日経平均株価は今年2月16日に3万714円の高値を記録して以降、上昇、下落を繰り返している。なかなか3万円台に定着できず、4月20日、21日には引け値ベースで合計1000円以上も下落。それ以降も、目先の調整局面入りを匂わせる展開になっている。昨年3月のコロナショック以降の株高を「バブル」と指摘し、バブル崩壊が目前に迫っているという論調の記事が目立つようになってきた印象だ。当コラムでは直近の記事をピックアップし、それらの記事が指摘する根拠を探ってみた。
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「日経平均史上最高値」のアナウンス効果
世界の株式市場では、米国株を中心に世界同時株高の様相を呈している。昨年末頃からニューヨークダウ、あるいはナスダック指数が史上最高値を更新したという見出しを頻繁に見かけるので、米株高についてはご存知のかたが多いだろう。ほかにも主要国ではドイツのDAX指数、新興国ではブラジルのボベスパ指数、インドのセンセックス指数などが今年に入って史上最高値を更新している。これらの背景には、世界的な金融緩和の恩恵があるのは間違いない。
