資産運用に失敗する人の特徴とは？ 失敗事例から学ぶ、資産運用を成功するための秘訣！

近年、資産運用に関心を持つ人やこれから始めてみたいと考える人が増えています。しかし、今まで投資にチャレンジしたことがない人は「お金が減るのが怖い」「失敗したらどうしよう」「うまくできるのか……？」などさまざまな不安に駆られることもあるでしょう。

そこで本記事では、資産運用でよくある失敗例や失敗しがちな人の特徴、さらに対策や解決策まで解説します。安心して資産運用をスタートできるよう、ぜひ参考にしてみてください。

資産運用で失敗する人の特徴は？

まず、資産運用で失敗する人の特徴を見ていきましょう。

資産運用で失敗する人の特徴（1）目標や目的がないまま運用をしている

なぜ資産運用に取り組むのでしょうか、いつまでにいくら増やしたいのでしょうか。これらの問いは運用の成果とは関係ないように思うかもしれません。実は重要な意味を持ちます。

目標や目的がなく、運用で増えたお金をいつ何に使う予定かわからない状態だと、どれくらい増やしたいのか、どれくらいまで減っても大丈夫なのかが判断できず、自分に合った運用商品を選べません。

投資では、ロー（低）リスクならばロー（低）リターン、ハイ（高）リスクならばハイ（高）リターンというように、往々にしてリスクとリターンが比例します。取るべきリスクと目指したいリターンのバランスを考えて、それに合った運用商品を選ばないと「こんなはずでは」という失敗につながってしまいます。

投資を始める前にあらかじめ自分や家族の今後のライフプラン、収入／支出、運用の目的や目標をよく考えて、無理のない運用を心がけましょう。

資産運用で失敗する人の特徴（2）短期的な利益を重視している

資産運用に失敗する人は、短期的な値上がりや値下がりに一喜一憂する傾向があります。

短期的な視点しか持たないでいると、「すぐにお金を増やしたい」と極端にハイリスクな商品を購入したり、少し値上がりしただけで早々に売却したりするなどのさまざまな失敗につながるので要注意です。

「投資すれば簡単に稼げる」と考えて目先の利益ばかりを追求していると、最悪の場合、「元本保証（損失が出ない）で非常に高いリターンが見込めます」などとうたう投資詐欺にひっかかって、大金を失ってしまうかもしれません。

「資産運用は一朝一夕で成せるものではない」「ローリスクでハイリターンを狙える投資はない」と肝に銘じておきましょう。初心者は特に一獲千金を狙ってハイリスクな商品に手を出すのではなく、数十年単位の長期的な視点でじっくりコツコツと運用に取り組むのがおすすめです。

資産運用で失敗する人の特徴（3）よく調べずに商品を買う

よくわからないままとりあえずよさそうな商品に手を出してしまうのも、失敗する人の特徴です。

例えば、証券会社や銀行の窓口に行ってすすめられた商品を熟考も比較もせずに買ってしまう、高利回りと聞いていきなり複雑な仕組みのオルタナティブ投資（伝統的なものとは異なる投資対象や投資手法）に手を出す、なんとなく話題のテーマに投資をする、などの行動は避けたほうが無難です。

証券会社や銀行は、確かに金融商品を日常的に扱っていますが「常に顧客に寄り添った適切なアドバイスをしてくれる投資のプロ」とは限りません。もしかしたら、あなたが商品を売買するたびに得られる手数料収入ばかり気にしているかもしれないのです。

証券会社や銀行と違い営業ノルマがない「IFA」に相談することも手段のひとつです。実際に、証券会社や銀行出身で営業ノルマの影響でお客様ファーストの提案ができないことに嫌気がさし、IFAに転職する人も増えています。

人にすすめられた商品をうのみにしてはいけません。失敗しても他人は保証してくれるわけでも責任を取ってくれるわけでもありません。おすすめはあくまで参考程度に、投資の目的に合った商品を自分で調べ、比較したうえで購入しましょう。

