オーダーメイド住宅を建てようと思った際に、土地の購入から住宅の建築、ならびに入居までどのような段取りで進めれば良いでしょうか。オーダーメイド住宅にまず最初に必要となるのが「土地」。今回はスムーズな土地購入を行うための手順をまとめました。

土地を探し始める前に決めておきたいこと

土地選び
(画像=tsyhun/Shutterstock.com)

まず、具体的な土地の情報を収集をする前段階として、具体的な"選定条件"を整理・決定しておきましょう。複数の土地をリストアップし、選定する際に判断がブレることなく当初描いていた理想像により近い住居を構えられる近道となります。 その際に整理しておきたい3つのポイントは下記になります。

ポイント(1)購入するための予算

土地+住宅の予算を決めておきましょう。

予算の中には、土地と住宅の費用だけでなく、「不動産取得税」や「固定資産税」などといった"税金"や、その他にも「地鎮祭・上棟式」「引越しの費用」なども見積もっておく必要があります。

土地と住宅、2つのウェイトは大きいですが、諸費用も考慮して資金計画を立てましょう。

注文住宅にかかる費用はこちら、税金についてはこちらの記事を併せてご参照ください。

ポイント(1) まとめ
【土地+住宅+諸費用(税金など)】で全体予算を考える

ポイント(2)エリア・地域・路線などの立地条件

具体的なエリアを選定します。実際に住居を構えるにあたって、通勤や通学などに便利か。電車を利用する場合は移動のしやすさや駅からの距離。車での移動が多い場合は主要道路に出やすい立地にあるかなど、交通の利便性を基準とする方が多くいらっしゃいます。

その他、sumuzuのお客様は「学区・教育環境」、「治安」、「緑の多い公園が近くにあるか」という点を基準にされる方が多く見られます。まずは生活スタイルに合う立地の条件を整理しておきましょう。

ポイント(2)まとめ
生活スタイルを考慮し、住環境の良いエリアを選定する

ポイント(3)敷地の㎡数・間取りや敷地の用途

予算、立地条件の次は敷地について考えましょう。間取り(2LDKや3LDK、広さなど)、駐車スペースなど、希望条件に優先順位をつけましょう。ご自身で思い描いているオーダーメイド住宅の完成像がこの土地で成立するかどうか、そのためにどの位の敷地面積が必要かを確認しておく必要があります。

この際考慮すべき点の一つが「用途地域」です。用途地域とは、1968年に発行された「都市計画法」に基づいて定められた土地の用途のルールを決めたものになります。大まかに言うと、地区によって【住居、商業、工業】などそれぞれ土地を利用する目的が定められているルールで、建築する方法がそれぞれの地区によって異なることを言います。例えば「商業」に定められた地区であれば、店舗などといった商業目的の土地の活用方法となります。

住居向けの用途地域も細かく分かれており地区によって「建ぺい率(※1)」や「容積率(※2)」など建築可能な㎡数が場所によって異なるたるためその点も考慮して計画を練らなければなりません。気に入った土地が見つかった場合、建築のプロに建築プランを依頼し希望条件が実現できるかを検討してもらうのが良いでしょう。

ポイント(3)まとめ
希望条件に優先順位をつけておく。用途地域を考慮して土地選びをする。

※1 「建ぺい率」とは
土地に対して、住宅を建築する広さの割合になります。
例えば「100㎡」の土地が建ぺい率50%の場合、住宅を建築できる面積が「50㎡」になることを示します。

※2 「容積率」とは
土地の平米数に対して住宅を建築することができるの総平米数になります。
例えば「100㎡」の土地が容積率150%の場合、住宅の全階数分平米数を含めた総平米数が「150㎡」になることを示します。

初めてだからこそ、ゆとりをもって計画を

進め方に「この方法が正しい!」ということはありませが、一生の中で最も高額の買い物と言われているのが「住宅の購入」です。複数のデザインを比較したり、相見積もりを取ったりなどして時間をかけて納得できるようにしたいものです。(提供:sumuzu

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