家を改装する予定があるのならば、適切な損害保険を選んだほうがいよい

損害保険
(画像=AePatt Journey/Shutterstock.com)

ベビーブーマー世代は、アメリカ人の退職に対する考え方を変えつつある。

引退後にどこで生活したいかという点では、北東部、ニューイングランド、中西部のかなりの数のベビーブーマー世代が前世代に続き、より温暖な気候の場所がよい傾向である。また税金が低く、生活費が安い地域を望んでいる。しかし、最近の退職者やこれから退職する人たちの多くは、今住んでいる場所で暮らし続けることを選んでいる。

「Chubb」の最近の研究によると、引退後に住む場所を選ぶ際には、生活費が最も重要な考慮事項であるかもしれない(回答者の55%が)。ほぼ同じくらい重要なのは、親戚に近いこと(52%)、生活様式(50%)、安全性(48%)である。実際、調査対象者のほぼ4分の3(72%)が、年を取るにつれて現在の家に住みたいと考えており、82%がその家で年を取る準備ができているという結果が出た。

多くのベビーブーマー世代の退職者や退職間近の人たちの中で、特にすでに何らかの障害を経験している人や、障害のある人の介護を手伝っている人たちは、家の構造を変え、より簡単で快適に適応できるような改修を完了したか、計画中であるという。一般的な改修には、歩行者や車椅子に対応するための出入り口の拡大、照明の追加、要所への取っ手の追加、安全性を向上させるための出入り口の敷居の取り外し、床面の変更などがある。裕福な住宅所有者の間では、階段をスロープに変えたり、エレベーターやエスカレーターを増設したり、キッチンやバスルームを改装して、アクセスしやすいキャビネットや安全で使いやすい備品を採用するなど、より広範な改築が行われている。

このような改築にはコストがかかる。実際、調査対象者の85%が住宅に必要な改修を行うために財政的な準備ができていると答えた。一方で、81%が実際の費用は予想以上だと回答している。住宅改修の費用は退職後の貯蓄を予想以上に減少させる可能性がある。しかし、潜在的により大きな脅威は、改築された住宅に保険がかけられていないことであるという。

マサチューセッツ州ニュートンにある家族の家に長年住む75歳のPaulとLisaというカップルがどうなったか見てみよう。リンダさんは1920年代の植民地時代から階段の移動に苦労し、歩行器を使い始めたが、すぐに車椅子が必要になると感じた。将来の必要性を感じ、夫婦はエレベーターを設置し、浴槽を大浴場の敷居のないシャワーに変え、家中のドアの敷居を外し、キッチンのレイアウトを変えてアクセスしやすくし、最終的に介護者が必要になった場合に備えて客室を改装した。改修費用は40万ドルだった。

修理が完了して間もなく屋根裏に火事が発生し、自宅は全壊した。残念なことに、リサとポールは、大規模な変更が行われたことを保険会社に通知しておらず、その結果、住宅は現在の価格または交換価格まで保険をかけられなかった。そのため、保険会社から支払われた金額は、家を再建する費用よりも大幅に少なかったという。

このことから、最新の財産と適切な損害保険に加入していることは、改装された家への損害のリスクをカバーすることが可能だ。また、財務アドバイザーは、P&Cの専門家である必要はなく、リスクの特定と削減を支援すればよい。

顧客の退職後の計画の中で、アドバイザーが現在の住宅を改装する計画を知った場合、顧客に経験豊富な損害保険代理店と計画について話し合うことを勧めることによって、非常に貴重なサービスを提供することができる。このような紹介を行う際、ファイナンシャル・アドバイザーは、PaulとLisaのような損失が壊滅的なものとなり得る人生の中で、顧客の家や貯蓄を壊滅的な損失から守る手助けをするのである。

Fran O’Brien氏はChubb社の北米パーソナルリスクサービス部門社長である。mail:AskFran@chubb.com

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