理由②：学費にかかるリスクをヘッジ
お子様がいらっしゃる方なら良くご存じだと思いますが、子どもを育てる上で親が一番苦労する面が"学費"です。もちろん公立や国立の学校に通えば負担は少なく済みますが、お子様が私立を志望する場合もあります。
学費に対する貯金は極めて流動的です。なにせ未来のことですから公立に行くのか私立にいくのかということは、その時の本人の意向が重要になってくるからです。数百万円の支出をものともしない家庭であれば特に問題のないことかもしれませんが、大体の家庭は子ども学費に頭を悩ませることが多くなるのではないでしょうか。
そのような時に学資保険は役に立ちます。なぜなら契約する年齢と返戻金を受け取る年齢から算出し受け取れる返戻金額が決まるからです。その学資保険で受け取ることができる返戻金をベンチマークとして不足分を補うような方向で貯蓄計画を進めて行けば、極めて計画的に子どもの学費に対するリスクをヘッジすることができます。
理由③：貯金ではなく安全かつ確実に積立
子どもが成人するまでの間に経済的な危機が訪れることもあるかもしれません。そんなときでも学資保険を契約していれば子どもの将来に対するお金だけは保障されます。
現在は一昔前のように1つの企業で一生を終えるようなワークスタイルが当たり前とは言えない状態になっています。そのため親の失業や病気などによって安定的だった家庭に経済的な危機が訪れる可能性も0とは言い切れません。経済的な危機であるうちはお金のコントロールが難しく、今必要であるお金に執着してしまい先々必要になるお金にまで視野が行きとどかないことが多くあります。
しかし、最低限学資保険だけをしっかりと契約し続けることができればお子様の将来に対する保障はある程度確実なものとなります。
子ども保険にはいるべき年齢
学資保険は保険会社によって引き受けの条件が異なりますが、基本的に0歳から保険を契約することができます。
学資保険は医療保障に加えて積立金の機能がついている保険です。となると積立期間は長ければ長いほど返戻金の額は大きくなりますから、その時の家庭の経済状況も踏まえて契約はなるべく早いうちが安心です。また、学資保険はその時の経済状況によって減額することも可能な点が安心できるところです。しかし、増額はできないので契約時は契約するプランを良く検討してからにしましょう。
このように学資保険は親の経済的な負担も考慮されている保険です。今は安定した職業についていても、誰しも経済的に安定して子どもを育てていけるという保障はありません。そのようなリスクをヘッジして子どもに健やかな成長をもたらすためにも、子どもがいる家庭に学資保険は必要であると考えることができるのではないでしょうか。
