家計調査によると、勤労者世帯における年代別黒字率が最も高いのは29歳以下である。2002年は30歳代の黒字率が最も高かったのだが、ここ15年で逆転したらしい（図表1）。しかし、この結果だけを見て、「最近の若者は倹約志向だ」とか「最近の若者の老後は安泰だ」と結論付けるべきではない。
黒字率は、可処分所得に占める黒字の割合で、黒字は可処分所得と消費支出との差である。つまり、消費支出が変化しなくとも、可処分所得が変化すれば、黒字率は変化する。2002年から2017年における年代別黒字増加額を見ると、29歳以下の黒字率が大きく増加している理由がわかる（図表2）。29歳以下の黒字率が大きく増加している理由は、その年代のみ可処分所得が増加しているからだ。消費支出に限れば、全年代ともに減少しており、29歳以下の3.0万円の減少は、70歳以上の3.7万円や40歳台の3.5万円の減少と比べると小さい。倹約志向なのは、若年層に限った話ではなさそうだ。なお、全年代消費支出が減少しているのは、倹約志向なのではなくデフレが原因と思うかもしれない。しかし、2002年より2017年の方が、消費者物価指数は高い。
29歳以下の可処分所得が増加する一方、30歳台以上の可処分所得が低下している結果を見て、若者が優遇されていると判断するのも早計だ。2002年当時、若年層の所得が過度に低く抑えられていただけかもしれない。ただ、世代により、この15年間の年代別可処分所得の変化の影響の受け方に差があることは間違いない。というのも、年代によって、可処分所得が低下したタイミングか異なるからだ。図表3は、30歳台と40歳台の黒字増減額の年別推移である。全世代の可処分所得が大きく下落した2009年を境に、30歳台と40歳台では相反する傾向が見える。30歳台は、可処分所得が2008年以前は減少傾向にある一方、2010年以降は上昇幅が大きい年が多い。対して40歳台は、2008年以前は増加傾向にある一方、それ以降は減少幅が大きい年が多い。
そこで、2002年から2017年の家計調査を用いて、生年別に15年間の年代別可処分所得の変化の影響を確認する。ただ、目的は世代別の有利不利を判断することではなく、ましてや、世代間の不毛な争いを招くことでもない。年代別可処分所得の変化の結果、他の世代に比べて老後の備えが出遅れている世代があるのではないか、一方で、不遇な世代ほど、地味で慎ましい生活をし、消費支出を調整しているので、老後の備えに対する充足度は、世代とは無関係ということも考えられる。この点を確認したい。幸か不幸かは別として、贅沢を覚えた世代より、不遇な世代の老後の方がまだ良いのではないか、という就職氷河期世代の筆者が長年抱いてきた期待もある。
調査方法は至ってシンプルである。まず、年代別に、黒字、消費支出、可処分所得の対前年増減額（図表3の各系列に相当）を算出する。次に、生年別に15年間の増減額の総和をそれぞれ求める。その際、対応する年代の値を選択し合算する。図表4は、生年別対前年増加額の総和を平滑化したものである。まず、可処分所得に着目する。一見すると、1960年代末期に生まれた人が最もマイナスの影響を受けているように見えるが、正しくは1970年代中盤に生まれた人だ。というのも、対前年増減額の総和なので、少し先に生まれた人との比較でしかない。つまり少し先に生まれた人との差がもっとも大きいのが、1960年代末期に生まれた人であって、最もマイナスの影響を受けているのは、マイナス幅が累積している1970年代中盤以降に生まれた人である。いわゆる就職氷河期、中でも大学等卒業予定者の就職内定率（4/1時点）が最も低くかつ、1999年12月の改正派遣法施行後の2000年入社の1970年代末期に生まれた人（超就職氷河期世代）が最もマイナスの影響を受けていると予想したが、実際は超就職氷河期世代よりやや上の世代であったことに驚いている。もちろん、1970年代末期以降、可処分所得の増加がプラスに転じているとはいえ、上昇幅は軽微であることから、超就職氷河期世代のマイナスの影響も十分大きい。
可処分所得と消費支出の関係を見ると、少し安心する。少し先に生まれた人との比較で可処分所得が減少した世代ほど、少し先に生まれた人との比較で消費支出を減少させる傾向が確認できる。しかし、可処分所得の増減ほど、消費支出は増減していない。その結果、黒字は世代によって異なる。つまり、老後の備えに対する充足度は、年代によって異なっている。この15年間だけを見る限り、黒字のマイナス幅が累積している1970年代初期に生まれた人の充足度が最も低そうだ。バブルの余韻を経験した世代より、黒字幅を拡大させつつある不遇な超就職氷河期世代の方が、老後の備えという面でまだ良さそうだ。老後の備えに対する充足度について、ダーウィンの言葉に擬えて解釈すると、最も可処分所得が高い人ほど高いのではなく、可処分所得の変化に対応できる人ほど高いということだ。ただ、可処分所得の増減に合わせて消費支出を増減させることは困難なのだから、将来の所得減少リスクも考慮し、時々で適正な消費支出を判断できる人の方が、より老後の備えに対する充足度が高いに違いない。
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高岡和佳子(たかおか わかこ)
ニッセイ基礎研究所 金融研究部 主任研究員・年金総合リサーチ
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