5G（次世代高速通信システム）投資に関連して一躍物色手掛かりとなった「鉄塔」だが、潜在需要はこの旬のテーマを差し引いてもなお大きいようだ。耐用年数を過ぎた危険な老朽設備が大量にあり、実際に9月に日本列島を直撃した台風15号により1970年代に建てられたものが倒壊した。ETSホールディングス（1789）などの関連銘柄は、地域間を結ぶ送電線「連系線」の増強に絡んでも注目される。
日本の鉄塔の数は約24万基。建設ラッシュは、年平均で7000基ほどが新設された70年代だ。一方、気候条件にもよるが、耐用年数はおおむね40年程度とされる。70年代製の設備の多くは更新期を迎えており、60年代以前に建てられたものも含めるとおよそ12万基分の置き換えニーズが眠っていることになる。
橋りょうなど他の老朽インフラと同様に、更新投資がなかなか進んでこなかったのが実情だ。しかし、このほどの台風では千葉県君津市の東京電力ホールディングス（9501）の送電用鉄塔が2基倒壊、大規模停電を招いた。こうした被害は今後も起こり得るため、古い設備は放置しておけない。
また、首都圏への送電能力不足に対応し、国は東北・東京間連系線の構築に約1500億円を投じる。5Gをめぐっては、傾斜地の多い山間部での電波の圏外の解消を23年までに目指す。いずれも鉄塔や送電線の新設につながる要素だ。
直近では、5G人気と相まって、那須電機鉄工（5922・（2））や大谷工業（5939・JQ）、巴コーポレーション（1921）といった鉄塔に関連する銘柄が一斉に急騰した。そして、送電線、電気工事のETSHDも有力だ。
ETSHDは東北電力（9506）が主要顧客。耐用年数超過の老朽化鉄塔の分布は東北地方が全体の約20％と最も多い。効率的に鉄塔をかさ上げする独自技術を擁するほか、送電線工事でも商機が拡大しつつある。株価は13・26週移動平均線のゴールデンクロスが迫り、6月の高値870円奪回から新局面入りする展開が視野に入る。
このほか、鉄塔の関連銘柄には駒井ハルテック（5915）や宮地エンジニアリンググループ（3431）などがある。穴株はプラント工事中堅の田辺工業（1828・（2））。同社も鉄塔の基礎工事から組み立て、架線工事までを手掛けるだけに侮れない存在だ。（12月19日株式新聞掲載記事）
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