11日の米国小売売上高に注目

そんな中で今週注目されるのが米国の小売売上高だ。前回プラスマイナスゼロだったが今回はプラス1.1％が予想されており、これを大きく超えることになれば、再度米国の利上げ時期の前倒し観測が醸成されることになりドル円は大幅に買われる動きになる可能性も残されている。

最近では少しでも良かった経済指標の結果を受けてドル円が買い上がるケースが増えているため再度流れを変えるドライバーとなるかどうか十分な注意が必要となる。


ドイツの国債金利がまたも上昇

直近の為替相場にもうひとつ大きな影響を与えているのが欧州、とりわけドイツの国債金利の上昇だ。この金利が上昇する局面では必ず米国債金利も上昇しており、ドル円の上昇のきっかけとなっている。またユーロ円が強含んでいるため全体的に円が売られやすい状況となっていることもドル円の上昇を支える要因となる。ドイツ国債金利の動きはドル円の再上昇の起爆剤となる可能性もでてきている。


けん制発言があると逆らって一度は試しにいくのが相場の習わし

毎回各国の要人から口先介入がでるたびにアルゴリズムの条件反射なども含めて為替相場は一旦下落に転じることになるが、過去の例をみていると必ず一度は試しにいく相場展開となるもので、しかもそうした動きは予想を超えてオーバーシュート気味に動くことが多い。とくにロンドン、NYのインターバンク勢や投機筋は相場の動く方向に順張りでついていくことがほとんどであるため、国内勢が考える値ごろ感を大きく払拭する形で相場が展開しやすいことだけはあらかじめ認識しておく必要がある。

したがってドル円は126円方向、それを高値更新してくれば128円、130円という悪いドル高円安へと突き進む可能性も十分に残されている。現状の相場で円高を支援する材料はきわめて少ないのが実情だ。（ZUU online 編集部）

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