楽天証券では、NISA・つみたてNISAなどの制度はもちろん、投資で楽天スーパーポイントを貯める・使う仕組みが登場している。上手く利用すれば、NISAで節税メリットを享受しつつ、お得に投資をすることも可能だ。
楽天スーパーポイントが活用できる3つのサービスとは
楽天証券では、楽天スーパーポイントを投資に活用できる仕組みを拡充している。中でも特筆すべきは以下の3点だ。
(1)ポイントプログラム
(2)楽天カードクレジット決済
(3)投資信託ポイント投資サービス
このサービスを利用することで、ほかの証券会社にはない楽天スーパーポイントを使ってお得に投資をすることができる。
楽天スーパーポイントが貯まる「ポイントプログラム」
投資で楽天証券を使うメリットの1つに挙げられるのが、楽天グループ特有の「ポイントプログラム」だ。
たとえば、手数料コース「超割コース」を選択すると、取引手数料から1％ポイントバック（大口優遇の場合は2％）される。また、投信積立の場合は買付手数料（税込み）全額がポイントバックされる。
投資信託の保有残高に応じてポイントが貯まるプログラムもある。楽天銀行と楽天証券の口座連携サービス「マネーブリッジ」を設定し、「楽天銀行ハッピープログラム」に登録することで、投資信託残高10万円ごとに毎月4ポイントを受け取ることができる。年利に換算すると最高0.048％となり、信託報酬（投資信託を保有している間にかかる手数料）などのコストをわずかだが吸収することもできる。
投信積立でポイントが付与される「楽天カードクレジット決済」
2018年10月28日から投信積立で「楽天カードクレジット決済」が可能となった。楽天カードクレジット決済は、月額5万円までを上限にクレジットカード払いで投信積立を行うと、カード決済額の1％分の楽天スーパーポイントが付与される仕組みだ。
毎月の上限は決まっているものの、投資額の1％がポイント付与されるのは非常に大きい。年間で上限いっぱいの60万円まで投資したとすると、6,000ポイントが付与される計算になる。
楽天ポイントが投資に使える「投資信託ポイント投資サービス」
「投資信託ポイント投資サービス」は、投資信託の購入（買付）代金の一部（または全部）に楽天スーパーポイントが利用できるサービスとなっている。投資に興味はあるものの、なかなか踏み切れないといった人でも、このサービスを利用すれば投資のハードルを下げることもできる。
また、買い物などで余ってしまった楽天スーパーポイントを投資に回すこともできる。普段から楽天グループのサービスを使っているが、ポイントの活用ができない人は利用してみる価値はあるだろう。
つみたてNISAでもお得なサービスを利用することができる
上述の内容だけでもお得なサービスといえるが、さらにつみたてNISAでもこの恩恵を受けることができる。つみたてNISAの対象商品はノーロード（買付手数料が無料）なので、購入時のポイントバックはないが、「ポイントプログラム」により投資信託の保有残高に応じてポイントが付与される。
また、「楽天カードクレジット決済」は、NISA口座・つみたてNISA口座での買い付けも対象となっている。もともと「楽天カードクレジット決済」は投信積立が対象となっているため、投信積立を前提としたつみたてNISAとは非常に相性がよいというわけだ。
さらに、投資で貯めた楽天スーパーポイントを「投資信託ポイント投資サービス」で再投資することもできる。こうなると現金（キャッシュ）とほぼ変わらない使い方ができる。
当然、つみたてNISA口座での買い付けで分配金や譲渡益が非課税になるといったメリットも享受できる。ただし、「楽天カードクレジット決済」の上限が年間60万円（月額5万円）なのに対し、つみたてNISAの上限は年間40万円なので、「楽天カードクレジット決済」を目一杯活用したい場合、20万円分はつみたてNISA以外の通常の特定口座（または一般口座）で運用することになる。
投資にもポイントを活かしたいなら楽天証券
上楽天スーパーポイントを活用した投資の一例をまとめると以下のようになる。
(1) 楽天銀行と楽天証券に口座を開設する。楽天証券はつみたてNISA口座もあわせて開設
(2) 楽天銀行と楽天証券の口座を連携（マネーブリッジ）し、楽天銀行ハッピープログラムに登録
(3) つみたてNISA口座で投信積立をする。支払いは楽天カードクレジット決済を利用
(4) 貯まった楽天ポイントは再投資や買い物へ利用
このように各種サービスを組み合わせて上手くポイントを活用すれば、普通に投資をするよりも有利に投信が購入できるようになる。
少しでも投資を得に進めたい人、投資に挑戦してみたい人、つみたてNISA口座を開設する金融機関に迷っている人はこの方法を検討してみてはどうだろうか。
文・春美 悠(ファイナンシャル・プランナー）／MONEY TIMES
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