養老保険とはどんな保険？おすすめの人や選び方をわかりやすく解説

養老保険とは、万一の保障と将来の貯蓄を兼ね備えた保険です。保険は欲しいけど、将来の長生きのリスクにも備えつつ、貯蓄しておきたいと考えている人におすすめします。

社会人になった、結婚した、子どもが生まれたなど、さまざまなライフスタイルの変化にともなって、保険の必要性を考える機会が発生します。「自分にはどんな保険が合っているのだろう」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

たくさんあってわかりにくいと思われがちな生命保険も、大きく分けると3種類しかありません。「せっかく加入したのに、思っていた保険と違っていた」ということにならないように、価値観や必要性に応じて、自分に合った保険を選択することが大切です。

この記事でわかることは、以下の3つです。

養老保険の特徴を十分に理解し、また他の保険との違いもしっかりと把握したうえで、自分に合った保険選びの参考にしてもらえると幸いです。

養老保険とはどんな保険？

養老保険は、死亡や高度障害になった場合には死亡保険金が、何事もなく満期を迎えた場合には満期保険金が支払われる保険です。万一の保障を備えながら、満期がくれば支払った保険料が戻ってくることから、保障と貯蓄を兼ね備えた保険といわれています。

保険の本来の趣旨は、「自分に万一のことがあった場合に、残された家族が困らないよう経済的な保障を備えておくこと」にあります。そのためには毎月定額の保険料を支払う必要がありますが、何もなければ支払った保険料が無駄になってしまうと考えている人も少なくありません。

養老保険は、保険期間が一定期間定められており、その間に万一のことがあれば死亡保険金を受けとることができます。また、一定期間に到達することを「満期」と呼び、満期が到来すれば、死亡保険金として設定した金額とほぼ同額の満期保険金が受け取ることができるので、保険料が無駄になってしまうことはありません。

養老保険の保険期間の設定の例としては、以下のようなものがあります。

• 子どもが大学に進学するまでの期間
• 勤め先の企業を退職するまでの期間

上記の例で見れば、子育て期間の死亡保障を備えながら、満期がくれば満期保険金を進学資金として活用できます。また、現役期間の死亡保障を備えながら、満期がくれば満期保険金を老後資金として活用することが可能になります。

子どもの学資金準備を目的とした養老保険のことを「学資保険」といいます。また、日本円で支払った保険料を外貨で運用する、「外貨建養老保険」を取り扱う保険会社も増えています。

3つの保険（養老保険・終身保険・定期保険）

複雑で難しく考えられがちの死亡保険ですが、大きく分けると3種類しかありません。前述した「養老保険」の他に、「終身保険」と「定期保険」があります。死亡保険を選ぶ際には、それぞれの特徴を理解して、自分に合った保険を選択することが重要です。

それぞれの特徴は、下表のとおりです。

3つの生命保険の違いで着目すべきは、「保険期間の有無」と「貯蓄性の有無」です。

養老保険は保険期間の定めのある保険で、満期時に満期保険金が受け取れることから、貯蓄性も兼ね備えている保険です。保障を備えながら、将来的に必要となる資金を準備したい人に向いています。

終身保険は保険期間の定めはなく、一生涯の保障を得ることができる保険です。保障が必要なくなれば、途中解約した際に受け取れる「解約返戻金」を、必要な資金として活用できることから、貯蓄性も兼ね備えています。相続税や葬儀費用など、いつか必ず発生する資金を準備したい人に向いています。

定期保険は養老保険と同じく保険期間の定めのある保険です。保険料は掛け捨てで、期間が満了しても満期保険金は受け取れません。貯蓄性は期待できませんが、その分、保険料が割安に設定されています。一定期間は大きな保障を確保しておきたい人に向いています。

養老保険のメリット

万一の保障を養老保険で準備するメリットは、次の3点があります。

あらかじめ設定した保険期間内で、保障を確保しながら効率的に貯蓄ができる点が養老保険のメリットです。以下にて詳しく解説していきます。

保障を受けながら貯蓄ができる

養老保険は満期保険金が受け取れるため、保障を受けながら将来に向けた貯蓄が可能です。

例えば、保険金を1,000万円に設定した養老保険に加入した場合、あらかじめ設定した保険期間を満了して満期を迎えた場合には、満期保険金として1,000万円を受け取ることができます。また、保険期間中に万一のことがあった場合には、死亡保険金として1,000万円を受け取ることが可能になります。