資産運用で失敗する人の特徴（4）リスクを恐れて運用することを怖がっている

リスクを過度に恐れる人も、結局は資産運用が失敗に終わる傾向があります。

資産運用に関して十分な知識があったとしても、リスクを恐れて投資の一歩を踏み出せないのであれば、結局は資産運用に興味がなく何もしない人と同じです。

リスクを過度に恐れる人は、少しの損失で売ってしまうことが多いでしょう。投資の資産は右肩上がりではなく、上がるときもあれば下がるときもあります。損切りは大切です。しかし、一時的に損失が出ているからとそのたびに売っていては、資産運用がうまくいく可能性は低くなります。

これらの人は、まずは数千円程度の少額から投資を始めてみるのもよい手です。最初の一歩を踏み出すことが大切であり、たとえ損失が出たとしても数千円であれば勉強と思えるはずです。

実際の資産運用失敗事例と解決策

ここからは、具体的な失敗例や解決策を紹介します。先人の経験を参考に「人の振り見て我が振り直せ」を実践しましょう。

【失敗例】プロに相談した……つもりになっていたAさんのケース

Aさんは長年勤めた会社を定年退職し、退職金として2,000万円ほど受け取りました。あるとき銀行から電話がかかってきて、「2,000万円も預貯金にしておくのはもったいないので、ぜひ資産運用をしましょう」と声を掛けられます。

その話が気になったAさんは銀行に出向いて話を聞き、その結果、すすめられた投資信託に退職金全額を投入しました。しかしそれは、老後はぜいたくせずにのんびり暮らしていければ十分と考えていたAさんにとってあまりにハイリスクかつ手数料が高いものでした。

日々の値動きが激しい銘柄だったこともあり、「このままどんどんお金が減ってしまうのでは」と気が気でない日々が続きました。平穏な暮らしを求めて資産運用を始め、詳しい人（銀行員）に相談しながら手続きを進めたはずなのに、逆効果になってしまったのです。

⚫︎解決策は？

先述の通り、よくわからないままとりあえずよさそうな商品に投資するのは、失敗しやすい人の特徴です。Aさんの場合、目的や目標からするとそこまでリスクを取って高いリターンを狙わなくても、減らさない程度（ローリスク・ローリターン）の投資で十分だったはずでした。

投資信託の中にもハイリスクなものからローリスクのものまでさまざまな種類があります。よりリスクを抑えたいなら「長期・積立・分散」投資を実践すべきでした。お金が減るのが怖いなら、国債などもっと安全な運用方法にするなどの選択肢もあったはずです。言われたことをうのみにするのではなく、自ら調べて他の方法と比較することも大切でした。

Aさんが心穏やかな暮らしを望むなら、すすめられた投資信託をこのまま持ち続けるべきではないのかもしれません。「高い勉強代だった」と割り切れるなら、損切り（損失が出ていても売却）してしまうのも1つの手でしょう。

もし「そうはいっても損が出ている状況でなかなか踏み切れない」「今持っている投資信託の動向がわからず判断できない」といった場合は、今度こそ中立で専門的な知識を持った信頼できるプロを探して、助言を受けてみてはいかがでしょうか。

【失敗例2】債券投資は安全だと思っていたBさんのケース

20億円の金融資産を持つ資産家のBさんは、これまで資産運用を考えたことがありませんでした。しかし、最近の物価の上昇に不安を感じて、投資を始めたいと思うようになったのです。といっても、あまりハイリスクな投資はしたくありません。調べてみると、債券投資は比較的リスクが低いことがわかりました。

早速懇意にしている大手金融機関に相談に行き、担当者に相談しました。すると、担当者はBさんが債券での運用を望んでいることから、債券を中心とした運用を提案してきました。

すすめられた金融商品を10億円以上購入。しかし、現在までに損失が数億円発生しています。実は購入したものは「ハイイールド債券」といわれるリスクの高い債券。あまり事前の説明もなく、利回りがよいということで購入しました。いくつかの企業は2〜3年以内にデフォルトしています。

このまま債券価格が戻るまで持つべきか、それとも売却して新たな投資を始めるかで悩む日々が続きます。しかし、一向に答えが出ません。

⚫︎解決策は？

本ケースでは、資産家のBさんがリスクの低い債券を中心として投資を行う方向性は間違ってはいません。Bさんは投資で大きく利益を出そうとしたのではなく、あくまで安全に運用したいと思っていたはずでした。

