週末の暗号資産（仮想通貨）市場は三度活況と言える状況であった。特にイーサリアムを筆頭としたアルトコインの高騰が目立ち、ビットコインキャッシュ（BCH）、リスク（LSK）、ライトコイン（LTC）などといった銘柄が20%前後の上昇率を見せた。
日本時間12日から13日にかけてビットコインの動きが500万円付近の狭いレンジで停滞しており、アルトコインへの流入が起こりやすい状況であったことも要因の1つとして挙げられる。
イーサリアムも最大で1850ドル（約19万4,000円）ほどまで高騰し、再び過去最高値を更新したが、その後は下落。ビットコインやイーサリアムの動きが鈍くなったことで、その他の銘柄に資金が流入したものとみられる。
しかしその後のビットコイン価格にも動きが見られた。
ビットコイン価格は日本時間14日の15時頃から急伸。連日ウォール街の巨人とも言える大企業が暗号資産市場への参入を示唆していた点や、世界的大手金融機関のMorgan Stanley（モルガン・スタンレー）の子会社であるMorgan Stanley Investment Managementがビットコインへの投資を検討しているとの報道があったこともあり価格を大きく伸ばした。
ビットコイン価格は最大で4万9500ドル（約519万8,000円）ほどまで上昇。執筆現在においては価格を落としており、ビットコインは4万7000ドル（約493万7,000円）付近で取引が行われている。
アルトコインも前日比で見た際に大幅な下落を見せている銘柄が多く、大幅上昇に伴う調整売りが行われたものとみられる。
また、15日午前には日経平均株価が上昇し、ついに大台となる3万円に到達した。
取引期間中に3万円に乗せたのは1990年8月以来、実に30年6ヶ月ぶりとなる。
14日に米ファイザー社が開発した新型コロナウイルスのワクチンが国内で初めて正式に承認され、早ければ17日から接種が始まるとの見通しから、投資家の買いを誘ったものとみられる。
さらに、主要7ヶ国（G７）の財務相・中央銀行総裁会議において、さらなる経済刺激策の打ち出しが必要との意見が一致したことなども要因として挙げられる。
日経平均は前週末比347円11銭（1.18%）高の2万9,867円18銭で午前の取引を終えており、今後しばらくは3万円付近での取引が展開される可能性がある。（提供：月刊暗号資産）