保険は保険、貯蓄は貯蓄として明確に分けることも大切です。しかし、毎月の支出負担が大きくなると、家計を圧迫してしまいます。特に子育て世代など、毎月の家計支出が大きい世帯にとっては、少しでも負担は減らしたいところです。

養老保険であれば、万一の保障を受けながら、その保険料は何事もなければ将来の満期保険金として戻ってきます。同じ支出の中で、保障と貯蓄を効率よく準備することができる点はメリットといえます。

目的に合わせて保険期間を設定できる

養老保険は、10年間や60歳までといった、保険期間を自分で設定することが可能です。

保障が必要な期間は、人によって異なります。保険期間が不足してしまうと、万一の際に必要な保障が受けられなくなります。また保険期間が長すぎると、必要のない保障に保険料を無駄に払い過ぎることになります。

保険期間の定めがなく一生涯保障が続く死亡保険に終身保険があります。いつ起こるかわからない万一の事態に備え、期間の定めなく保障を受けることができます。しかし、自身のライフプラン内における保障の必要性の大小に関わらず、あらかじめ定めた払込期間は保険料を支払い続けなければいけません。また、保険が不要になって途中で解約することになった場合、解約返戻金は支払った保険料よりも少なくなります。

一方で、養老保険であれば、ライフプランの変化に合わせた必要な期間に、無駄なく保障を備えることが可能です。満期をまとまった資金が必要になる時期に合わせて設定すれば、その間の保障を受けながら、満期保険金を将来に向けた資金準備として活用できます。

満期保険金を据え置くことができる

満期保険金は満期時に受け取らず、保険会社に据え置くことも可能です。

満期保険金を受け取れるタイミングにおいて、まとまった資金がまだ必要ではないのであれば、それを保険会社に据え置き、以後自分の好きなタイミングで受け取ることができます。

保険会社によって制度の違いはありますが、例えば日本生命では、満期保険金を10万円以上1円単位で、最長10年間、年0.01％で据え置くことができます。仮に1,000万円の満期保険金を、満期後10年間据え置いた場合は、1年あたり1,000円、10年で1万円増やすことができます(参照：日本生命｜満期保険金の据置・受取りについて知りたい ）。

据え置いている満期保険金は、保険会社によって運用されます。金利の状況や運用期間（据え置き期間）にもよりますが、運用によって満期保険金を増やすことが可能です。すぐに資金が必要でないのであれば、据え置いておくだけで増やせる点はメリットです。

養老保険のデメリット

養老保険はメリットがある一方で、デメリットになる点もあります。

保障と貯蓄を兼ね備えているため、それぞれの性能は、他の保険と比較して決して強いとはいえないのがデメリットです。以下にて詳しく解説します。

保険料が比較的高い

養老保険は、他の2つの保険（定期保険、終身保険）と比較して、保険料が割高に設定されています。

同じ保険期間の定めのある定期保険との比較では、死亡保険金や保険期間を同一条件で比べると、養老保険の方が毎月の保険料が高くなってしまいます。

＜30歳男性、保険金額1,000万円の例＞

また、支払いが困難になり途中解約をした場合、払い戻される解約返戻金は払込保険料よりも少ないのが一般的です。貯蓄性に期待して加入した保険が、結果として損失を生んでしまうことになります。

満期保険金が払込保険料を下回る可能性がある

養老保険の満期保険金は、毎月払い込んだ保険料の合計（払込保険料）を下回ってしまう可能性があります。

保険会社は、保険加入者から集めたお金を用いて運用を行っていますが、その際に用いられるのが予定利率です。予定利率は保険会社によって異なりますが、国が定めている標準利率をもとに算出されています。この標準利率は下表のとおり、右肩下がりに低下している状況です。

標準利率の低下にともない、保険会社の予定利率も下がっている状況です。そのため、現在では満期保険金が払込保険料を下回ることが多くなっています。

支払った保険料は、その全てが運用に回されるわけではありません。万一の事態に保険金を支払うための財源と、将来の満期保険金に充てる財源は別に管理されています。つまり、同じ支出金額であっても、保障に必要な部分が差し引かれるため、純粋にお金を貯める方法よりも不利であるといえます。

外貨建の養老保険の場合、日本の金利よりも高い金利で運用するため、満期保険金が払込保険料を上回る可能性が高くなります。しかし、満期時の為替レートの影響で、円換算した満期保険金が払込保険料を下回る可能性もあるため、注意が必要です。

他の保険と比較して貯蓄性があるとはいえ、大幅に資産が増えることを期待するものではありません。そういった意味で、養老保険の加入時には、資産を増やすことを目的とした貯蓄手段ではないという認識が必要です。