注意すべき点は、「利回りがよい」という担当者の言葉をうのみにして購入してしまったことです。投資の世界ではリターンがよいものはリスクも高く、リスクが低いものはリターンも低いのは常識です。「利回りがよい」と聞いた時点で、為替リスクや信用リスクなどの可能性を疑っておくべきでした。

今後Bさんがまずすべきことは、現在購入している債券のリスクとリターンを正確に把握することです。できれば、債券に詳しい中立的な専門家に相談することが望ましいでしょう。そのうえで、保有している債券の価格は今後どの程度まで下がる可能性があるのか、そしてその損失を受け入れられそうなのかを判断したいです。

もしこれ以上リスクを取れないという判断であれば、一度今の債券は売却し、自分のリスク許容度に合った資産配分を考えるべきです。リスクが低いことはリターンも低いことになるので、損失を取り戻すには長い年月がかかるかもしれません。

しかし、Bさんが最もしてはいけないことは、損失を取り戻そうとよりハイリスクな金融商品に手を出してしまうことです。

【失敗例3】購入直後に投資信託が暴落したCさんのケース

60代のCさんは貯金と相続で受け取った2,000万円の合計3,000万円を運用したいと考え、大手銀行に相談に行くことにしました。

担当者からは今後の成長が期待できる「テーマ型アクティブファンド」をいくつかすすめられたので、Cさんは自分に興味があった「AI（人工知能）」と「Fintech（フィンテック）」をテーマとしたアクティブファンド2本をそれぞれ1,000万円程度で購入します。

しかし、購入直後に投資信託2本の価格が合計で300万円以上下落。担当者からはウクライナ問題や円安問題、世界で起こっているインフレの影響もあるのではないかと説明を受けました。

投資信託の購入時には想定されるリスクなどの説明を受け、そのリスクを承知して購入しましたが、正直どこまで下がるのか気になって毎日投資信託の価額を確認してしまいます。老後の生活もあるので近々投資信託から資金を切り崩していかなければならず、このままでは損失が確定してしまうことになります。

⚫︎解決策は？

短期的な値動きに一喜一憂してしまうのも、資産運用で失敗する人によく見られる傾向です。しかし、Cさんの場合、他にもいくつか間違いを犯しています。

まず、リスク許容度の問題です。リスクを承知で購入したCさんですが、実際に投資を始めてみると、当初考えていたよりリスク許容度が低いことはよくあることです。毎日投資信託の価額を確認してしまう現状は、明らかにCさんのリスク許容度を超えているといえます。

分散の方法にも問題があります。投資信託は一般的に分散投資に適しています。しかし、テーマ型投資は性質上、似た特性を持つ会社に投資を行うものです。しかも、Cさんの場合は「AI」と「FinTech」という近い分野であるため、効果的な分散をしているとは言い難いでしょう。

Cさんの場合3,000万円のうち2,000万円を投資信託に回していたため、余計に損失が大きくなる結果となっています。

Cさんの解決策は、再度投資相談に行く前に、自分のリスク許容度に合った資産の分散方法を見直すことです。分散の対象はリスク資産だけでなく、現金や預金、国債などのいわゆる「安全資産」も含めるべきでしょう。

というのも、金融機関に投資の相談に行き、「投資予算は3,000万円を予定している」と伝えた場合、3,000万円まではその金融機関で取り扱っている金融商品で運用するつもりだと受け取られることもあるからです。

適切な分散は、できれば専門家に相談して決めたいです。結果として、現状の投資信託は全部もしくは一部売却することになるかもしれません。しかし、まずは自分で決めた分散方法に沿って運用をやり直すことをすすめます。

資産運用をすべきではない人は？

「資産運用で失敗する」以前に、そもそも資産運用をすべきではない人もいます。例えば、以下のような場合は注意が必要です。

資産運用をすべきではない人（1）余裕資金が全くない

資産運用は、余裕資金（しばらく使う予定がないお金）で行うのが基本です。家計が苦しく生活がギリギリな状態の人は、資産運用よりまず先に、節約して支出を減らすか働いて収入を増やすかして余裕資金を生み出すところからスタートしましょう。

