投資信託は大きなお金を集めてプロが運用してくれるパックのこと！
投資信託とは投資家から少額ずつ集めてきた資金をまとまった1つの箱に入れて、プロが代わりに運用してくれるパックのような商品です。
自分自身で1つずつ投資商品を分析、そして投資先を考えて決めていくというのは時間がかかり大変です。
そのような市場分析から投資対象までの選定を手数料を払う代わりにプロにお任せして運用してもらうというのが投資信託です。
投資信託は色々な投資対象を目的として作られており、2022年10月現在日本で1万4,431本(※)提供されています。日本株や米国株、また先進国中心とした投資信託や、新興国を中心に投資を行う投資信託等種類は様々なものが用意されています。
投資信託のおすすめポイント
投資信託は専門家が運用していることや、少額で株式や債券に分散投資を行うことができることなど初心者が資産運用をする上で色々なメリットが存在します。
資産運用としてなぜ利用されやすいのかおすすめポイントを含めて解説します。
専門家が運用しているので知識いらず
投資信託は「ファンドマネージャー」という専門家によって運用されています。
最初に解説したように、投資を行うための市場には株式市場や債券市場、コモディティ市場等色々な投資対象が存在しており、どの投資対象に投資を行うかを初心者が選ぶのは負担が大きいものです。
また専門家でも専門分野は異なり、株式市場の専門家や債券市場の専門家、そして債券市場でもアメリカの債券が専門なプロもいれば、日本の債券市場に強い専門家もいます。
その中で投資信託のファンドマネージャーは日々投資信託の運用を専門としており、常にマーケットをチェックし、投資対象を選定しています。
そのため投資信託を購入すれば、それぞれの投資対象を専門としているプロに手数料を払って運用を任せられるというのが投資信託のメリットと言えるでしょう。
手軽に分散投資が可能
投資信託は手軽に株式市場や債券市場への分散投資が可能です。
投資信託の中でも「バランス型」と呼ばれる投資信託は株式と債券どちらも比率を決めて投資を行うことができます。バランス型であれば1本の投資信託で分散投資を図ることができます。
また投資先の地域が複数に分散している投資信託もあるため、1つの投資信託で先進国全体の株式や先進国の債券全体に投資することが可能です。
例えば投資信託人気ランキング上位の「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」は、主にS&P500という指数に採用されている米国の株式が投資対象です。具体的には、Appleが6.7%、Microsoftが5.9%、Amazon.comが3.3%、TESLAが2.0%と有名な米国企業も組み入れられています。
どこの投資対象に投資を行っている投資信託なのかは、基本的に「目論見書」という投資信託の説明が記載されたPDFから簡単に確認することができます。購入前にチェックしてから購入するようにしましょう。
少額から購入が可能
投資信託は少額から購入可能なため、長期的な資産形成を行いたい投資家にとって手軽に運用できる点がメリットです。例えばSBI証券では買い付け手数料無料で、100円から購入ができます。
個人で世界の株式市場に分散投資をしようとすると、日本株や米国株、欧州株など、世界でも色々な株式市場が存在するため、分散投資を行うことがとても大変です。
しかし投資信託は投資家からの少額の資金を集めて1つの箱として管理し、機関投資家でも参入できるような市場に投資を行うことができます。
そのため投資家からすると、少額で世界の株式市場や債券市場に分散して投資を行うことができるため、投資信託は長期的な資産運用で利用しやすいツールとなります。
投資信託の注意点
投資信託は長期的な資産運用のための有用なツールですが、以下のような注意点もあります。
手数料が発生する
投資信託は運用を一任しているため、運用のための手数料がいくつか存在します。
購入時手数料や信託報酬、監査報酬や売買委託手数料、信託財産留保額などが投資信託で関連する手数料です。
上記のような手数料がある中で、投資家が投資信託を購入する前にチェックしておくべき手数料は、購入時手数料と信託報酬の2点です。
購入時手数料とは投資信託を購入する際に販売会社に対して支払う手数料です。購入時手数料がない投資信託も存在するため、NISA等で運用する際は確認するようにしましょう。
信託報酬は投資信託を保有している間に発生する継続的な費用です。これは簡単に説明すると管理費用で、専門家の運用管理に対して支払うと考えるとよいでしょう。
信託報酬は保有している間継続的に発生するため、購入する場合は必ずチェックしておくべき費用の1つです。つみたてNISAのように長期的に投資信託を購入する場合は、信託報酬は大きなコストになる可能性があるため、重要なポイントになります。
元本割れの可能性がある
投資信託は色々な市場に投資を行うものであり、当然ながら投資した際の資金よりも価格が下落して、資産も減少する可能性があります。
元本割れが起こる可能性はあるものの、投資信託は安定して資産形成を行うためのツールとして考えましょう。数十年といった長期間の積み立てによって時間分散を図り、リスク管理を行えば長い目で見て利益が出る可能性は高いと考えられます。
日本ではそのような時間分散のためにつみたてNISAという制度があります。長期的な資産形成を目的として推奨されているため、つみたてNISAで投資信託を積み立てるのが非常におすすめです。
元本割れといったリスクの管理の手段として分散投資があり、手軽に分散投資を行うことができるツールが投資信託となります。
投資信託の仕組み
投資信託は運用会社（アセットマネジメント）が投資のテーマを決めて箱（投資信託）を作り、このテーマで投資したい人を集めてと販売会社（銀行や証券会社）に依頼をしてお金を集め、まとまった資金で様々な投資先で運用するというものになっています。
そして集まった資金は運用会社ではなく、別途信託銀行という管理専門を役割としている銀行が管理しており、投資家のお金を守っています。
登場人物は投資家、販売会社、運用会社、信託銀行の4人で、運用会社は投資信託の運用のみに集中し、販売会社はお金を投資家から集めてきて、信託銀行は投資信託に集まった資金を信託財産として管理しているというそれぞれの役割があります。
信託財産とは運用会社が破綻しても資産は分けて管理しているため守られる財産であり、運用会社の資産と投資家の資産は分けて管理されているため安心と言えるでしょう。
間違えやすいのは投資することによって発生した元本の利益や損失は当然発生するため、元本が守られているわけではないという点は覚えておきましょう。