保険期間終了後は更新ができないことが多い

養老保険は満期を迎えると保障が終了し、その後同じ内容で更新することはできません。

養老保険はあらかじめ設定した保険期間内で保障を受けるものです。保険期間が満了し、満期保険金を受け取れば、その保険は消滅します。その後も引き続き保障を受けたい場合、新たな保険に改めて加入する必要がありますが、健康状態によっては加入できない可能性があります。

同じく保険期間の定めのある定期保険の場合、保険期間が終了する際に、引き続き保障を受けたい場合は、健康状態の告知なく保険を更新することが可能です。

健康状態の変化は、いつ発生するか予測することは不可能です。保険は健康状態によって加入できない可能性があるため、更新ができず保障の期間を延長することができない点は、デメリットといえるでしょう。

養老保険がおすすめの人

養老保険がおすすめなのは、以下のような人です。

保険としての特徴や他の保険との違い、メリット、デメリットを理解したところで、養老保険を上手に活用し、保障と貯蓄を効率的に備えましょう。

目的に合わせて一定期間の保障を備えたい人

養老保険は、将来の目的に向けて、それまでの期間の保障を効率的に確保しておきたい人におすすめです。

保障を受けながら貯蓄ができる点が、養老保険の最大のメリットです。よって、将来の目的に向けて資金を準備したい人が、それまでの期間に万一の事態が発生したとき、満期で受け取れる金額と同額の死亡保険金を受け取ることができます。

つまり、目的とする時期までに万一の事態があった場合でも、準備すべき資金は死亡保険金として受け取ることができるため、将来の目的を諦めることなく実現することができます。

具体例として、以下のようなケースで見ていきましょう。

子どもが17歳で大学受験に挑むまでの12年間で、まとまった資金を準備する必要があります。この場合、保険期間を50歳までの12年間で設定し、保険金を準備したい金額で設定した養老保険に加入すると良いでしょう。

50歳になれば、子どもの進学資金として満期保険金を受け取ることができます。また、50歳になるまでに万一のことがあった場合でも、死亡保険金として満期保険金と同額の保険金を受け取ることができます。

将来の明確な目的に合わせた資金準備が、何事もなければ満期保険金としてでき、万一の事態があれば死亡保険金として準備することができます。将来に必ず実現したい夢や目的がある人には、養老保険が向いています。

掛け捨て保険に抵抗がある人

何もなければ支払った保険料が戻ってこない、掛け捨て保険に抵抗があるという人には、養老保険はおすすめです。

保険の本来の目的は、「大きな支出が必要になった場合に、自身の貯蓄ではまかなえない部分に備える」ことにあります。万一の事態には、支払った保険料以上の死亡保険金を受け取ることができるのが保険の特徴であり、死亡保険金が高いほど払込保険料は高額になります。

定期保険は、大きな死亡保険金を割安な保険料で備えることができますが、保険料は掛け捨てです。一方で養老保険は、保険料が割高な分、大きな死亡保険金を備えるには向いていませんが、支払った保険料は掛け捨てにはなりません。

掛け捨て保険には抵抗があり、保険料を無駄にしたくない人で、保険期間中に無理なく保険料を支払い続けることが可能な人は、養老保険は向いているといえます。

毎月の貯蓄が苦手な人

毎月継続して、自身でコツコツ貯蓄を行うのが苦手な人は、保険を使って目的に向けた貯蓄ができる養老保険がおすすめです。

自らの意思で毎月一定の金額を、銀行預金などを用いて貯蓄するのは意外と困難です。突然の支出が発生したり、収入が減少したりした場合に、「当月は貯蓄ができなかった」というケースが発生することもあり得ます。

保険を継続するためには、毎月強制的に保険料を支払う必要があります。養老保険であれば、この強制力によって、保険料を支払いながら毎月の貯蓄を継続させることが可能です。

学資金や老後資金など、その目的に期限のある貯蓄を実現するためには、強制力をもって毎月の支払いを継続させることは重要です。毎月の保険料が支払えることが前提ですが、強制的に貯蓄を持続したい人には、養老保険は向いています。

養老保険の選び方

養老保険を検討する際に、注意すべきポイントは4点です。

養老保険こそ、十分に検討したうえで、自身の意向に沿った内容で加入する必要があります。加入時に必ず確認しておきたいポイントを、以下にて詳しく解説していきます。

目的

なぜ養老保険に加入するのか、その目的を明確にしておくことが大切です。

養老保険は一定の保障期間に限り、保障を受けると同時に、将来の貯蓄を準備するための保険です。何のために貯蓄するのか、なぜその期間に保障が必要なのか、明確な目的をもって加入する必要があります。