「ラクにすぐに稼げる」と勘違いして、生活費やもしものときの備えまで投資につぎ込んではいけません。投資はうまくいけばお金が増えますが、逆に減ることもあります。

「このお金がないと生活が成り立たない」といった切羽詰まった状況だと、焦りやストレスから冷静な判断ができなくなります。むやみに売買してしまうなど、運用成果にも悪影響を及ぼすでしょう。金銭的な余裕を手に入れて幸せに暮らすために始めたはずの資産運用で、精神的に追い込まれてつらくなってしまうのは本末転倒です。

一般的には、いざというときに動かせる預貯金として「生活費6ヵ月分」程度は最低限確保したうえで、それを超える「特に使う予定のないお金」を資産運用に回すのが適切といわれています。

資産運用をすべきではない人（2）消費者金融で借金をしている

消費者金融、カードローン、クレジットカードのリボ払いなど高金利の借金を抱えている人も、まだ資産運用に手を出すべきではありません。少しでもお金に余裕があるなら、資産運用より借金返済を優先すべきです。

運用の利回りは、国債だと高くても年0.5％程度、投資信託だと年3％程度、株式投資だと年5％程度が一般的な水準です。方法次第で年10％を達成することも可能ですが、継続するのは難しいでしょう。

一方、消費者金融の金利は年10～18％にもなります。リボ払いも最大年18％程度、比較的金利が低いといわれている銀行系カードローンでも年15％になることがあります。

こうした高金利の借金を抱えながら資産運用に取り組むのは、大きな穴の開いたバケツに、一生懸命に水を注いでいっぱいにしようとしているようなものです。入ってくる量より出ていく量が多い状態で、たまるわけがありません。蛇口から出てくる水の量を増やす（運用で入ってくるお金を増やす）ことを考える前に、まずは穴をふさぐ（完済して利息の支払いを終える）ことを考えましょう。

資産運用をすべきではない人（3）すぐにまとまったお金が必要

すぐにまとまったお金が必要な人も、資産運用に向いていません。先述の通り、資産運用は数十年先の遠い未来に向けてコツコツとお金を増やしていくのが基本で、長期的に取り組むものです。その過程を短期的に見れば当然値動きがあり、なかにはお金が減っているタイミングもあるでしょう。

「来月までに5万円必要」といった目標を立ててしまうと、たまたまそのときに商品が値下がりしていた場合に対応できません。「あと10日で利益を出さないとまずい……」などと焦ってしまい、自分の許容量を超えるようなハイリスク商品に手を出してしまう可能性もあります。

先ほどの話と共通しますが、金銭的にも精神的にも時間的にも余裕がない状態で資産運用に取り組むのは危険です。すぐにお金が必要なら、単発の日払いアルバイトでも探したほうがよほど確実に稼げるでしょう。

資産運用に失敗しないために　成功のための近道は？

続いて、資産運用に失敗しないためにはどうすればいいのか知っておきましょう。

投資の3大原則「長期」「積立」「分散」を実践する

投資初心者が特に知っておくべきなのが「長期」「積立」「分散」を意識して運用することの大切さです。この3つは「失敗しにくい投資の鉄則」ともいえます。

・「長期」

投資は、できるだけ長い期間にわたって取り組むのが理想です。失敗しやすい人の特徴として「短期的な利益を重視している」ことを挙げました。長期的な投資は、その対極です。運用を数年～数十年といった時間軸で捉えていれば、日々の値動きで一喜一憂せずに済みます。長く取り組めば取り組むほど、利益が利益を生んで一層増えやすくなる状態（複利の効果）の恩恵を受けられます。

・「積立」

投資をすると決めたら、一気に大金を投入するのではなく、少しずつコツコツと継続して投入していくことでリスクを抑えやすくなります。同銘柄に毎回一定額ずつ定期的に投資していくスタイルは「ドル・コスト平均法」とも呼ばれ、定番かつ王道の投資手法として知られています。ドル・コスト平均法なら、誰でも簡単に「安いときに多く買って、高いときは少しだけ買う」という実践が可能です。平均購入単価を抑えられます。

