業革命のより直接的な原因は、財産権以外の要素によって説明する必要がある」というのである。

もちろん著者の玉木氏も、「制度だけですべてが説明できるわけではない」と述べ、ノースの説を全面的に受け入れてはいない。とはいえ、最先端の考え方を解説するという本書の趣旨からして、クラークらの反論にいくらかでも言及があって然るべきであろう。

「ガーシェンクロン・モデル」

第四章の4〈アジアの工業化を説明するガーシェンクロン・モデル〉も興味をそそられるテーマである。経済学者アレグザンダー・ガーシェンクロンは1904年生まれのウクライナ系ユダヤ人である。オーストリアで研鑽を積むも、ナチスの迫害から逃れるために渡米した。

その難解な著書「歴史的観点から見た経済的後進性」(Economic Backwardness in Historical Perspective)で述べられた彼の説は、「キャッチアップ型工業化」(工業化後発国は先進国の技術と資本が利用できるため、先進国よりも工業化のスピードが速い)のモデルとして、1980年代以降のアジアの急速な工業化を説明するのに使われた。しかし(日本を除く)アジアの工業化は、元来ガーシェンクロンの念頭にはなかったようだ。

いちはやく産業革命を成し遂げたイギリスに遅れを取ることになったフランス、ドイツ、ロシアなどの後進国は、それぞれ先進国とは異なるコースで経済発展を遂げた。フランスの場合、ナポレオン三世の時代に、国際商業と金融業に投資する「古い富」と工業に投資する「新しい富」との抗争を経て、後者が勝利を収めた。

ドイツの場合、ユニバーサルバンクが力を握り、重化学工業に投資した。銀行による企業の支配は、企業が巨大化するにつれ、支配‐被支配関係が逆転したが、「銀行と企業の密接な協力関係」は続いた。

ガーシェンクロンは、1850年代のドイツの工業化と90年代のロシアのそれを比較し、ロシアでも資本は決定的に不足していたが、ロシア国民の商業不信は甚だしく、銀行が重要な役割を果たさなかった点で、ドイツとは大きく異なるとしている。ロシアの場合、政府は工業化に必要な資金を「税金」の形で国民から徴収した。

ガーシェンクロンはまた、工業化の進展を促すイデオロギーや指導者の力も重視している。フランスではサン=シモンの社会主義が、ドイツではフリードリヒ・リストの工業化理論が、ロシアではマルクス主義が、それぞれ工業化推進のイデオロギーになったという。

ロシアの「工業化の遅れは、権力が独裁政府の手中にあったことが原因」としながら、「独裁政府がなければ、重要な社会的機能を果たす機関がなくなる」というガーシェンクロンの主張は「スターリン政府の擁護」だと著者は指摘する。もしも当時、露骨な形でスターリン擁護の論文を書けば、ガーシェンクロンはレッドパージを受けていたであろう、とも。

本書はわずか200頁少々の薄手の新書に魅力的なトピックが詰め込まれている。各トピックとも解説がコンパクトすぎることに不満はあるが、いたずらに晦渋な叙述になるのを避けるため、敢えて事細かな説明を省いたのだろう。とはいえ、やはり、それぞれのトピックについて委曲を尽くして論じてほしかったという思いもある。(寺下滝郎 翻訳家)

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