iDeCo(イデコ)をこれから始めるなら、金融機関選びが大切だ。これを間違えると余計な費用が多くかかったり、欲しい金融商品が購入できなかったりする。それでは、一体どのような判断基準で選べばよいのだろうか。

基準1 手数料が安いか

個人型確定拠出年金
(画像=Antonio Guillem/Shutterstock.com)

iDeCoには各種手数料がかかる。どの金融機関を選択しても必要な共通の手数料もあるが、金融機関ごとに異なる手数料もある。これらを比較し、手数料水準の低い金融機関を選ぶのも重要なポイントだ。iDeCoに必要な基本的な手数料は以下の通りだ。

加入時にかかる費用

国民年金基金連合会への加入手数料:2,777円(共通)
金融機関への加入手数料:金融機関によって異なる

運用期間中にかかる費用

国民年金基金連合会手数料(拠出時):月額103円(共通)
事務委託先金融機関手数料:月額64円(共通)
口座管理手数料:金融機関によって異なる

金融機関によって違うのは、加入時に必要な金融機関への加入手数料と運用中の口座管理手数料だ。iDeCoに加入する際には、この2つの手数料が安いかどうかを見極めるのが大切だ。

金融機関への加入手数料は、加入時に1度だけ支払うものだ。しかし口座管理手数料は60歳になるまで毎月金融機関に支払う必要があるので、特にしっかりチェックして頂きたい。金融機関によってはこれら2つの手数料(加入手数料・口座管理手数料)がともに無料の金融機関もある。iDeCoでは長期間に渡って運用し続けるため、各種手数料が安いに越したことはない。

基準2 商品の種類が充実しているか

iDeCoでは、加入する金融機関によって購入可能な金融商品の種類や数が違う。金融機関を選ぶ際にはこの金融商品の数が豊富かどうか、自分が投資したい金融商品があるかどうかが重要なポイントだ。

iDeCoに対応した金融商品の数は、多い金融機関で30以上のラインナップを取り揃えているが、少ない金融機関の場合は10前後やそれ以下のところもある。iDeCoに加入後、わずかな金融商品の中からしか投資対象を選べないということがないように事前に調べておく必要がある。

金融商品の種類も金融機関によって様々だ。iDeCoでは投資信託の場合、国内株式・国内債券・海外株式・海外債券・REIT・エマージング債・ハイイールド債・複合資産に投資する商品など、幅広い金融商品に投資が可能だ。しかし金融機関によって取り扱っている投資信託の種類が大幅に違うため、自分の投資したい金融商品を取り扱っていない可能性もある。どの金融機関で希望する金融商品を取り扱っているかも要チェックだ。

基準3 投資信託の信託報酬は低水準か

iDeCoで投資信託を購入し運用する場合、信託報酬という手数料が発生する。信託報酬とは投資信託の運用管理手数料のことだ。信託報酬は投資信託ごとに年何%と決められており、日々の基準価格から毎日差し引かれている。

実は同じような投資信託でも、金融機関によって信託報酬は異なる。特にiDeCoでは長期間の運用が想定されることから、少しでも信託報酬が低水準の投資信託を取り扱っている金融機関を選択することが望ましい。iDeCoに加入しようと金融機関をチェックする際は、投資信託の信託報酬が他の金融機関が取り扱っている投資信託より高くないかどうかに気をつけていただきたい。

基準4 サポートは整っているか

サポート体制が整っているかどうかも、金融機関選びの重要なポイントだ。iDeCoでは自分で運用方法を決定し、60歳まで運用を行なわなければならない。そのため金融機関からのサポートはとても重要だ。何か問題があった場合や相談をしたい場合に、すぐに対処してくれる金融機関が望ましい。

具体的なチェック項目としては、コールセンターの対応時間や窓口の営業時間、ホームページや資料の分かりやすさなどだ。銀行や対面系証券会社の場合は対応する営業員がiDeCoについて豊富な知識があるかどうかも確認したい。

金融機関によっては、iDeCo専用のコールセンターを設置している場合もある。投資に自信のない方は、専用のコールセンターを設置している金融機関や対面でしっかりと説明を受けられる金融機関などがおすすめだ。

どのポイントも重要だが、金融機関によっては大きな差が見当たらない場合もある。その場合は、あなたが一番信頼できる金融機関でiDeCoに加入することをおすすめする。今回紹介したポイントを参考に、一番信頼できる金融機関でiDeCoを始めてみてはいかがだろうか。

文・右田創一朗(元証券マンのフリーライター)/MONEY TIMES

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