例えば、学資金準備を目的とした養老保険（学資保険）においては、子どもの大学進学資金の準備を目的とし、その期間に契約者である親が死亡するリスクに備えて保険に加入します。親に万一の事態が発生した場合でも、子どもに学資金を残すことが可能になります。

目的がはっきりしていれば、毎月継続して保険料を支払い保険を継続するためのモチベーションにもつながります。ゴールが明確であれば、そこを目指して頑張ろうという思いが強くなります。

保険料

保険料を毎月継続して支払うことができるか、慎重に検討する必要があります。

養老保険の保険料は、他の保険（定期保険、終身保険）と比較し、割高に設定されています。保障と貯蓄を兼ね備えた保険であるため、毎月の保険料は掛け捨てではなく、満期保険金として積み立てられます。

将来の目的のためとはいえ、毎月の保険料負担が大きすぎると、支払いを続けることが困難になります。途中で解約することになってしまえば、解約返戻金は払込保険料よりも少なく、損失を生んでしまうことになります。

将来の目的のために満期保険金はいくら必要なのか、それを達成するためにはどのくらいの期間が必要なのかを逆算し、毎月の支出を無理のない範囲で設定することが重要です。

保険期間

保険期間をどのくらいで設定するか、ここも重要なポイントです。

養老保険の保険期間は、10年間や15年間といった「年満了」という方法と、60歳や65歳といった「歳満了」という方法のいずれかで設定します。目的とするゴールを満期に設定したときに、今から開始すればどのくらいの保険期間を設定すべきか考えましょう。

死亡保険金額が同じであれば、保険期間は長くなるほど保険料は安くなります。保険料を抑えたいなら、可能な限り保険期間を長く設定することが得策です。

保険期間を短く設定すれば、保険料は高くなります。ただ、満期保険金は保険期間満了後も保険会社に据え置くことができるため、運用によって満期保険金を増やすことも可能です。

つまり、同じ死亡保険金額なら、保険期間の長短によって支払う保険料が変わります。前述のとおり、自身が無理なく支払いが続けられるよう、保険期間にも十分考慮しましょう。

満期保険金

満期保険金はどのくらい必要か、目的に応じてしっかりと設定することが重要です。

養老保険の場合、万一の死亡保険金額を決めるというよりも、将来受け取る満期保険金額を決めるという考え方が妥当です。目的を達成するために、満期保険金として将来いくら必要なのかを決めれば、それが万一の事態に支払われる死亡保険金となります。

満期保険金が高くなれば、当然ながら支払う保険料は高くなります。よって必要以上の金額を設定してしまうと、毎月の保険料が負担となり、家計を圧迫してしまうことにもなりかねません。

無理なく保険を継続できるよう、満期保険金は自分の目的に合った必要最小限の範囲で設定しましょう。

養老保険シミュレーション

保険会社各社で販売されている、実際の養老保険の保険料シミュレーションは下記のとおりです。同じ保険金額、保険期間であっても、保険料は保険会社によって異なります。

①ソニー生命「養老保険（無配当型）」
保険料：4万5,270円（月）
払込保険料総額：1,086万4,800円

②かんぽ生命「養老保険（定期型）」
保険料：4万7,700円（月）
払込保険料総額：1,144万8,000円
※総合医療特約（入院1日あたり5,000円）が自動付帯

③JA共済「養老生命共済」
保険料：4万2,520円（月）
払込保険料総額：1,020万4,800円

上記3社の保険料シミュレーションで見ても、払込保険料総額は全社ともに満期保険金額を上回っている状況です。同じ条件で保険料がもっとも安いのはJA共済の「養老生命共済」という結果でした。

ただし、保険料は保険金額や保険期間だけでなく、被保険者の年齢や性別によっても異なるため、単純な横比較はできません。自身の条件であればいくらになるのか、しっかりと事前にシミュレーションで確認することが重要です。

保険選びに迷った際は保険のプロに相談するのがおすすめ

養老保険は将来の目的のためにお金を貯めながら、同時に万一の事態に備えた保障が受けられる保険です。その特徴やメリット、デメリットをしっかりと理解し、自分に合った理想の保険を選ぶことが重要ですが、複数の保険会社の中からそれを実現するのは簡単ではありません。

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