・「分散」

経営戦略ではよく「選択と集中」が是とされます。しかし、リスクを抑えた資産運用を実践したいなら、その逆の「分散」を心がけるのがおすすめです。投資の世界には「卵は1つのカゴに盛るな」という格言があります。1つの銘柄、1つの資産、1つの地域にお金を集中させていたら、それがダメになったときに再起不能の大ダメージを負ってしまいます。なるべく分散させておくことで、全滅のリスクを下げるのです。

ちなみに、前述の「積立」は「時間（投資するタイミング）の分散」と捉えられます。

・国も「長期」「積立」「分散」を推奨

金融庁でも「長期」「積立」「分散」投資を積極的に推奨しています。その実践を促すためにできたのが「つみたてNISA」という制度です。

つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です（2018年1月からスタート）。

つみたてNISAの対象商品は、手数料が低水準、頻繁に分配金が支払われないなど、長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定されており、投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって利用しやすい仕組みとなっています

（引用：金融庁「つみたてNISAの概要」）

投資の原則を理解し、このような税制優遇制度を活用することも、資産運用を成功させるための重要なポイントです。

自分に合った投資方法を知る

投資において大切なのは、自分に合った投資方法を早めに見つけることです。分散投資が大切ということは先に述べました。さらに進んで、「国内株式20％、国内債券15％、外国株式30％......」など、どの資産クラスにどういった比率で資産を配分するのが自分に合っているのかを考えてみてください。

このように資産を配分することを「アセットアロケーション」といいます。実際、中長期の資産運用では、リターンの8割から9割はこのアセットアロケーションで決まるといわれています。

異なる特性を持つ複数の金融商品を組み合わせることで、「ローリスク・ローリターンの運用」「ハイリスクハイリターンの運用」「インフレに強い運用」「円安に対応できる運用」など、さまざまな運用が可能になります。

自分の目標とするリターンや現状の資産額、そしてリスク許容度などから、自分に合ったアセットアロケーションを構築し、それを元に投資をすることが大切です。

もちろん、アセットアロケーションを適切に組むには、それぞれの資産クラスの特性や、どの組み合わせでどのような効果があるかなど、必要となる知識は多くなります。自分で勉強する努力は必要です。しかし、時間が取れない人は必要に応じてプロのアドバイザーに相談することも検討しましょう。

自分の資産状況やライフプランに合った相談ができるプロを探す

普段仕事で忙しい人などは「資産運用はしたいけれど、勉強にそこまで時間を割けない」ということもあるでしょう。独学でプロ並みの投資ができるようになる人がいる一方で、「自分の運用に自信が持てない」「なかなかうまくいかない」という人もいます。

そのようなときには、プロに相談してアドバイスをもらってみてはどうでしょうか。資産運用の相談ができるプロには以下のような種類があり、それぞれできることや得意分野が違います。

資産運用アドバイザーの適切なコーチングによって投資収益率が約3％向上したという調査結果もあります（参考：バンガード社「Vanguard Research Brief　June 2020」）。

国内でも、IFAを利用している人の83％が、利益が出ていることを実感しているレポートがあります（参考：一般社団法人投資信託協会「広報部 調査広報室 調査広報室レポート」）。

これらの調査から見ても、信頼できるプロからのアドバイスは有効であるといえるでしょう。近年は「ZUU Advisors」のように自分に合った資産運用アドバイザーとマッチングできるサイトもあるので、悩んだら一度プロに助言を求めてみてはいかがでしょうか。

プロに相談するなら……

先述の通り、投資のプロへの相談は有効という調査結果もあります。Aさんのように顧客より自分の利益を優先する人に相談してしまって逆効果になることもあります。

まとめ：基礎知識を身に付け、地道に投資を進めよう

知識がないまま人任せにしたり、利益相反する人から聞いた話をうのみにしたりすると、失敗してしまう可能性が高くなります。よく「投資は自己責任」といわれますが、やはりプロに相談する場合であっても、自分である程度の基礎知識を付けたうえで相談するのがよいでしょう。

一獲千金や一発逆転を狙うのではなく、投資の原則である「長期・積立・分散」を実践したり、NISAやiDeCoなどの投資の税制優遇制度を活用したりしながら、地道にコツコツと資産運用を進めていきましょう。

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